文献情報
文献番号
201724024A
報告書区分
総括
研究課題名
効果的な献血推進および献血教育方策に関する研究
課題番号
H27-医薬A-一般-006
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
白阪 琢磨(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター 臨床研究センター エイズ先端医療研究部)
研究分担者(所属機関)
- 秋田 定伯(福岡大学 医学部)
- 井上 慎吾(日本赤十字社 血液事業本部)
- 早坂 勤(日本赤十字社 血液事業本部)
- 林 清孝(エフエム大阪音楽出版株式会社)
- 河原 和夫(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科)
- 田中 純子(広島大学 大学院医歯薬保健学研究科)
- 生島 嗣(特定非営利活動法人ぷれいす東京)
- 大川 聡子(大阪府立大学 地域保健学域)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス政策研究
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
4,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
我が国は、少子高齢化による人口動態、疾病構造の変化、臓器移植の推進などにより献血液の需要が一段と高まると予測される。他方、若者の献血離れが指摘され、将来の高まる需要に見合った献血の確保は極めて重要である。我々が行った将来推計でも需要に対する供給は大きく不足すると予測された。また、昨今、問題となったHIV感染事例を考えれば、安全な献血液の確保のための方策の強化も必要である。すなわち、需要に見合った安全な献血液の確保のために有効な献血推進策の実施が今後も必要と考えられる。本研究では限られた資源で有効な普及啓発方法を明らかにする。安全な血液については、ハイリスク層の実態を把握し有効な対策を提示する。若年層の献血液の確保のための献血教育についても検討を行う。さらに海外で我が国に実状が類似した国での献血推進策を調査し我が国の献血推進に役立てる。これらを目的に研究を実施する。
研究方法
主に次の5研究を実施した。研究1. 献血本数の需要と供給の将来推計研究、研究2. 効果的普及啓発方法に関する研究、研究3. 献血教育研究、研究IV. 安全な献血に関する情報提供方法の研究、研究4. 海外の実態調査に関する研究を中心に取り組んだ。
結果と考察
研究結果
1）献血本数の需要と供給の推計本数では、いずれのブロックにおいても 2015 年以降需要と供給の差が広まると推定された。2）大規模WEBアンケート調査結果から、献血行動の抑制因子と促進因子につき分析を行った。3）大学生を対象としたアンケート調査から、献血行動の抑制因子と促進因子につき分析を行った。4）インターネット調査から学校教育に踏み込んだ献血思想の普及が重要であることが示唆され、日本赤十字社の全国学生献血推進実行委員会が中心となった学生献血推進ボランティア活動の推進や、高校等での「献血セミナー」の実施の効果が期待されると考えられた。5）大阪で毎週土曜日にアーティスト出演によるライブを御堂筋献血ルーム「CROSS Cafe」で実施し、特に月に2回程度に「高校生の日」を増やし、大阪府の高校の軽音楽クラブのライブを実施し、10代のリアルな意識を発信し、献血への関心を拡げた。さらに動画配信も試みたが、流行廃りの周期が短かった。6）MSM 向けホームページで、ウェブ調査を同意の下実施し、有効回答 2286件を得た。献血の動機は、社会貢献が大半であり、集団献血が4.3％、HIV検査目的は生涯で4％であった。献血の制限項目は献血経験者の8割が知っていたが、知ったのは献血場所との回答が6割であった。7）海外についてはシンガポール赤十字社の状況を調査し、有益な情報を得た。
考察
以前の研究から、献血推進プロジェクトLove in Actionは実施月で0.8%の増加をもたらしていたが、将来予測からは特に若年層を中心とした献血行動の推進が必要と考える。そのために、今回分析したインターネット全国調査の結果を十分検討し、献血推進施策の立案が重要である。献血推進には献血の認知率を高める必要性はあるが、献血行動を後押しする啓発、啓発資材の開発も有効である事を意味していると考えた。同調査から、献血に行って献血できなかった者が少なからずおり、MSW向けのアンケート調査結果と合わせ、献血者が献血前に献血の制限項目内容について、ある程度知っておけば効率良く献血できた可能性もあり、周知が必要と考えた。若年者に向けた献血推進方策として日本赤十字社の学生献血推進ボランティア組織の自主的活動と大学生への献血教育の推進は、献血セミナーの実施と共に若者の献血推進が期待できると考えられた。さらに、文部科学省や厚生労働省等の行政からの高校生、大学生等の若者への社会貢献としての献血の重要性を認知させることは重要であり、効果が期待できると考えられた。献血本数の詳細な解析から、ある年齢層の世代（コホート）が献血推進に大きく貢献している可能性が示され、この解析結果は今後の献血の推定あるいは献血推進戦略にとっても重要な所見と考える。MSMを対象とした献血行動に関するウェブ調査の結果では、多くは献血の動機が社会貢献であった。また、集団献血が比較的多いことと、献血に関する制限事項などの周知が必要と考える。主にMSMを対象として、その分析結果、および献血について知ってもらいたい内容について掲載したウェブサイトを開発し、そのウェブサイトについてゲイ向け出会い系アプリを利用して、広報を行った。
1）献血本数の需要と供給の推計本数では、いずれのブロックにおいても 2015 年以降需要と供給の差が広まると推定された。2）大規模WEBアンケート調査結果から、献血行動の抑制因子と促進因子につき分析を行った。3）大学生を対象としたアンケート調査から、献血行動の抑制因子と促進因子につき分析を行った。4）インターネット調査から学校教育に踏み込んだ献血思想の普及が重要であることが示唆され、日本赤十字社の全国学生献血推進実行委員会が中心となった学生献血推進ボランティア活動の推進や、高校等での「献血セミナー」の実施の効果が期待されると考えられた。5）大阪で毎週土曜日にアーティスト出演によるライブを御堂筋献血ルーム「CROSS Cafe」で実施し、特に月に2回程度に「高校生の日」を増やし、大阪府の高校の軽音楽クラブのライブを実施し、10代のリアルな意識を発信し、献血への関心を拡げた。さらに動画配信も試みたが、流行廃りの周期が短かった。6）MSM 向けホームページで、ウェブ調査を同意の下実施し、有効回答 2286件を得た。献血の動機は、社会貢献が大半であり、集団献血が4.3％、HIV検査目的は生涯で4％であった。献血の制限項目は献血経験者の8割が知っていたが、知ったのは献血場所との回答が6割であった。7）海外についてはシンガポール赤十字社の状況を調査し、有益な情報を得た。
考察
以前の研究から、献血推進プロジェクトLove in Actionは実施月で0.8%の増加をもたらしていたが、将来予測からは特に若年層を中心とした献血行動の推進が必要と考える。そのために、今回分析したインターネット全国調査の結果を十分検討し、献血推進施策の立案が重要である。献血推進には献血の認知率を高める必要性はあるが、献血行動を後押しする啓発、啓発資材の開発も有効である事を意味していると考えた。同調査から、献血に行って献血できなかった者が少なからずおり、MSW向けのアンケート調査結果と合わせ、献血者が献血前に献血の制限項目内容について、ある程度知っておけば効率良く献血できた可能性もあり、周知が必要と考えた。若年者に向けた献血推進方策として日本赤十字社の学生献血推進ボランティア組織の自主的活動と大学生への献血教育の推進は、献血セミナーの実施と共に若者の献血推進が期待できると考えられた。さらに、文部科学省や厚生労働省等の行政からの高校生、大学生等の若者への社会貢献としての献血の重要性を認知させることは重要であり、効果が期待できると考えられた。献血本数の詳細な解析から、ある年齢層の世代（コホート）が献血推進に大きく貢献している可能性が示され、この解析結果は今後の献血の推定あるいは献血推進戦略にとっても重要な所見と考える。MSMを対象とした献血行動に関するウェブ調査の結果では、多くは献血の動機が社会貢献であった。また、集団献血が比較的多いことと、献血に関する制限事項などの周知が必要と考える。主にMSMを対象として、その分析結果、および献血について知ってもらいたい内容について掲載したウェブサイトを開発し、そのウェブサイトについてゲイ向け出会い系アプリを利用して、広報を行った。
結論
今年度は献血推進と献血教育方策に関する研究を実施し、多くの知見を得た。これらの研究成果が献血推進に活用されることを期待したい。
公開日・更新日
公開日
2018-06-20
更新日
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