文献情報
文献番号
200500272A
報告書区分
総括
研究課題名
介護予防サービスの新技術開発とシステム構築に関する研究
課題番号
H16-長寿-016
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
辻 一郎(東北大学大学院医学系研究科社会医学講座公衆衛生学分野)
研究分担者(所属機関)
- 権藤恭之(東京都老人総合研究所痴呆介入グループ)
- 芳賀 博(東北文化学園大学医療福祉学部保健福祉学科)
- 高田和子(独立行政法人国立健康・栄養研究所健康増進研究部)
- 粟田主一(仙台市立病院神経科精神科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究 【長寿科学総合研究分野】
研究開始年度
平成16(2004)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
10,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
以下の4点の解明を目的とする。要介護ハイリスク群を適切にスクリーニングする手法、うつ・閉じこもり高齢者に対する支援策、介護予防に向けた地域づくりの方策、そして地域における介護予防の効果評価のためのグローバルな指標の開発。
研究方法
1)要介護発生リスクに関するコホート研究: 70歳以上の男女958名を対象に心身機能などの健診を実施して、その後2年間の介護保険新規認定リスクとの関連を分析した。
2)運動訓練を中心とする地域づくりに関する介入研究:高齢者の体操や軽運動の習慣化を目指した地域づくり事業を実施して、その効果を検証した。
3)うつ高齢者に対する地域ケアに関する介入研究:うつ高齢者を対象に、抑うつ症状や自殺念慮の改善を目標とする地域介入プログラムを策定して、その効果を検証した。
4)談話ボランティア活動に関する介入研究:後期高齢者を対象に、博物館資料としての地図作成プログラムを実施して、その効果を検証した。
5)転倒骨折の発生に関する研究:骨粗鬆症検診を受診した50歳以上女性11,396名を対象に、検診受診後2年間の転倒骨折の発生状況を調査した。
6)健康寿命の推移:65歳以上仙台市民から5%無作為抽出した7000名を対象に、日常生活活動(ADL)自立度を2年間調査し、健康寿命(ADL自立期間)を測定した。
なお、すべての分担研究課題は所属施設の倫理委員会から承認を受けている。
2)運動訓練を中心とする地域づくりに関する介入研究:高齢者の体操や軽運動の習慣化を目指した地域づくり事業を実施して、その効果を検証した。
3)うつ高齢者に対する地域ケアに関する介入研究:うつ高齢者を対象に、抑うつ症状や自殺念慮の改善を目標とする地域介入プログラムを策定して、その効果を検証した。
4)談話ボランティア活動に関する介入研究:後期高齢者を対象に、博物館資料としての地図作成プログラムを実施して、その効果を検証した。
5)転倒骨折の発生に関する研究:骨粗鬆症検診を受診した50歳以上女性11,396名を対象に、検診受診後2年間の転倒骨折の発生状況を調査した。
6)健康寿命の推移:65歳以上仙台市民から5%無作為抽出した7000名を対象に、日常生活活動(ADL)自立度を2年間調査し、健康寿命(ADL自立期間)を測定した。
なお、すべての分担研究課題は所属施設の倫理委員会から承認を受けている。
結果と考察
1)要介護発生リスクに関するコホート研究:抑うつ、認知機能低下、運動機能低下、低栄養、心身活動の不活発性などが、介護保険の新規認定リスクを有意に高めた。
2)運動訓練を中心とする地域づくりに関する介入研究:非介入地域に比べて、介入地域での要介護リスクは軽減し、介護保険認定率も減少した。
3)うつ高齢者に対する地域ケアに関する介入研究:精神科医・保健師の訪問などの地域ケアにより、抑うつ度・自殺念慮・精神的健康度が改善した。
4)談話ボランティア活動に関する介入研究:超高齢者に地図作製を通じた社会参加を支援したところ、認知機能や運動機能が改善した。
5)転倒骨折の発生に関する研究:転倒骨折の発生率は高齢者ほど高かった。
6)健康寿命の推移:この10年間で健康寿命は男女とも延長したが、要介護期間は男性で短縮し、女性で延長した。
2)運動訓練を中心とする地域づくりに関する介入研究:非介入地域に比べて、介入地域での要介護リスクは軽減し、介護保険認定率も減少した。
3)うつ高齢者に対する地域ケアに関する介入研究:精神科医・保健師の訪問などの地域ケアにより、抑うつ度・自殺念慮・精神的健康度が改善した。
4)談話ボランティア活動に関する介入研究:超高齢者に地図作製を通じた社会参加を支援したところ、認知機能や運動機能が改善した。
5)転倒骨折の発生に関する研究:転倒骨折の発生率は高齢者ほど高かった。
6)健康寿命の推移:この10年間で健康寿命は男女とも延長したが、要介護期間は男性で短縮し、女性で延長した。
結論
心身機能や生活機能の評価による要介護ハイリスク群の拾い上げは可能であった。うつ高齢者の地域ケア、心身活動の活性化に向けたポピュレーション戦略の有効性が示された。
公開日・更新日
公開日
2006-04-12
更新日
-