文献情報
文献番号
200924037A
報告書区分
総括
研究課題名
がんの診療科データベースとJapanese National Cancer Database(JNCDB)の構築と運用
課題番号
H19-3次がん・一般-038
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
手島 昭樹(大阪大学大学院 医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 三木 恒治(京都府立医科大学大学院)
- 日月 裕司(国立がんセンター中央病院)
- 笠松 高弘(国立がんセンター中央病院)
- 木下 貴之(国立がんセンター中央病院)
- 呉屋 朝幸(杏林大学 医学部)
- 光森 通英(京都大学大学院 医学研究科)
- 宇野 隆(千葉大学大学院 医学研究院)
- 中村 和正(九州大学病院 別府医療センター)
- 角 美奈子(国立がんセンター中央病院)
- 戸板 孝文(琉球大学大学院 医学研究科)
- 古平 毅(愛知県立がんセンター)
- 権丈 雅浩(広島大学大学院 医歯薬総合研究科)
- 小川 和彦(琉球大学医学部附属病院)
- 鹿間 直人(聖路加国際病院)
- 大西 洋(山梨大学 医学部)
- 小泉 雅彦(大阪大学医学部附属病院 )
- 安藤 裕(放射線医学総合研究所)
- 中川 恵一(東京大学大学院 医学研究科)
- 塚本 信宏(埼玉医科大学病院)
- 小塚 拓洋(癌研有明病院)
- 沼崎 穂高(大阪大学大学院 医学系研究科)
- 寺原 敦朗(東京大学大学院 医学研究科)
- 佐々木 茂(信州大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
21,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
臨床治療面を重視した全国がん診療評価システムの構築と運用、診療科DB整備、臓器別、院内・地域がん登録との情報共有、電子カルテ・院内情報システムへの装填、放射線治療標準登録策定、治療装置間連携、がん登録法制化可能性の検討を目的とする。
研究方法
①がん診療科DBとしての臓器別がん登録との情報共有を継続。
②放射線治療各論DBを開発し、学会HPに公開し、全国施設への提供。
③装置間連携を進める委員会: IHE-JROと日本放射線腫瘍学会DB委員会の支援。
④Oncology Databaseとして米国内で最もシェアを有しているI社との協議、開発。
⑤JNCDBの試験運用。
⑥がん登録、特に臓器別、手技別の啓発の市民公開講座の開催。
②放射線治療各論DBを開発し、学会HPに公開し、全国施設への提供。
③装置間連携を進める委員会: IHE-JROと日本放射線腫瘍学会DB委員会の支援。
④Oncology Databaseとして米国内で最もシェアを有しているI社との協議、開発。
⑤JNCDBの試験運用。
⑥がん登録、特に臓器別、手技別の啓発の市民公開講座の開催。
結果と考察
①食道癌は連結不可能匿名化にて全国登録を再開した。個人情報部分は院内がん登録様式に統一化し、2001年症例は解析終了。2002年症例の集積と解析を行った。
②助成金(18-4)光森斑PCSと共に本研究班で臓器別がん登録の外科系班員との議論を踏まえて開発した各論DBを学会HPに公開。個人情報部分は院内がん登録様式と統一し、個人情報ハッシュ化とExport機能を装填し、全国登録に備えた。
③学会DB委員会を支援し全国定期構造調査を行った。Web登録に移行し,IAEAにもデータ提供した。施設構造改善に利用。IHE-JROでは放射線治療データフローの標準化モデルを定義した。
④放射線治療情報システムMOSAIQの日本語化を共同開発中。同システム内にJNCDBフォーマットを装填中。
⑤班員施設でJNCDBを用い、2006年-2008年のデータでfeasibility studyを行い、臨床DBの普及が国のがん診療パターンの詳細な分析に貢献できることを証明した。
⑥2010年1月31日、東京大学安田講堂で日本対がん協会の支援を得て市民公開講座を開催し、臓器別がん登録を含む臨床診療科DBの重要性とがん登録法制化の必要性を訴えた。
以上の活動により、JNCDBの本格運用のためのインフラ整備を完了し、本格運用に備えた。今後の課題は、学会事業としてJNCDBの本格運用、治療RISへの装填開発と現場の入力負荷の軽減、臓器別がん登録との連携、発展、第2回日米NCDBワークショップ開催やがん登録の普及啓蒙活動による法制化活動支援などである。
②助成金(18-4)光森斑PCSと共に本研究班で臓器別がん登録の外科系班員との議論を踏まえて開発した各論DBを学会HPに公開。個人情報部分は院内がん登録様式と統一し、個人情報ハッシュ化とExport機能を装填し、全国登録に備えた。
③学会DB委員会を支援し全国定期構造調査を行った。Web登録に移行し,IAEAにもデータ提供した。施設構造改善に利用。IHE-JROでは放射線治療データフローの標準化モデルを定義した。
④放射線治療情報システムMOSAIQの日本語化を共同開発中。同システム内にJNCDBフォーマットを装填中。
⑤班員施設でJNCDBを用い、2006年-2008年のデータでfeasibility studyを行い、臨床DBの普及が国のがん診療パターンの詳細な分析に貢献できることを証明した。
⑥2010年1月31日、東京大学安田講堂で日本対がん協会の支援を得て市民公開講座を開催し、臓器別がん登録を含む臨床診療科DBの重要性とがん登録法制化の必要性を訴えた。
以上の活動により、JNCDBの本格運用のためのインフラ整備を完了し、本格運用に備えた。今後の課題は、学会事業としてJNCDBの本格運用、治療RISへの装填開発と現場の入力負荷の軽減、臓器別がん登録との連携、発展、第2回日米NCDBワークショップ開催やがん登録の普及啓蒙活動による法制化活動支援などである。
結論
JNCDBの開発と運用によりわが国のがん診療の実態が正確に把握され、医療現場の診療の質向上に具体的に寄与しうる。
公開日・更新日
公開日
2010-05-24
更新日
-