文献情報
文献番号
201822004A
報告書区分
総括
研究課題名
労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発に関する研究
課題番号
H28-労働-一般-004
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
島津 明人(北里大学一般教育部人間科学教育センター)
研究分担者(所属機関)
- 西 大輔(東京大学大学院医学系研究科)
- 荒川 豊(奈良先端科学技術大学院大学・先端科学技術研究科)
- 黒田 祥子(早稲田大学・教育・総合科学学術院)
- 松平 浩(東京大学・医学部附属病院)
- 中田 光紀(国際医療福祉大学・医療福祉学研究科)
- 梶木 繁之(産業医科大学・産業保健経営学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
2,770,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では，（1）労働生産性の多面的測定手法の確立，（2）労働生産性の向上に寄与する健康増進手法について主要な職種・業種ごとのガイドラインの開発，（3）ガイドラインで提示された介入手法の有効性の科学的検証，（4）これらの手法の具体的な手順を示すマニュアルの開発，を目的とする。
研究方法
1. 労働生産性の測定手法の検討：心理社会・経営学的指標，生体工学的指標，経済学的指標に関して，既存および新規の実証データの解析を行った。
2. 「メンタルヘルス対策（１次予防）」と「腰痛対策（腰痛予防）」のための健康増進プログラムの試行結果を反映させて最終版となるガイドラインを完成させた。
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の検討：メンタルヘルスの向上に関する「職場環境へのポジティブアプローチ」「日本版CREW」「ジョブ・クラフティング」「対人関係向上」の4つのプログラム，および腰痛予防に関するプログラムが完成した。
2. 「メンタルヘルス対策（１次予防）」と「腰痛対策（腰痛予防）」のための健康増進プログラムの試行結果を反映させて最終版となるガイドラインを完成させた。
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の検討：メンタルヘルスの向上に関する「職場環境へのポジティブアプローチ」「日本版CREW」「ジョブ・クラフティング」「対人関係向上」の4つのプログラム，および腰痛予防に関するプログラムが完成した。
結果と考察
1年目の平成28年度では，①労働生産性の測定手法の提案を行うために，労働生産性の測定手法を検討した。②主要な職種・業種ごとの健康増進手法に関するガイドラインの開発を行うために，主要な職種・業種ごとの健康増進に関するニーズと課題の分析を行った。③労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の開発を行うために，労働生産性の向上に寄与する健康増進手法の検討を行った。
2年目にあたる平成29年度では，実証データの解析を通じて，労働生産性の測定における心理社会的指標，生体工学的指標，経済学的指標に関する有用な情報が得られた。また，科学的根拠と産業保健スタッフ等への意見調査から，主要な職種・業種ごとの健康増進に関するニーズと課題が抽出され，有望なガイドライン（案）が提案された。さらに，労働生産性の向上に寄与するメンタルヘルス対策に関して，組織および個人のポジティブな要因に着目した介入アプローチが有用である可能性が示された。加えて，勤労者の腰痛に関して，腰痛体操や心理教育などの予防対策の実施により，そのリスクを低減できる可能性が示唆された。
3年目にあたる本年度は，①労働生産性の多面的な測定手法を提案するために，労働生産性の心理社会・経営学的指標、生体工学的指標、経済学的指標との関連を検討した。②主要な職種・業種ごとに生産性向上と健康増進を両立するための、メンタルヘルス対策及び腰痛予防に関するガイドラインの開発を行った。③労働生産性の向上に寄与する健康増進手法のプログラム及びマニュアルの開発を行った。
2年目にあたる平成29年度では，実証データの解析を通じて，労働生産性の測定における心理社会的指標，生体工学的指標，経済学的指標に関する有用な情報が得られた。また，科学的根拠と産業保健スタッフ等への意見調査から，主要な職種・業種ごとの健康増進に関するニーズと課題が抽出され，有望なガイドライン（案）が提案された。さらに，労働生産性の向上に寄与するメンタルヘルス対策に関して，組織および個人のポジティブな要因に着目した介入アプローチが有用である可能性が示された。加えて，勤労者の腰痛に関して，腰痛体操や心理教育などの予防対策の実施により，そのリスクを低減できる可能性が示唆された。
3年目にあたる本年度は，①労働生産性の多面的な測定手法を提案するために，労働生産性の心理社会・経営学的指標、生体工学的指標、経済学的指標との関連を検討した。②主要な職種・業種ごとに生産性向上と健康増進を両立するための、メンタルヘルス対策及び腰痛予防に関するガイドラインの開発を行った。③労働生産性の向上に寄与する健康増進手法のプログラム及びマニュアルの開発を行った。
結論
本研究では，実証データの解析を通じて，労働生産性の測定における心理社会的・経営学的指標，生体工学的指標，経済学的指標の提案を行った。また，メンタルヘルス対策（１次予防）と腰痛対策（腰痛予防）のためのガイドラインを完成させた。さらに，労働生産性の向上に寄与するメンタルヘルス対策および腰痛対策のプログラムが開発され，プログラムを実施するためのマニュアル作成が提案された。
最終年度を迎え，以下の3つの成果物が提供された。
1. 労働生産性の多面的な測定指標
2. 主要な職種・業種ごとの健康増進手法に関するガイドライン
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進手法のマニュアル
これら3つの成果物により，労働生産性の観点を踏まえた効果的かつ包括的な健康増進を推進することができ，社会全体の活性化につながることが期待される。
最終年度を迎え，以下の3つの成果物が提供された。
1. 労働生産性の多面的な測定指標
2. 主要な職種・業種ごとの健康増進手法に関するガイドライン
3. 労働生産性の向上に寄与する健康増進手法のマニュアル
これら3つの成果物により，労働生産性の観点を踏まえた効果的かつ包括的な健康増進を推進することができ，社会全体の活性化につながることが期待される。
公開日・更新日
公開日
2019-06-14
更新日
-