文献情報
文献番号
201421011A
報告書区分
総括
研究課題名
複合予防戦略による多様な若者を対象とした予防啓発手法の開発・普及に関する社会疫学的研究
課題番号
H24-エイズ-一般-011
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
木原 雅子(京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻社会疫学分野)
研究分担者(所属機関)
- 鬼塚 哲郎(京都産業大学文化学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 エイズ対策研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
3,990,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
社会疫学的手法を用いて、サイバー戦略とスクール戦略により、アプローチ困難で支援ニーズの高い若者（セクシュアルマイノリティーの若者、性行動の活発な非就学の若者）に対する予防啓発モデルの開発・評価を行う。
研究方法
(1) サイバー戦略を用いた予防介入研究
1) セクシャルマイノリティーの生徒のためのサイト開発研究：国内外のセクシャルマイノリティー向けサイトの帰納的内容分析の結果と、ネット調査の結果に基づいて、ピアと協働で、Webサイトの開発および改善を行った。
2) 開発したサイトの効果評価に関する研究：某社の登録webモニター（18～24歳男女：高校生を除く）のうち研究参加の同意の得られた1,548人を対象にランダム化比較試験を実施し、介入群にはサイト閲覧、対照群には閲覧なしで、サイト閲覧の効果を比較した。
(2）スクール戦略を用いた予防介入研究
開発したサイトのURLを学校、保健所で紹介するQRコード付き紹介カード（注：申請者が開発した､配布場所・配布者を標識でき､かつ転送を追跡できるQRコード）を配布し、その効果（アクセスの広がりと波及効果）を、アクセス解析で測定した。
1) セクシャルマイノリティーの生徒のためのサイト開発研究：国内外のセクシャルマイノリティー向けサイトの帰納的内容分析の結果と、ネット調査の結果に基づいて、ピアと協働で、Webサイトの開発および改善を行った。
2) 開発したサイトの効果評価に関する研究：某社の登録webモニター（18～24歳男女：高校生を除く）のうち研究参加の同意の得られた1,548人を対象にランダム化比較試験を実施し、介入群にはサイト閲覧、対照群には閲覧なしで、サイト閲覧の効果を比較した。
(2）スクール戦略を用いた予防介入研究
開発したサイトのURLを学校、保健所で紹介するQRコード付き紹介カード（注：申請者が開発した､配布場所・配布者を標識でき､かつ転送を追跡できるQRコード）を配布し、その効果（アクセスの広がりと波及効果）を、アクセス解析で測定した。
結果と考察
(1) サイバー戦略を用いた予防介入研究
1) セクシャルマイノリティーの生徒のためのサイト開発研究：日本の既存サイトには、思春期若者に特化したサイトがほとんど存在しないこと、文部科学省の学習指導要領には性的少数者に関しての集団指導が明記されていないことを考慮し、自らのセクシャリティーに揺らぐ児童生徒も入りやすく、かつセクシャルマイノリティーに対する学校の受容的雰囲気（school climate）の醸成を促すために、多くの中学生や高校生が抵抗感なく自然な形でアクセスしやすいサイトを開発した。多くの生徒が興味を持つように、セクシャルヘルスだけに限定せず、いじめや自傷行為、自殺を含むメンタルヘルスの情報も含めた。開発したサイトに対するネット調査の結果に基づき、さらにサイトに改善を加えた。
2) 開発したサイトの効果評価（ランダム化比較試験）：介入群774名、非介入群774名、合計1,548名の結果を比較した。性感染症、HIVに関する知識の正解率は、全項目で介入群の方が非介入群よりも高値で、男性では16～28%、女性では11～26%高値であった。STI感染へのリスク認知率は、男女とも介入群で非介入群よりも5%程度の高値を示し、HIV感染へのリスク認知は介入群の方が男性で14%、女性では7%高値であった。一方、性的多様性に関する知識の質問については、性感染症やHIVに関する質問ほどの大きな差はないが、全項目で介入群が非介入群よりも、男性では10％前後高く、女性では、5%高値であった。また、性的多様性に対する情報提供の必要性、学校における教育の必要性、セクシャルマイノリティーに対する差別偏見減少の教育の必要の質問では、男性では8％前後の高値を示し、女性では、6％前後の高値を示した。以上の結果より、サイト閲覧という簡単な方法により、性感染症やHIVに関する知識の大幅上昇、リスク認知の上昇、さらに性的多様性に関する知識の上昇、性的多様性に対する教育の必要性に対する肯定的態度の上昇が認められた。この効果は学校で、授業を１コマ実施時と同等の効果であり、本研究により継続実施可能性が高く費用対効果のある啓発モデルが開発された。
（2）スクール戦略を用いた予防介入研究
WYSH教育の全国ネットワークを用いて、17都府県の36高校に対し2631枚のQRコード付き紹介カードを配布した。アクセス数は合計196件（アクセス効率7.4%）で、昨年のアクセス効率1%からは大幅に増加した。しかし、学校での生徒全員へのカード配布であるにもかかわらず、まだアクセス状況は十分とは言いがたい。さらなるアクセス率向上のための誘導方法の開発研究が必要であることが示唆された。
1) セクシャルマイノリティーの生徒のためのサイト開発研究：日本の既存サイトには、思春期若者に特化したサイトがほとんど存在しないこと、文部科学省の学習指導要領には性的少数者に関しての集団指導が明記されていないことを考慮し、自らのセクシャリティーに揺らぐ児童生徒も入りやすく、かつセクシャルマイノリティーに対する学校の受容的雰囲気（school climate）の醸成を促すために、多くの中学生や高校生が抵抗感なく自然な形でアクセスしやすいサイトを開発した。多くの生徒が興味を持つように、セクシャルヘルスだけに限定せず、いじめや自傷行為、自殺を含むメンタルヘルスの情報も含めた。開発したサイトに対するネット調査の結果に基づき、さらにサイトに改善を加えた。
2) 開発したサイトの効果評価（ランダム化比較試験）：介入群774名、非介入群774名、合計1,548名の結果を比較した。性感染症、HIVに関する知識の正解率は、全項目で介入群の方が非介入群よりも高値で、男性では16～28%、女性では11～26%高値であった。STI感染へのリスク認知率は、男女とも介入群で非介入群よりも5%程度の高値を示し、HIV感染へのリスク認知は介入群の方が男性で14%、女性では7%高値であった。一方、性的多様性に関する知識の質問については、性感染症やHIVに関する質問ほどの大きな差はないが、全項目で介入群が非介入群よりも、男性では10％前後高く、女性では、5%高値であった。また、性的多様性に対する情報提供の必要性、学校における教育の必要性、セクシャルマイノリティーに対する差別偏見減少の教育の必要の質問では、男性では8％前後の高値を示し、女性では、6％前後の高値を示した。以上の結果より、サイト閲覧という簡単な方法により、性感染症やHIVに関する知識の大幅上昇、リスク認知の上昇、さらに性的多様性に関する知識の上昇、性的多様性に対する教育の必要性に対する肯定的態度の上昇が認められた。この効果は学校で、授業を１コマ実施時と同等の効果であり、本研究により継続実施可能性が高く費用対効果のある啓発モデルが開発された。
（2）スクール戦略を用いた予防介入研究
WYSH教育の全国ネットワークを用いて、17都府県の36高校に対し2631枚のQRコード付き紹介カードを配布した。アクセス数は合計196件（アクセス効率7.4%）で、昨年のアクセス効率1%からは大幅に増加した。しかし、学校での生徒全員へのカード配布であるにもかかわらず、まだアクセス状況は十分とは言いがたい。さらなるアクセス率向上のための誘導方法の開発研究が必要であることが示唆された。
結論
多様な若者（セクシャルマイノリティー、活発で無防備な性行動をとる若者）（就学・非就学）に適した科学的予防介入モデルの開発の基礎研究実施という当初の目標を予定通り達成した。
公開日・更新日
公開日
2015-06-09
更新日
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