文献情報
文献番号
201313037A
報告書区分
総括
研究課題名
高精度放射線治療システムの実態調査と臨床評価に関する研究
課題番号
H23-３次がん-一般-007
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
中村 和正(九州大学 大学病院)
研究分担者(所属機関)
- 鹿間 直人(埼玉医科大学国際医療センター)
- 宇野 隆(千葉大学大学院)
- 戸板 孝文(琉球大学医学部)
- 角 美奈子(国立がん研究センター)
- 大西 洋(山梨大学医学部)
- 古平 毅(愛知県がんセンター中央病院)
- 小泉 雅彦(大阪大学大学院)
- 小川 和彦(大阪大学大学院)
- 権丈 雅浩(広島大学大学院 )
- 山内 智香子(滋賀県立成人病センター)
- 塩山 善之(九州国際重粒子線がん治療センター)
- 佐々木 智成(九州大学病院)
- 手島 昭樹(大阪大学大学院)
- 熊崎 祐(埼玉医科大学国際医療センター)
- 大谷 侑輝(大阪大学大学院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
8,924,000円
研究者交替、所属機関変更
塩山 善之 九州大学大学院(2013年6月まで)→九州国際重粒子線がん治療センターへ（2013年7月から）
研究報告書（概要版）
研究目的
放射線治療は近年非常な進歩をとげ、先進的な放射線治療機器の導入が進んでいるが、その実態は不明である。本研究の目的は、高精度放射線治療機器導入の実態をサーベイするとともに、ランダムに抽出した施設を訪問調査し、各施設に結果をフィードバックし、本邦の放射線治療の質の向上に大きく寄与することである。
研究方法
平成23年度は高精度放射線治療の質に関する指標を策定し、アンケート調査のためのWeb入力システムを開発した。平成24年度は、全国放射線治療施設へアンケート調査を実施した。また、DICOM-RT取得/参照プロセスを確立し、訪問調査を開始した。平成25年度は、以下に示す６項目を実施した。
結果と考察
①放射線治療全施設アンケート調査
放射線治療の質に関する指標（QI）109項目について、全国の放射線治療施設（789 施設）にアンケートを実施した。まず、Web入力システムを作成、Webにて回答を収集した。さらに未回答施設にアンケートを郵送し、最終的に平成25年4月末で507施設（65％）から回答を得た。結果は報告書にまとめ、各施設にWeb配信を行った。
②DICOM-RT取得/参照プロセスの確立
個人情報を削除した高精度放射線治療のDICOM-RTデータ（CT画像に線量分布などの放射線治療データを含んだ統一規格）を収集するために、①治療計画装置からのDICOM-RTデータの取得、②DICOM-RTデータの匿名化、③DICOM-RTデータ参照の3つのプロセスを確立した。本研究でのDICOM-RT取得/参照プロセスの確立により、従来施設内でクローズされていた放射線治療計画データを容易に匿名化し、収集、それを解析することが可能となった。
③訪問調査
上記プロセスを確立した後、昨年度より実際に訪問調査を開始した。平成26年1月末で、全国からランダムに選択した、大学病院等の大規模病院8施設、それ以外の病院9施設、計17施設で調査を実施した。各施設にて画像誘導放射線治療・強度変調放射線治療の実施状況やその方法、呼吸移動対策、品質管理体制などを調査、意見交換を行うとともに、匿名化した221例の治療計画データ（DICOM-RTデータ）を収集した。その解析により、各施設での物理的QA/QCの違い、線量分布、正常組織への線量などに施設間で大きな差があることがわかった。
④高精度放射線治療の標準化のための講習会の実施
高精度放射線治療の均てん化にはすぐれた教育システムが必要となる。そこで、平成26年1月に「高精度放射線治療の標準化のための講習会」を行った。匿名化した中リスク前立腺癌症例の治療計画CTデータを事前に送付、参加9施設（4大学病院を含む）計12名が強度変調放射線治療にて治療計画を行い、その治療計画を収集・解析し、各施設での治療計画に大きな差があることが判明した。本パイロットスタディに参加した各施設の放射線治療医、診療放射線技師/品質管理士が同一会場に集まり、その差について検討を行い、各施設の治療計画の方法について意見交換を行った。このような同一治療計画データを使用する教育システムは、各施設の違いをより詳しく認識し、よりよい治療計画の作成にきわめて有用であり、新たな教育システムとなる可能性が示唆された。
⑤前立腺癌小線源療法等の普及状況と施設ごとの症例数の調査
前立腺癌小線源療法は2003年に治療が開始された。その普及状況と施設ごとの症例数の推移の調査を行った。治療開始後1年以上経過した施設にて、2005年では23施設で1412名が治療されており、2011年には、109施設で3793名が治療された。しかし、年間24例以下のみしか治療しない小規模施設数が急増していた。
⑥日本の外部照射機器、放射線治療施設数の国際比較
外部照射機器、放射線治療施設数の国際比較を行った。日本の放射線治療施設１施設当たりの外照射台数は1.1台であり、先進26カ国平均3.3台に比べ最も小さかった。また癌患者1000人当たりの放射線治療施設数は1.3施設で、先進26カ国平均0.54施設よりも多いことが判明した。他の先進国と比較し、日本は癌患者当たりの放射線治療施設数が多く、その分規模が小さいことが判明した。
放射線治療の質に関する指標（QI）109項目について、全国の放射線治療施設（789 施設）にアンケートを実施した。まず、Web入力システムを作成、Webにて回答を収集した。さらに未回答施設にアンケートを郵送し、最終的に平成25年4月末で507施設（65％）から回答を得た。結果は報告書にまとめ、各施設にWeb配信を行った。
②DICOM-RT取得/参照プロセスの確立
個人情報を削除した高精度放射線治療のDICOM-RTデータ（CT画像に線量分布などの放射線治療データを含んだ統一規格）を収集するために、①治療計画装置からのDICOM-RTデータの取得、②DICOM-RTデータの匿名化、③DICOM-RTデータ参照の3つのプロセスを確立した。本研究でのDICOM-RT取得/参照プロセスの確立により、従来施設内でクローズされていた放射線治療計画データを容易に匿名化し、収集、それを解析することが可能となった。
③訪問調査
上記プロセスを確立した後、昨年度より実際に訪問調査を開始した。平成26年1月末で、全国からランダムに選択した、大学病院等の大規模病院8施設、それ以外の病院9施設、計17施設で調査を実施した。各施設にて画像誘導放射線治療・強度変調放射線治療の実施状況やその方法、呼吸移動対策、品質管理体制などを調査、意見交換を行うとともに、匿名化した221例の治療計画データ（DICOM-RTデータ）を収集した。その解析により、各施設での物理的QA/QCの違い、線量分布、正常組織への線量などに施設間で大きな差があることがわかった。
④高精度放射線治療の標準化のための講習会の実施
高精度放射線治療の均てん化にはすぐれた教育システムが必要となる。そこで、平成26年1月に「高精度放射線治療の標準化のための講習会」を行った。匿名化した中リスク前立腺癌症例の治療計画CTデータを事前に送付、参加9施設（4大学病院を含む）計12名が強度変調放射線治療にて治療計画を行い、その治療計画を収集・解析し、各施設での治療計画に大きな差があることが判明した。本パイロットスタディに参加した各施設の放射線治療医、診療放射線技師/品質管理士が同一会場に集まり、その差について検討を行い、各施設の治療計画の方法について意見交換を行った。このような同一治療計画データを使用する教育システムは、各施設の違いをより詳しく認識し、よりよい治療計画の作成にきわめて有用であり、新たな教育システムとなる可能性が示唆された。
⑤前立腺癌小線源療法等の普及状況と施設ごとの症例数の調査
前立腺癌小線源療法は2003年に治療が開始された。その普及状況と施設ごとの症例数の推移の調査を行った。治療開始後1年以上経過した施設にて、2005年では23施設で1412名が治療されており、2011年には、109施設で3793名が治療された。しかし、年間24例以下のみしか治療しない小規模施設数が急増していた。
⑥日本の外部照射機器、放射線治療施設数の国際比較
外部照射機器、放射線治療施設数の国際比較を行った。日本の放射線治療施設１施設当たりの外照射台数は1.1台であり、先進26カ国平均3.3台に比べ最も小さかった。また癌患者1000人当たりの放射線治療施設数は1.3施設で、先進26カ国平均0.54施設よりも多いことが判明した。他の先進国と比較し、日本は癌患者当たりの放射線治療施設数が多く、その分規模が小さいことが判明した。
結論
本研究により、本邦での高精度放射線治療の実施状況が把握でき、均てん化、集約化への基礎データを得ることができた。また、調査結果を各施設にフィードバックすることにより、放射線治療の質の向上に貢献し、がん医療水準の均てん化に貢献できると考えられる。今後、本研究の成果を利用して、高精度放射線治療の新たな教育システムの開発が可能で、施設間格差の是正、若手医師の教育などに有用なツールとなる可能性がある。
公開日・更新日
公開日
2015-09-02
更新日
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