文献情報
文献番号
200926064A
報告書区分
総括
研究課題名
急性心筋梗塞症と脳卒中に対する超急性期診療体制の構築に関する研究
課題番号
H19-心筋・一般-003
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
野々木 宏(国立循環器病センター 心臓血管内科)
研究分担者(所属機関)
- 山本 保博(日本医科大学)
- 澤野 宏隆(大阪府立済生会千里病院)
- 石見 拓(京都大学大学院 医学研究科)
- 豊田 一則(国立循環器病センター 脳血管内科)
- 菊地 研(獨協医科大学)
- 長尾 建(日本大学医学部)
- 佐瀬 一洋(順天堂大学大学院医学研究科)
- 安田 聡(東北大学大学院 医学系研究科)
- 安賀 裕二(住友病院 循環器内科)
- 嘉田 晃子(国立循環器病センター研究所病因部)
- 筈井 寛(大阪府三島救命救急センター)
- 川村 孝(京都大学大学院 医学研究科)
- 横山 広行(国立循環器病センター 緊急部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
30,000,000円
研究者交替、所属機関変更
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研究報告書（概要版）
研究目的
地域医療圏における急性心筋梗塞症と脳卒中発症時に高度医療を時間の遅延なく効果的に提供できる救急医療システムの構築である。その結果、根拠に基づく医療として日本人の特性に応じた救命率向上対策としての診療体制の確立を目指すものである。
研究方法
(1)発症から入院までの時間的遅延による予後の差異を急性心筋梗塞症と脳卒中において明らかにした。急性心筋梗塞症では重症度別に解析すると死亡例の遅延が明らかであった。また脳梗塞では機能予後の回復に遅延例は予後悪化の因子であった。一般市民(n=1200)と一般内科医(n=1002)や医療従事者へのアンケート調査を行い、発症時の症状の認識や救急車要請やその指導が低率であることが明らかとなり、その課題を反映した啓発用パンフレットを作成した。 (2) 循環器疾患の救急搬送時間と予後の関係を明らかにするため、全国市町村における循環器救急施設の調査と厚生労働省死亡調査による循環器疾患死亡率調査から、地域により専門施設が少なく搬送時間が長く、死亡率が高い地域が存在し、対策は地域の特性を検討して対策を講じる必要があることが判明した。 (3) モバイル・テレメディシン・システムを利用し、救急車と受入れ病院を結ぶモデル地域として吹田市において６台の救急車両に搭載し、１２誘導心電図・バイタルサイン・動画電送を循環器救急症例に適用した。急性心筋梗塞の治療開始までの時間が約３０分間短縮可能となり、今後の広域医療圏などでの応用が可能と考えられた。 (4)心原性心停止蘇生後に対する低体温療法多施設登録を開始し、適切な設定温度、適用時間、適用疾患や心停止時の心リズムについて解析を行い、国際発信した。
結果と考察
発症から病院までの時間の遅れの解析から患者向け普及啓発ツールを作成し、搬送距離と時間解析と予後の解析から適切な循環器救急医療施設配置と必要な搬送手段を検討し、IT活用による治療までの短縮効果を実証し、地域の特性を活かした循環器救急医療の提言を可能とした。更に、我が国がリードする低体温療法、補助循環、緊急カテーテル治療を組み合わせた超重症例への治療結果を解析することで、治療指針について標準化を提言することが可能となった。
結論
以上の成果に基づき、急性心筋梗塞症や脳卒中に対する根拠に基づく医療の普及・定着を図るとともに、地域で必要とされる医療資源やシステムに対して質の高いエビデンスを提供し得た。
公開日・更新日
公開日
2010-05-24
更新日
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