大震災におけるＭＲＩ装置に起因する２次災害防止と被害最小化のための防災基準の策定

文献情報

• 文献番号: 201325010A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 大震災におけるＭＲＩ装置に起因する２次災害防止と被害最小化のための防災基準の策定
• 課題番号: H24-医療-一般-011
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 中井 敏晴(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 神経情報画像開発研究室)

研究分担者(所属機関)

• 町田　好男(東北大学大学院医学系研究科　画像情報学分野)
• 礒田　治夫　(名古屋大学大学院医学系研究科　医療技術学専攻)
• 野口　隆志　(独立行政法人　物質・材料研究機構　超伝導線材ユニット)
• 山口　さち子(独立行政法人　労働安全衛生総合研究所　健康障害予防研究グループ)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 平成24(2012)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究費: 3,776,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

MR装置は国内で6000台近くが稼働し、日常診療でも重要な役割を果たしている。本調査研究では超高磁場、低温冷媒、高電圧を扱うMR装置の東日本大震災による被災状況を調査し、MR検査室における安全な避難、MR装置の被害の最小化、二次災害防止のための緊急措置についての指針を策定するとともに、効果的なMR検査室の防災対策を立てる上で考慮すべき事項を集約した防災基準を提案する。平成24年度に実施したMR検査室の被災調査では、従来の想定を越えた被害が発生し、特に震災後のインフラ障害がMR装置の稼働復帰の妨げになるだけでなく新たなリスク要因となりうること、外部からの支援が無い状態で施設のスタッフによる安全点検、復帰作業の試みが不可避となったことが明らかになった。本年度は、その調査結果に基づき、震災発災時の緊急対処、平時の防災対策、MR装置の緊急停止ボタンの仕様の統一に関する指針と提言を策定する。

研究方法

MR検査室の防災に関する指針と提言を策定するために、緊急停止ボタンの規格標準化、免震技術・設置上の課題、発災直後の緊急対応訓練、標準的な復帰手順の策定、緊急地震速報の活用の５課題について研究協力者も含めたワーキンググループを設置し検討を行う。その結果を基にして指針原案を作成し、東日本大震災の直接の体験者を中心とした本調査の協力者以外に、１）必ずしも大震災による被害を直接体験していない被災地域以外のMR検査担当者、２）医療、建築、防災等が専門の外部有識者、３）MR装置の製造メーカー5社、の意見も聴取して修正を行い、最終案を策定する。また、医療従事者のMRの安全に関する基礎知識の実情調査、東南海地区におけるMR 検査室の防災対策に関する詳細調査と東日本大震災の調査から得た情報の普及、クエンチ発生の予防に関する調査研究を行ない、個々の施設が具体的な防災手順を作成するために必要な情報の提供を行う。

結果と考察

「災害時におけるMR装置の安全管理に関する指針」、「MR検査室の防災指針」、「MR装置の緊急停止システムの仕様統一に関する提言」を策定し、日本磁気共鳴医学会から平成26年1月15日に2指針を公表した。医療従事者全般のMRの安全に関する知識の傾向分析では、静磁場の影響については認知度が高い一方で、検査の施行については，過去にMR検査を受けた経験が無い限り認知度は必ずしも高くなく、MR装置のハードウェアについては認知度は低いことが判明した。震災時においてMR検査室への立ち入り制限や関連する安全管理を行う際に、出入りする関係者の行動を予測する上で有用な知見と考えられた。東南海地区におけるMR検査室の防災対策の状況調査では、緊急地震速報システムの導入はまだ本格的に進んでおらず、1982年の建築基準法改正以前の建物に設置されているMR装置が存在すること、過半数のMR装置で非常電源への切替設定がなされていないこと、ほとんどの施設で停電時に液体ヘリウムのモニタが不可能であること、海岸に極めて近く標高が10ｍ位置に設置されているMR装置が多数存在すること、などが判明した。震災後は安全管理だけでなく、MR装置の復帰を円滑にするためにもマグネットのクエンチリスクを予見する必要があり、特に液体ヘリウムの残量確認が重要である。しかし、停電下でもヘリウムメーターが使えるように設置されているMR装置は非常に少ないことが判明した。また停電下での液体ヘリウムの減少速度についても十分な情報が行き渡っておらず、MR装置メーカーに対して今後の改良を求めた。

結論

医療機関は震災が起きても業務を中止できない。震災発生の有無とは関係なく疾病は一定数発生するが、震災による直接の受傷だけでなく、震災後の生活環境の悪化のために慢性疾患の悪化が生じるため、患者数が急激に増える。MR装置もこのような災害後医療において重要な役割を果たすが、検査再開の前に地震による衝撃やインフラ障害の影響を十分に確認して安全確保に努めなければならない。今後の防災対策としては、①建屋の免震構造化、②緊急地震速報の活用、③患者救出を含めた実地訓練、④設置されているマグネットに関する正確な情報収集、⑤非常電源、非常照明の確認、⑥停電も含めた非常時における電子マニュアル等の利用方法の確認、⑦立ち入り禁止等、現場の安全確保処置の準備、⑧MR装置の再稼働前の十分な点検、などが重要項目と考えられる。MR検査室の防災対策をその医療施設全体の防災対策の中で位置づけることが周囲との円滑な連携に重要である。MR検査室においても可能な限りの減災を実現して医療施設の機能維持を果たせれば地域医療への大きな貢献となろう。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-19
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201325010B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 大震災におけるＭＲＩ装置に起因する２次災害防止と被害最小化のための防災基準の策定
• 課題番号: H24-医療-一般-011
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 中井 敏晴(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 神経情報画像開発研究室)

研究分担者(所属機関)

• 町田　好男(東北大学大学院医学系研究科　画像情報学分野)
• 礒田　治夫　(名古屋大学大学院医学系研究科　医療技術学専攻)
• 野口　隆志　(独立行政法人　物質・材料研究機構　超伝導線材ユニット)
• 土橋　俊男(日本医科大学付属病院　放射線科)
• 山口　さち子(独立行政法人　労働安全衛生総合研究所　健康障害予防研究グループ)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 平成24(2012)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

震災発生時に医療機関は救命活動の拠点となるにも関わらず自らも被災するため、医療器機の安全確保が重要な課題となる。特にMR装置は国内で6000台以上が稼働し日常診療で不可欠であるが、低温冷媒、高磁場、高電圧を用いるため震災時にはクエンチや磁性体吸引などの危険性があり、2次災害の原因となりうる。本調査研究では東日本大震災によってMR検査室に発生した被害を定量的に評価し、MR検査室における安全な避難、MR装置の被害最小化、2次災害を防止するための緊急措置と、予め考慮すべき防災対策を指針として策定する。

研究方法

被害の大きかった東北・関東の7都県（岩手、宮城、福島、茨城、千葉、東京、埼玉）でMR装置を保有する約1000施設を対象として、今回の震災により発生した被害事象と診療への影響、発災直後にとった処置や課題となった事項を質問紙により調査し、注目される被害のあった施設への訪問調査を行う。また、医療従事者のMRの安全に関する基礎知識の実情調査、東南海地区におけるMR 検査室の防災対策に関する詳細調査を行う。緊急停止ボタンの規格標準化、免震技術・設置上の課題、発災直後の緊急対応訓練、標準的な復帰手順の策定、緊急地震速報の活用の５課題についてワーキンググループを設置して調査結果を検討し、MR検査室の防災に関する指針案を作成する。東日本大震災の直接の体験者である本調査研究の研究協力者以外に、被災地域以外のMR検査担当者、医療、建築、防災等が専門の外部有識者、MR装置の製造メーカー5社の意見も聴取して原案の改訂を進める。震災時における安全管理のポイントとなるクエンチの発生メカニズムを明らかにするために、国内で廃棄されるMR装置を利用して、被災地調査や理論研究の結果から推定されるクエンチ誘発要因の有意性を検証する実験を行う。特に、消磁方法と環境条件の違いによる温度・圧力上昇の振舞いの違い、磁性体吸着時のシステム挙動の観測、クエンチ時のヘリウムガス屋外放出配管の挙動観測を行う。

結果と考察

対象地域のMR装置を設置する医療機関984施設に調査票を発送し、456施設に設置された602台のMR装置に関する回答を得た。MR装置の19％に被害事象が見られ、その発生度数は震度5以下と6以上で差があった。頻度の高い被害事象はマグネットの移動（10.8%）、チラーや空調の故障（8.5%）、急激なヘリウムの減少（8.1％）、マグネット装備品の破損（5.8%）などで、クエンチは19件確認されている。浸水被害は12施設で確認され、11台のMR装置が廃棄処分となった。50%の施設が震災発生後3日以内に、70%の施設が1週間後までにMR装置を再稼働させていたが、45%の施設が「MR装置メーカーによる点検作業を待てないので、病院スタッフによる点検で再稼働させた」との認識を示し、大震災の発生時には現場で緊急的対処を行うための基準が必要であることが確認された。免震構造の建屋にMR検査室が設置されている事例では半損以上の被害発生は無く、震度6以上でも十分な効果があった。人的被害は9件報告されたが、重傷例の報告は無かった。これらの調査結果に基づいて「災害時におけるMR装置の安全管理に関する指針」、「MR検査室の防災指針」、「MR装置の緊急停止システムの仕様統一に関する提言」を策定し、2指針については日本磁気共鳴医学会から平成26年1月15日に公表した。東南海地区におけるMR検査室の防災対策の状況調査では、緊急地震速報システムの導入はまだ本格的に進んでおらず、1982年の建築基準法改正以前の建物に設置されているMR装置が存在すること、過半数のMR装置で非常電源への切替設定がなされていないこと、ほとんどの施設で停電時に液体ヘリウムのモニタが不可能であること、海岸に極めて近く標高が10ｍ以下での設置例が多数存在すること、などが判明した。震災後はマグネットのクエンチリスクを予見するために液体ヘリウムの残量確認が重要であるが、停電下でもヘリウムメーターが使えるように設置されたMR装置は非常に少ないことが判明した。また停電下での液体ヘリウムの減少速度についても十分な情報が行き渡っておらず、MR装置メーカーに対して改善を求めた。

結論

今後の防災対策としては、建屋の免震構造化、緊急地震速報の活用、患者救出を含めた実地訓練、設置されているマグネットに関する正確な情報収集、非常電源と非常照明の確認、停電も含めた非常時における電子マニュアル等の利用方法の確認、立ち入り禁止等、現場の安全確保処置の準備、MR装置の再稼働前の十分な点検、などが重要項目と考えられる。MR検査室においても可能な限りの減災を実現して医療施設の機能維持が果たせれば地域医療への大きな貢献となろう。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-19
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201325010C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 東日本大震災によって601台のMR装置が受けた被害状況の分析を行い、地震による振動がMR装置に与える被害の種類、建屋の構造や設置方法との関係、津波による被害の特徴、液体ヘリウムの減少傾向とクエンチの発生リスク、震災発生直後に現場で取られた対策の有効性などを明らかにした。MR装置の人工的なクエンチ発生過程の物理工学的な分析を行い、震災によりクエンチが発生した場合に撮影室やその周辺で発生する具体的な危険性を明らかにした。本調査研究の結果は地震関連8学会による「東日本大震災合同調査報告」に収録された。
• 臨床的観点からの成果: 震災発生の有無によらず疾病は一定数発生するが、震災により多数の受傷者が発生するだけでなく、生活環境悪化による慢性疾患の悪化が生じるため患者数は急激に増え多種多様の疾病への対応が必要となる。MR装置はこのような災害後医療において重要な役割を果たす不可欠の診断装置であり、本調査研究ではMR検査室の減災と安全確保を実現するための具体的手順を示すことができた。被災した医療施設の機能維持を通して地域医療への貢献が期待される。
• ガイドライン等の開発: 大震災の発生時にMR検査室において安全な避難、MR装置の被害の最小化、二次災害の防止を実現するためのガイドラインとして「災害時におけるMR装置の安全管理に関する指針」、「MR検査室の防災指針」を策定し、日本磁気共鳴医学会から平成26年1月15日に公表した。また、緊急時におけるヒューマンエラーを防止するための「MR装置の緊急停止システムの仕様統一に関する提言」を策定し、MR装置メーカーに対策を要請した。
• その他行政的観点からの成果: 発災直後に「災害時におけるMR装置の安全管理に関する緊急提言」を日本磁気共鳴医学会の安全性評価委員会において作成し、平成23年3月15日公表した。翌16日には厚生労働省医政局総務課より各自治体の衛生主幹部を通して被災地に緊急提言の周知がなされた。本調査研究では、実際に発生した被害や現場が直面した課題を明らかにした上で、この緊急提言を改訂するとともに、緊急提言には含まれていなかった事前に行うべき防災対策に関する指針を新たな策定し、厚生労働省に報告した。
• その他のインパクト: 第41回日本磁気共鳴医学会大会（徳島市、平成25年9月19-21日）の出席者（大多数がMR検査従事者）に対して、MR検査室の防災指針を説明する1200部の資料を配布するとともに、ワークショップ「震災時の地域医療を支えるMR検査の安全確保」を開催し、パブリックコメントを募集した。東日本大震災の被災地域や東南海地震の被害が予想される地域を中心とした17都県の協力団体を通してMR検査室の防災対策に関する現状調査や指針に対する意見募集を行うことにより、指針の具体的内容の普及を進めた。

発表件数

• 原著論文（和文）: 9件 ; 日本磁気共鳴医学会誌、労働安全衛生研究、日本放射線技術学会雑誌
• 原著論文（英文等）: 2件 ; Magnetic Resonance in Medical Sciences
• その他論文(和文): 6件 ; 映像情報メディカル、インナービジョン
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 46件 ; 日本磁気共鳴医学会、日本医学放射線学会、日本放射線技術学会、日本生体医工学会
• 学会発表(国際学会等): 1件 ; International Society for Magnetic Resonance in Medicine (ISMRM)
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 3件 ; 「災害時におけるMR装置の安全管理に関する指針」、「MR検査室の防災指針」。日本建築学会 東日本大震災合同調査報告
• その他成果(普及・啓発活動): 1件 ; ワークショップ「震災時の地域医療を支えるMR検査の安全確保」、その他各地のMRI研究会を通した情報提供

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 中井敏晴、山口さち子、土橋俊男 他; 東日本大震災によるMR装置602台の被害状況報告; 日本磁気共鳴医学会誌 , 33 (3) , 92-119 (2013)
• 原著論文2: 山口さち子、中井敏晴; 医療系職員の磁気共鳴画像技術の利用における安全意識調査; 労働安全衛生研究 , 7 (1) , 39-46 (2014)
• 原著論文3: 前谷津文雄、阿部善弘、菱沼誠 他; 東日本大震災の被災地宮城県におけるMR装置被害の実態調査報告; 日本放射線技術学会雑誌 , 70 (3) , 235-241 (2014)
• 原著論文4: 引地健生、中井敏晴、土橋俊男 他; 第41回日本磁気共鳴医学会大会 ワークショップ 震災時の地域医療を支えるMR検査の安全確保; 日本磁気共鳴医学会誌 , 34 (1) , 6-13 (2014)
• 原著論文5: Nakai T, Maeyatsu F, Adachi K et al.; The Tsunami Disaster and MR Scanners in the Great East Japan Earthquake in 2011; Magnetic Resonance in Medical Sciences , 13 (3) , 197-198 (2014); doi:10.2463/mrms.2013-0111
• 原著論文6: 中井敏晴、山口さち子、土橋俊男 他; MR検査室における震災対策 ― 防災対策と緊急対処のための２指針について; 日本磁気共鳴医学会誌 , 34 (2) , 52-73 (2014)
• 原著論文7: 町田好男、前谷津文雄、引地健生、安達廣司郎、武蔵安徳、清野真也、丹治 一、石森文朗、砂森秀昭、中井敏晴; 東日本大震災により被災したMR検査室を訪ねて ― 被災地から伝えたいこと; 映像情報メディカル , 46 (4) , 350-355 (2014)
• 原著論文8: 水口紀代美、村田和子、岡林正光、中井敏晴; 高知県におけるMR装置の事前調査状況 - 南海トラフの災害に備えて、私達ができることは？-; 日本磁気共鳴医学会誌 , 35 (3) , 43-51 (2015)
• 原著論文9: 中井敏晴; 災害時におけるMRIの危機管理 - 何が起きうるかを知っておくことの大切さ; インナービジョン , 30 (6) , 36-39 (2015)
• 原著論文10: 吉野涼二; 建築編 8 建築設備・建築環境 第4章 建物機能・環境への影響(被災地:東北地方) 4.4 非住宅建築物 4.4.2 病院施設; 日本建築学会 東日本大震災合同調査報告 , 建築編 (8) , 128-135 (2015)
• 原著論文11: 礒田治夫、小山修司、山口さち子、中井敏晴; 東海・南海地区におけるMR検査室の防災対策の現況調査; 日本磁気共鳴医学会雑誌 , 35 (3) , 62-75 (2015)
• 原著論文12: 土橋俊男 松本浩史 桝田喜正 石森文朗 砂森秀昭 藤田功 中井敏晴; MRI装置の緊急停止システム用統一シールの提案; 日本診療放射線技師会誌 , 63 (1) , 14-19 (2015)
• 原著論文13: Yamaguchi-Sekino S, Machida Y, Tsuchihashi T, Isoda H, Noguchi T, Nakai T; Effectiveness of disaster-prevention technologies against quake-induced damages at MR scanners in Great East Japan Earthquake; Magnetic Resonance in Medical Sciences , 15 (2) , 246-247 (2015)
• 原著論文14: 野口隆志; MRI装置の被災状況と今後の課題; FSST（Forum of Superconductivity Science and Techonology News） NEWS , 135 , 10-13 (2012)
• 原著論文15: 引地健生; 震災後のMRI対応; MRI応用自在 , 第3版 , 207-209 (2013)
• 原著論文16: 土橋俊男; 地震等の災害時に備えるMRIの機器管理対策 MRI装置の被害状況から考察する機器管理対策と二次被害防止策; インナービジョン , 28 (9) , 54-56 (2013)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-19
• 更新日: 2018-06-06

収支報告書

• 文献番号: 201325010Z