アジアの感染症担当研究機関とのラボラトリーネットワークの促進と共同研究体制の強化に関する研究

文献情報

文献番号
201225046A
報告書区分
総括
研究課題名
アジアの感染症担当研究機関とのラボラトリーネットワークの促進と共同研究体制の強化に関する研究
課題番号
H23-新興-指定-020
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
倉根 一郎(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 清水 博之(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 泉谷 秀昌(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 森川 茂(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 松山 州徳(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 倉 文明(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 中山 周一(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 森田 昌知(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 野崎 智義(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 三戸部 治郎(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 俣野 哲朗(国立感染症研究所 国立感染症研究所 )
  • 高崎 智彦(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 津田 良夫(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 津久井久美子(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 柴山 恵吾(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 小林 和夫(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 甲斐 雅規(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 片山 和彦(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 今岡 浩一(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 蒲地一成(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 小泉信夫(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 駒瀬勝啓(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 井上 智(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 加藤 はる(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
  • 大野 秀明(国立感染症研究所 国立感染症研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
100,430,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
高病原性鳥インフルエンザ、デング熱、下痢性疾患等のアジアで発生している感染症が旅行者等を通しわが国に進入する危険性が常に存在している。それらの発生状況を常時に把握し、効果的な情報交換を行うことにより、わが国への侵入あるいは拡散を防止する事前対応型ネットワークを構築する。
研究方法
① 腸管系下痢症、
② 麻疹、インフルエンザ等の呼吸器系感染症、
③ ベクター媒介性疾患等の新興感染症を対象に研究プロジェクトを組織し、アジア地域とのネットワークを構築し、病原体検査法の標準化および共通のマニュアルの作成、病原体の分子疫学的解析の共同研究、病原体情報の効率的交換の促進を図る。
結果と考察
(1)中国CDC, 台湾CDC, ベトナムNIHE, インドNICEDとの共同研究契約を締結した
(2)各国の研究所のプロジェクト担当者と感染研のカンターパートの話し合いを調整し、問題となる共通の感染症に関する共同研究を行った.共同研究発表会を開催した;台湾とは2012.9.20,中国とは2012.11.21にベトナムとは2013.2.19, に東京で行った。①中国で流行しているEV71はgenogroup C4がほとんどであることを明らかにした。中国で重症例が多いがその原因究明は今後の課題である。②ベクター媒介性ウイルス感染症:台湾ではデング熱が流行している。その媒介蚊、ウイルスのgenotypeの疫学調査を行い、わが国の患者株との比較解析を行った。③インドで問題となっているvariant-type コレラ菌の遺伝解析を行った。④ベトナムの臨床分離NDM-1型カルバペネマーゼ産生アシネトバクターの分子疫学解析を行った。これまでにベトナムNIHEでNDM-1産生株を13株分離した。
結論
一国で発生した感染症は、ヒトあるいは物を介して瞬く間に世界中に拡散し、時には莫大なる被害をもたらす。それを未然に阻止する対策が求められている。アジア諸国を中心として感染症対策に関与する研究機関と国立感染症研究所とのネットワークを構築し、各国における研究促進を図ると共に、感染研との人的交流を促進し、危機発生時に迅速に対応できる様になってきている。

公開日・更新日

公開日
2013-06-05
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2016-06-29
更新日
-

収支報告書

文献番号
201225046Z