日本人の食事摂取基準(2020年版)の策定に資する代謝性疾患の栄養評価並びに各栄養素等の最新知見の評価に関する研究

文献情報

文献番号
201809030A
報告書区分
総括
研究課題名
日本人の食事摂取基準(2020年版)の策定に資する代謝性疾患の栄養評価並びに各栄養素等の最新知見の評価に関する研究
課題番号
H29-循環器等-指定-001
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
佐々木 敏(東京大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 勝川 史憲(慶應義塾大学 スポーツ医学研究センター)
  • 柴田 克己(甲南女子大学 看護リハビリテーション学部)
  • 田中 清(神戸学院大学 栄養学部)
  • 上西 一弘(女子栄養大学 栄養生理学研究室)
  • 吉田 宗弘(関西大学 化学生命工学部)
  • 朝倉 敬子(東邦大学 医学部)
  • 宇都宮 一典(東京慈恵会医科大学 糖尿病・代謝・内分泌内科)
  • 多田 紀夫(東京慈恵会医科大学 医学部)
  • 村上 健太郎(東京大学 大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
16,154,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するために必要な研究論文を収集・解読し、日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するための基礎資料を収集・整理することを目的とした。
研究方法
上半期は昨年度から継続して、日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するための基礎資料を収集・整理を継続して行い、日本人の食事摂取基準(2020年版)作成に向けた準備を行った。また、栄養行政における食事摂取基準(およびこれに類する公的ガイドライン等)の活用方法に関する海外事例を収集し、食事摂取基準の活用に資する資料の一例として、昨年度にイギリスで施行されたいわゆる「砂糖税(ソーダ税)」に関する情報を収集した。
下半期は日本人の食事摂取基準(2020年版)を作成するとともに、その過程で必要となった(追加すべき)文献ならびに情報の収集を、適宜、文献レビュー・チームが行った。
結果と考察
日本人の食事摂取基準(2020年版)策定において不足のない内容のレビュー結果(報告書)を完成させた。この過程において、特に、メタ・アナリシスの利用可能性が拡大し、同時に、その質の評価が、食事摂取基準策定において大きな課題として浮上してきた。そこで、日本人の食事摂取基準(2020年版)で直接引用される予定のメタ・アナリシスのなかで特に重要なものを選んでその和文要約の作成を試みた。
結論
以上の作業を行い、これらで得られた知見を参考として日本人の食事摂取基準(2020年版)の文案と摂取量数値の最終案を作成した。

公開日・更新日

公開日
2020-01-09
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2020-01-09
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
201809030B
報告書区分
総合
研究課題名
日本人の食事摂取基準(2020年版)の策定に資する代謝性疾患の栄養評価並びに各栄養素等の最新知見の評価に関する研究
課題番号
H29-循環器等-指定-001
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
佐々木 敏(東京大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 勝川 史憲(慶應義塾大学 スポーツ医学研究センター)
  • 柴田 克己(甲南女子大学 看護リハビリテーション学部)
  • 田中 清(神戸学院大学 栄養学部)
  • 上西 一弘(女子栄養大学 栄養生理学研究室)
  • 吉田 宗弘(関西大学 化学生命工学部)
  • 朝倉 敬子(東邦大学 医学部)
  • 宇都宮 一典(東京慈恵会医科大学 糖尿病・代謝・内分泌内科)
  • 多田 紀夫(東京慈恵会医科大学 医学部)
  • 村上 健太郎(東京大学 大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するために必要な研究論文を収集・解読し、日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するための基礎資料を収集・整理することを目的とした。
■全体計画
基本的には前回までの食事摂取基準の改定方針ならびに改定内容を踏襲しつつ、上記の必要性を見据え、課題の解決を行うための効率的なレビュー作業を行う。
具体的には、
・改定が予定されている栄養素の専門家を中心として、文献(論文)レビュー・チームを作り、食事摂取基準の改定に資すると考えられる文献を系統的・網羅的に収集する。その際、その方法についての科学的解釈ができるように、諸外国で行われている類似の作業と比較・検討し、最善の方法を開発し、用いることとする。
・当該栄養素が関連する4つの代謝性疾患(高血圧症、脂質異常症、糖尿病、慢性腎臓病)については、関連する学識者と密な連携を図り、協力を得ながら文献(論文)レビューを行う。
・文献レビューには主に若手ならびに中堅の研究者を登用し、将来の改定作業に向けて、レビュー技術の発展的継承も試みる。単に、文献を収集するに留まらず、食事摂取基準において有用な論文情報を効率的かつ網羅的に抽出し、文章化する作業も行う。一方、研究分担者ならびに関連する学識者には、上記で収集された文献ならびに、まとめられた文章を元に、食事摂取基準の改定において必要な作業がなされているか否かのチェック作業を依頼し、作業の修正または(および)作業の追加が必要と判断された場合には、速やかにその作業を行える体制を確立し、実施する。なお、これは基本的には、食事摂取基準(旧称は栄養所要量)の改定で最大の作業となった食事摂取基準(2005年版)の準備を行ったときに用いた方法である。
・他の医学研究と同様に、栄養学においても、メタ・アナリシスが急増し、メタ・アナリシスをガイドラインの作成に有効利用する可能性と方法の確立が模索されている。そこで、食事摂取基準の策定に資する可能性を有するメタ・アナリシスを収集、整理するとともに、その特徴を明らかにするための文献研究を行う。
・食事摂取基準の活用事例として注目すべき海外事例を収集し、「総論:活用に関する基本的事項」の基礎資料とする。
研究方法
【初年度(昨年度)】
具体的な作業ステップは次のように実施した。
・レビュー・チーム(担当者・およその担当内容)を決定した。研究事務局を東大内に設置し、各レビュー・チームとの作業分担等を行い、円滑に作業ができるための連絡体制の整備を行った。
・レビュー・チームごとにレビューすべき課題を決定した。注意:今回は全栄養素の全指標について網羅的に検索を行うのではなく、日本人の食事摂取基準(2015年版)のなかでのエビデンスレベルの相対的なちがいならびに活用面からみた重要性・緊急性を考慮して、栄養素ならびに指標ごとに検索すべき重点項目をレビュー・チームが決めて、それに特化した文献レビューを実施することとした。
【第2年度(本年度)】
上半期は昨年度から継続して、日本人の食事摂取基準(2020年版)を策定するための基礎資料を収集・整理を継続して行い、日本人の食事摂取基準(2020年版)作成に向けた準備を行った。また、栄養行政における食事摂取基準(およびこれに類する公的ガイドライン等)の活用方法に関する海外事例を収集し、食事摂取基準の活用に資する資料の一例として、昨年度にイギリスで施行されたいわゆる「砂糖税(ソーダ税)」に関する情報を収集した。
下半期は日本人の食事摂取基準(2020年版)を作成するとともに、その過程で必要となった(追加すべき)文献ならびに情報の収集を、適宜、文献レビュー・チームが行った。
結果と考察
【初年度(昨年度)】
・対象論文を抽出するための検索式を決定することを目的とした予備検索を行った。
・予備検索結果に基づいて、本検索を行った。
・本検索を実施しつつ当該分野の専門家と連携しながら検索方法を修正しつつ、本検索を完了させた。
・本検索の結果の要約を行い、要約表を作成した。
【第2年度(本年度)】
日本人の食事摂取基準(2020年版)策定において不足のない内容のレビュー結果(報告書)を完成させた。この過程において、特に、メタ・アナリシスの利用可能性が拡大し、同時に、その質の評価が、食事摂取基準策定において大きな課題として浮上してきた。そこで、日本人の食事摂取基準(2020年版)で直接引用される予定のメタ・アナリシスのなかで特に重要なものを選んでその和文要約の作成を試みた。
結論
日本人の食事摂取基準(2020年版)の文案と摂取量数値の最終案の作成に活用された。

公開日・更新日

公開日
2020-01-09
更新日
-

研究報告書(PDF)

総合研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
分担研究報告書
研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2020-01-09
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
201809030C

収支報告書

文献番号
201809030Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
21,000,000円
(2)補助金確定額
21,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 3,822,257円
人件費・謝金 10,679,381円
旅費 813,062円
その他 839,494円
間接経費 4,846,000円
合計 21,000,194円

備考

備考
自己資金充当額194円(内訳 利息2円、自己資金192円)

公開日・更新日

公開日
2020-02-12
更新日
-