文献情報
文献番号
201726002A
報告書区分
総括
研究課題名
エステティックの施術による身体への危害についての原因究明及び衛生管理に関する研究
課題番号
H27-健危-一般-005
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
関東 裕美(公益財団法人日本エステティック研究財団)
研究分担者(所属機関)
- 舘田 一博(東邦大学 医学部)
- 古川 福実(和歌山県立医科大学 法医学講座)
- 山本 有紀(和歌山県立医科大学 皮膚科学教室)
- 吉住あゆみ(群馬パース大学 保健科学部)
- 鷲崎久美子(東邦大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康安全・危機管理対策総合研究
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
4,549,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
エステティックサービスの内容や衛生管理の状況、さらにエステティックサービスに関係する健康被害の実態調査、原因の究明を行い、健康被害を予防する対策や衛生管理の充実のための方法を提案し、啓発活動を通じて消費者、エステティック施設、技術者が情報を共有することにより健康被害防止に寄与することである。
研究方法
A エステティックサービスにおける健康被害の実態把握及び原因の究明
１ 独立行政法人国民生活センターの健康被害情報の収集
２ フェイシャルスキンケアの皮膚に対する影響試験
３ 超音波機器の皮膚に対する影響試験
４ エステティック営業施設で使用される機器類の安全性確保について
５ エステティック利用者背景の聞き取りによる健康被害防止対策について
６ エステティック施設、技術者ならびに消費者対象啓発資料について
B エステティック施設の衛生管理の徹底
１ フェイシャル施術用スチームタオル保温庫とスチームタオルの汚染状況調査
２ フェイシャルスキンケアの皮膚に対する影響試験
３ 学生および講師の手洗い実験
４ 手洗い啓発に関する検討
５ エステティック施設、技術者の衛生管理に関する啓発についての検討
１ 独立行政法人国民生活センターの健康被害情報の収集
２ フェイシャルスキンケアの皮膚に対する影響試験
３ 超音波機器の皮膚に対する影響試験
４ エステティック営業施設で使用される機器類の安全性確保について
５ エステティック利用者背景の聞き取りによる健康被害防止対策について
６ エステティック施設、技術者ならびに消費者対象啓発資料について
B エステティック施設の衛生管理の徹底
１ フェイシャル施術用スチームタオル保温庫とスチームタオルの汚染状況調査
２ フェイシャルスキンケアの皮膚に対する影響試験
３ 学生および講師の手洗い実験
４ 手洗い啓発に関する検討
５ エステティック施設、技術者の衛生管理に関する啓発についての検討
結果と考察
今年度の研究は、施術に使用される機器類や手技の安全性の検討、直接顔面に触れるスチームタオルの汚染状況検査、施術者・被施術者間の細菌類の伝播などの調査を行い問題点の抽出を行った。また、これまでの研究成果をもとに、営業施設や技術者を対象として、利用者背景を十分に聞き取るための項目例とその解説、機器類による健康被害を防止する目的で機器選定時の注意事項、取扱い上の一般的注意事項、エステティック営業施設における衛生管理のポイント、手洗い啓発資料、消費者を対象とした健康被害を受けないための注意事項を取りまとめ公表した。
エステティックにおける健康被害の原因は多岐にわたり、さらに正確な情報が得にくいこともあり、原因と思われる項目を一つひとつ確認、指導していくことが重要であると考えている。今までの研究では、通常定められた方法で行われる施術については安全であると考えられた。また、糖尿病やアトピー性皮膚炎などの健康被害のハイリスク要因を持つ利用者がいることから、施術前に聞き取りを正しく行いリスク要因を把握したうえで注意深く施術を行う必要があると考え、カウンセリングシート（例）を作成し、今後も啓発に力を入れたいと考えている。
エステティックにおける健康被害の原因は多岐にわたり、さらに正確な情報が得にくいこともあり、原因と思われる項目を一つひとつ確認、指導していくことが重要であると考えている。今までの研究では、通常定められた方法で行われる施術については安全であると考えられた。また、糖尿病やアトピー性皮膚炎などの健康被害のハイリスク要因を持つ利用者がいることから、施術前に聞き取りを正しく行いリスク要因を把握したうえで注意深く施術を行う必要があると考え、カウンセリングシート（例）を作成し、今後も啓発に力を入れたいと考えている。
結論
毎年エステティック施術による健康被害が国民生活センターに報告されている状況を把握してその原因調査をしていく中で、安全な施術提供を目的として具体的に施術者への教育体制を整えている現状である。同時に利用者側にも自身のために安全施術の提供を受けるように啓発を図る必要性を感じている。法的規制が十分でないエステティック施術では、対象範囲が広いことから安全性の確認されていない機器や技術が導入されやすい環境にある。今後も機器や技術の安全性の検討を続け、施術者、経営者対象のみでなく利用者の教育にも力を入れていきたい。
公開日・更新日
公開日
2018-07-11
更新日
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