就学前後の児童における発達障害の有病率とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究

文献情報

文献番号
201317044A
報告書区分
総括
研究課題
就学前後の児童における発達障害の有病率とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究
課題番号
H23-精神-一般-005
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 川俣 智路(大正大学 臨床心理学科)
  • 中井 昭夫(福井大学 子どものこころの発達研究センター)
  • 三島 和夫(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 精神生理研究部 )
  • 小保内 俊雅(公益財団法人東京都保健医療公社 多摩北部医療センター)
  • 深津 玲子(国立障害者リハビリテーションセンター)
  • 藤野 博(東京学芸大学 総合教育科学系)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
9,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
自閉症スペクトラム障害(ASD)のある子どもに対する早期支援のための早期診断の意義はきわめて大きいが、ASDの早期診断・支援体制の整備に必要な疫学的エビデンスはわが国には乏しい。4-5歳という年齢はエビデンスの乏しい年齢帯で、しかも3歳までの乳幼児健診の検証および幼保小連携の観点から重要な時期である。乳幼児期健診に始まる発達障害への地域支援を途切れないものにするためには、わが国の就学前幼児における、自閉症状の有症率、およびASDに合併の多い注意欠如多動性障害(ADHD)や不器用、情緒、睡眠などの諸症状の分布についての実証的データが不可欠である。本研究は、就学前幼児(4-5歳)を対象として日本でのASDの有病・有症率、ASDに合併する情緒や行動の問題、ADHD、不器用、睡眠障害の有症率と合併パターン、そして関連する環境要因を明らかにすることを目的とする。
研究方法
多摩地域の保育所・幼稚園の年中児クラス在籍の幼児を対象に行ったH23,24年度の第1回質問票調査(n=1390)、第1回面接調査(n=72)、第2回質問票調査に引き続き、当該年度は第3回質問票調査を実施した。尋ねた項目は、情緒や行動など全般的な精神病理に関する子どもの強さと困難さアンケート(Strength and Difficulties Questionnaire: SDQ)、Pediatric Quality of Life InventryTM(PedsQLTM), 母親の育児関連およびうつ症状項目であった。296名から有効回答を得た。第1回目調査データとリンクしたデータセット(n=221)について重回帰分析を行った。他に地域の保育士を対象とした調査、少数例の発達障害児を対象とした不器用症状にターゲットをおいた介入研究を実施し、認知機能などを行い評価した。
結果と考察
第1に、4-5歳児におけるASDの有病率は、3.5%(95%CI:2.6-4.6)と、従来研究よりも高い値が見積もられた。4-5歳のASD児の8-9割に精神障害の合併が見出された。同対象よりも年長の学童を対象に報告された海外の最新の大規模研究の結果と近似していたことは特筆すべきである。しかも、多領域に及ぶ複数の障害の合併が大部分を占め、睡眠や協調運動など運動面にも及ぶことが確認された。
第2に、4-5歳の疫学サンプル中、ASD臨床閾下児においても診断閾児同様、多動・不注意、情緒、行為、不器用、睡眠問題といった精神症状全般を広範囲にわたって臨床的水準、あるいはサブクリニカルな水準で有していた。合併は予後不良のリスク因子であることから、少なくとも4-5歳以上の発達障害ハイリスク児の発見と支援の際には、合併している症状を見逃さないように包括的な評価に基づいたニーズ把握の必要性が示唆された。
第3に、前向きの追跡結果から3歳までの幼児期の行動特徴、5歳時の行動特徴のいずれもが就学後1年生時、7歳での適応を予測することが示された。これらより、乳幼児健診で発見された要支援児を、継続的にフォローできる体制作りの重要性が示唆される。また要支援児の養育者(本研究ではほとんどが母親)の育児の自信喪失とメンタルヘルスの低さ、サービスへの高いニーズも明らかにした。このことから、現在の地域の育児支援のあり方を再考し、発達支援と密接に連動できる体制を構築する必要性を示唆する。
第4に、幼児期の運動面の困難さへの介入可能性を検討し、予備的な報告を行った。まだ病態が未解明であるけれども、多様な介入プログラムのオプションを開発することは、個人差の大きい発達障害児のニーズに応えるためには今後ますます必要となると考えられる。
結論
4-5歳児という就学前の地域集団において、ASDの有病・有症率は従来の報告よりも高値が確認され、多数の要支援児が見合った支援を受けていないまま就学している実態が浮き彫りにされた。また、ASD児、臨床閾下児においては情緒や行動の合併率が高いことから、教育支援だけでなくメンタル面の包括的支援ニーズが示され、医療・保健・教育・福祉の有機的な連携の一層の効率化が求められていると言える。さらに、幼児期の行動特徴が就学後のQOLを予測することも縦断研究の成果から示され、包括的精神医学的アセスメントを定期的にルーチンとして実施する健診体制とそれにつながるASD児の支援体制の整備を急ぐ必要がある。本研究は、地域でニーズのある子どもすべてに対応できる発達障害支援サービスの整備をすすめるにあたって参照すべき日本のエビデンスを提供し、また多数の評価尺度を標準化した。これからの施策立案、臨床や後続研究の推進に貢献できたと考えられる。

公開日・更新日

公開日
2015-05-20
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2015-05-29
更新日
-

文献情報

文献番号
201317044B
報告書区分
総合
研究課題
就学前後の児童における発達障害の有病率とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究
課題番号
H23-精神-一般-005
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 川俣 智路(大正大学 臨床心理学科)
  • 中井 昭夫(福井大学 子どものこころの発達研究センター)
  • 三島 和夫(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 精神生理研究部)
  • 小保内 俊雅(公益財団法人東京都保健医療公社 多摩北部医療センター)
  • 深津 玲子(国立障害者リハビリテーションセンター)
  • 藤野 博(東京学芸大学 総合教育科学系)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
自閉症スペクトラム障害(ASD)のある子どもに対する早期支援のための早期診断の意義はきわめて大きいが、ASDの早期診断・支援体制の整備に必要な疫学的エビデンスはわが国には乏しい。4-5歳という年齢はエビデンスの乏しい年齢帯で、しかも3歳までの乳幼児健診の検証および幼保小連携の観点から重要な時期である。乳幼児期健診に始まる発達障害への地域支援を途切れないものにするためには、わが国の就学前幼児における、自閉症状の有症率、およびASDに合併の多い注意欠如多動性障害(ADHD)や不器用、情緒、睡眠などの諸症状の分布についての実証的データが不可欠である。本研究は、就学前幼児(4-5歳)を対象として日本でのASDの有病・有症率、ASDに合併する情緒や行動の問題、ADHD、不器用、睡眠障害の有症率と合併パターン、そして関連する環境要因を明らかにすることを目的とする。
研究方法
多摩地域の保育所・幼稚園の年中児クラス在籍の幼児を対象に、複数回の縦断調査を行った。具体的な手続きは、H23年度の第1回質問票調査(n=1390)、H24年度の第1回面接調査(n=72)、第2回質問票調査(n=192)、H25年度の第3回質問票調査(n=296)を実施した。尋ねた項目は、5歳児の包括的な発達や情緒・行動の問題、1.5歳から3歳までの行動特性、そして母親の育児関連およびうつ症状項目などであった。3年間にわたる縦断データの解析には、221名分のデータセットについて重回帰分析を行った。他に地域の保育士を対象とした調査、少数例の発達障害児を対象とした不器用症状にターゲットをおいた介入研究を実施し、認知機能などを行い評価した。
結果と考察
第1に、4-5歳児におけるASDの有病率は、3.5%(95%CI:2.6-4.6)と、従来研究よりも高い値が見積もられた。4-5歳のASD児の8-9割に精神障害の合併が見出された。同対象よりも年長の学童を対象に報告された海外の最新の大規模研究の結果と近似していたことは特筆すべきである。しかも、多領域に及ぶ複数の障害の合併が大部分を占め、睡眠や協調運動など運動面にも及ぶことが確認された。
第2に、4-5歳の疫学サンプル中、ASD臨床閾下児においても診断閾児同様、多動・不注意、情緒、行為、不器用、睡眠問題といった精神症状全般を広範囲にわたって臨床的水準、あるいはサブクリニカルな水準で有していた。合併は予後不良のリスク因子であることから、少なくとも4-5歳以上の発達障害ハイリスク児の発見と支援の際には、合併している症状を見逃さないように包括的な評価に基づいたニーズ把握の必要性が示唆された。
第3に、前向きの追跡結果から3歳までの幼児期の行動特徴、5歳時の行動特徴のいずれもが就学後1年生時、7歳での適応を予測することが示された。要支援児の養育者(本研究ではほとんどが母親)の育児の自信喪失とメンタルヘルスの低さ、サービスへの高いニーズも明らかになった。これらより、長期的な予後向上という観点から、乳幼児健診で発見した要支援児は、即早期支援あるいはそれが難しい場合には保育所・幼稚園でのフォローを確実に行い、できるだけ就学前の支援開始となるよう、一元的な支援体制の重要性が示された。
第4に、5歳児の一般集団における睡眠習慣と睡眠問題の実態が明らかになった。これらは日本の児童が諸外国と比較して短時間睡眠であることをあらためて示し、遅寝児の慢性的睡眠不足の危険を示唆するものである。ASDハイリスク群については、一般群とほぼ似ていたが、男児では遅寝、短時間睡眠の傾向がみられ、また有意な昼寝の増加がみられた。睡眠問題の有症状率は男児のみ有意に増加した。睡眠問題の下位分類である睡眠中の問題、目覚め・眠気の問題では男女ともに有意な増加を示したが、寝付きの問題は男児のみで増加がみられた。
最後に、幼児期の運動面の困難さを評価できる検査を開発し、介入可能性を検討した結果、介入時期の重要性が示唆された。病態は未解明であるが、多様な介入プログラムのオプションを開発することは、個人差の大きい発達障害児のニーズに応えるためには今後ますます必要となると考えられる。
結論
就学前の地域集団において、ASDの有病・有症率は従来報告よりも高値であり、4-5歳ですでに多様な合併症状を有し、多くの要支援児が未支援のまま就学している実態が明らかになった。さらに、幼児期の行動特徴が就学後のQOLを予測することなどより、ASDの早期発見は1点で終わるのではなく定期的に健診を継続し、かつ包括的精神医学的アセスメントを含めるべきである。そしてASD児の医療・保健・教育・福祉の多領域連携の早期支援体制の整備をすすめる必要がある。

公開日・更新日

公開日
2015-05-20
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201317044C

成果

専門的・学術的観点からの成果
本研究では初めて4-5歳という限定された年齢帯において、他の年齢帯とほとんど変わらない程度に高いASDの有病率と精神症状・睡眠問題の合併が認められた。縦断データの解析結果からは、3歳までのASD症状・特性が5歳時のASD症状・特性を強く予測し、さらに7歳時のQOLをも予測することが示された。これより、乳幼児健診時でのASD早期発見の目標は長期的な適応向上に資する可能性が示され、その重要性が強調された。
臨床的観点からの成果
発達の偏りのある4-5歳児が、精神症状、運動症状、睡眠問題など多領域にわたる困難を有し、日常生活の質を大きく損なっているにもかかわらず未支援であることが明らかになった。就学前の幼児に対しては、乳幼児健診の結果を踏まえ、合併症状を見逃さないように包括的なアセスメントを行って支援ニーズの発見に努めることが重要である。
ガイドライン等の開発
特になし。
その他行政的観点からの成果
乳幼児健診後、早期発見できたASD児のみならず、発見しても支援につながらなかったケースも含めた就学までの継続的な支援体制が必要であることを明らかにした。保育現場での気づきを、着実に支援につなげるためには、乳幼児健診時の情報と保育現場の情報を統合できる多領域かつ経時的な情報の統合を可能にする体制整備が、支援の実効化、効率化には欠かせないと言える。発達的視点を持つ専門家の育成が不可欠である。

その他のインパクト
本研究成果は、H25年11月に(独)国立精神・神経医療研究センター主催の市民公開講座(「発達障害と向き合う地域社会」600名の参加)で「最近の大規模疫学研究から」の標題で行った講演で、またH26年AERA with Baby 誌2月号(朝日新聞出版)には最新TOPIC (幼児1300人の大規模追跡調査でわかったこと)として紹介された。また環境省エコチル調査のプロコールに反映される予定である。

発表件数

原著論文(和文)
15件
原著論文(英文等)
26件
その他論文(和文)
39件
その他論文(英文等)
6件
学会発表(国内学会)
97件
学会発表(国際学会等)
27件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Kamio Y,Inada N, Koyama T
A nationwide survery on quality of life and associated factors of adults with high-functioning autism spectrum disorders.
Autism , 17 , 16-27  (2013)
原著論文2
Kamio Y, Moriwaki A, Inokuchi E
Neuropsychiatric comorbidities in autism spectrum disorders without intellectual disability.
Neurology Asia , 18 , 45-47  (2013)
原著論文3
Kamio Y, Inada N, Moriwaki A, et al.
Quantitative autistic traits ascertained in a national survey of 22,529 Japanese schoolchildren.
Acta Psychiatrica Scandinavica , 128 (1) , 45-53  (2013)
原著論文4
Kamio Y, Moriwaki A, Inada N
Utility of teacher-report assessments of autistic severity in Japanese school children.
Autism Research and Treatment  (2013)
http://dx.doi.org/10.1155/2013/373240
原著論文5
Tsuchiya KJ, Matsumoto K, Yagi A, et al.
Reliability and validity of the Autism Diagnostic Interview-Revised-Japanese Version.
J Autism Dev Disord , 43 (3) , 643-662  (2013)
原著論文6
Moriwaki A, Kamio Y
Normative data and psychometric properties of the Strengths and Difficulties Quesionnaire among Japanese school-aged children.
Child and Adolescent Psychiatry and Mental Health , 8 (1)  (2014)
doi: 10.1186/1753-2000-8-1
原著論文7
Kawatani M, Hiratani M, Komatani H et al.
Focal EEG abnormalities might reflect neuropathological characteristics of pervasive developmental disorder and attention-deficit/hyperactivity disorder.
Brain & Development , 34 , 723-730  (2012)
原著論文8
森脇愛子、神尾陽子
我が国の小・中学校通常学級に在籍する一般児童・生徒における自閉症的行動特性とがおっぺい精神症状との関連
自閉症スペクトラム研究 , 10 (1) , 11-17  (2013)
原著論文9
Stickley A, Tachibana Y, Hashimoto K, et al
Assessment of autistic symptoms in children aged 2 to 41/2 years with the preschool version of the Social Responsiveness Scale (SRS-P): findings from Japan. Autism Research
Autism Research , 10 (5) , 852-865  (2017)
DOI: 10.1002/aur.1742
原著論文10
Takahashi H, Nakahachi T, Stickley A,et al
Stability of the acoustic startle response and its modulation in children with typical development and those with autism spectrum disorders: a one-year follow-up
Autism Research , 10 (4) , 673-679  (2017)
DOI: 10.1002/aur.1710
原著論文11
遠藤明代, 小保内俊雅, 稲田尚子,他
保育所・幼稚園に在籍する気になる年中児の行動と発達に関する保育者意識調査
小児の精神と神経 , 54 (3) , 229-241  (2014)
原著論文12
中井昭夫
発達性協調運動症のそだち
そだちの科学 , 26 , 54-58  (2016)
原著論文13
Miyachi T, Nakai A *, Tani I,et al
Evaluation of Motor Coordination in Boys with High-functioning Pervasive Developmental Disorder using the Japanese Version of the Developmental Coordination Disorder Questionnaire.
Journal of Developmental and Physical Disabilities , 26 , 403-413  (2014)
DOI: 10.1007/s10882-014-9377-1
原著論文14
Hirata S, Okuzumi H, Kitajima Y,at al
Relationship between motor skill impairment and social impairment in children with autism spectrum disorders.
nternational Journal of Developmental Disabilities , 60 , 251-256  (2014)
DOI: 2047387713Y.0000000033
原著論文15
中井昭夫
運動面で気になる子 特集 「事例から学ぶ アセスメントから支援計画まで」
アスペハート , 45 , 54-61  (2017)
原著論文16
中井昭夫
ADHDと発達性協調運動障害(DCD)〜DAMP症候群の再考と再興〜.
精神医学 , 59 , 247-252  (2017)
原著論文17
Hirata S, Nakai A , Okuzumi H, et al
Motor Skills and Social Impairments in Children With Autism Spectrum Disorders -A Pilot Study Using the Japanese Version of the Developmental Coordination Disorder Questionnaire (DCDQ-J)-.
SAGE Open , 1-7  (2015)
DOI: https://doi.org/10.1177/2158244015602518
原著論文18
Hirata S, Okuzumi H, Kitajima Y,et al
Relationship between Motor Skill Impairments and Motor Imagery Ability in Children with Autism Spectrum Disorders: A Pilot Study Using the Hand Rotation Task.
Psychology , 6 , 752-759  (2015)
原著論文19
17) Saito A, Stickey A, Haraguchi H, Takahashi, H, Ishitobi M, Kamio Y
Association between Autistic Traits in Preschool Children and Later Emotional/Behavioral Outcomes
J Aut Dev Disord , 47 (11) , 3333-3346  (2017)
10.1007/s10803-017-3245-7
原著論文20
13) Kamio Y, Takei R, Stickley A, Saito A, Nakagawa A
Impact of Temperament and Autistic Traits on Psychopathology in School-Age Children
Personality and Individual Differences , 124 , 1-7  (2018)
org/10.1016/j.paid.2017.11.034

公開日・更新日

公開日
2015-05-29
更新日
2017-06-01

収支報告書

文献番号
201317044Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
11,960,000円
(2)補助金確定額
11,960,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 2,604,526円
人件費・謝金 2,838,550円
旅費 670,367円
その他 3,086,557円
間接経費 2,760,000円
合計 11,960,000円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2015-06-03
更新日
-