難治性炎症性腸管障害に関する調査研究

文献情報

• 文献番号: 201415102A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 難治性炎症性腸管障害に関する調査研究
• 課題番号: H26-難治等(難)-一般-067
• 研究年度: 平成26(2014)年度
• 研究代表者(所属機関): 鈴木 康夫(東邦大学医療センター 佐倉病院 内科学講座)

研究分担者(所属機関)

• 松本　主之(岩手医科大学医学部　消化器内科学)
• 松井　敏幸(福岡大学筑紫病院　消化器内科学)
• 長堀　正和(東京医科歯科大学　消化器内科学)
• 金井　隆典(慶應義塾大学医学部　消化器内科学)
• 渡邉　聡明(東京大学大学院　医学系研究科　腫瘍外科血管外科　外科学)
• 安藤　朗(滋賀医科大学　消化器内科学)
• 穂苅　量太(防衛医科大学校　消化器内科学)
• 岡崎　和一(関西医科大学　内科学第三講座　消化器内科学)
• 仲瀬　裕志(京都大学医学部附属病院　内視鏡部　内科学)
• 池内　浩基(兵庫医科大学　炎症性腸疾患学講座　消化器外科学)
• 福島　浩平(東北大学大学院　医工学研究科消化管再建医工学分野　外科学)
• 中村　志郎(兵庫医科大学　炎症性腸疾患学講座内科部門　消化器内科学)
• 緒方　晴彦(慶應義塾大学医学部　内視鏡センター　消化器内科学)
• 中野　雅(北里大学北里研究所病院　内視鏡センター　消化器内科学)
• 西脇　祐司(東邦大学医学部社会医学講座　衛生学分野)
• 杉田　昭(横浜市立市民病院炎症性腸疾患センター　消化器外科学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 難治性疾患等克服研究（難治性疾患克服研究）
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究費: 21,616,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究班は、1973年以降「難治性炎症性腸管障害」に関する研究を長年に渡り牽引してきた研究班の継続とさらなる発展を目指し、いまだ原因不明で難治例・重症例を数多く有するにもかかわらず患者数の増大が著しい炎症性腸疾患（IBD)、潰瘍性大腸炎（UC）・クローン病（CD)の診断、における治療法の確立と患者のQOL向上、および医療経済の適正化を図り国民福祉と社会貢献を目指すものである。

研究方法

研究骨子は、1）本邦におけるIBDの包括的疫学研究を発展させ医療の適正化に寄与すること、２）IBD患者のQOL向上と診療の標準化を目指す治療・診断指針を作成・最新化すること、３）各種臨床的課題を解決し質の高い診療レベル実現に向けた各種臨床試験を立案・実施すること、４）研究成果を広く発信し、実地医療における適正な診療の普及を図ること、５）IBDの重要性に関する国民的認知の普及に努めること
の５つの研究骨子達成を目指し各種プロジェクトを立案した。

結果と考察

平成26年度においては、本研究班の研究立案に沿って十分な成果が得られた。
１）疫学研究においては、臨床調査個人票に基づく包括的疫学解析を施行し、UC,CDの医療受給者数からの分析により有病率・発症率の持続的上昇傾向にあること、同時にUCにおける高齢者層の増加と高齢者発症の増加を初めて明らかにした。UCにおける食事を中心とした外的発症要因を探る症例対象研究が本年度で終了し、新たにCDにおける外的発症要因を探る対象研究を開始した。また、新難病法に基づく新規電算化用臨床個人調査票を作成した。今後は難病疫学班との共同研究が予定されることになった。
２）新規治療法の登場や診療の現況に即し、逐年的な内科・外科・小児治療指針の改訂を実施し公表した。日本消化器病学会と共同でIBD診療ガイドライン改訂作業を開始した。
３）各種多施設共同臨床研究の中で、画像診断法・新規バイオマーカー・治療法・術式に関する多数のプロジェクトを立案し開始された。UC関連大腸癌早期発見法の比較試験が終了し、結果が分析された。腸内細菌叢研究の一環として、UC便移植法の臨床研究成果が報告された。
４）本研究班成果の実地医家への普及目的に、千葉県全域医師会向け成果報告会が終了し新たに奈良県全域医師会向け成果報告会が実施された。北海道における電子化されたIBD病診連携システムの運用実績が報告された。一般医向けIBD診療冊子「一目でわかるIBD」の改訂作業を開始した。
５）国民に向け啓蒙活動として、患者向けに治療内容を解説する冊子「潰瘍性大腸炎の皆様へ-知っておきたい治療に必要な基礎知識」「クローン病の皆様へ-知っておきたい治療に必要な基礎知識」の改訂版を作成し発刊した。IBD患者向け班研究成果報告会を青森で実施した。新たに妊娠とIBDに関するQ＆Aによる冊子の作成に着手した

結論

本邦IBD診療に携わる内科・外科・小児科領域における専門医を網羅した研究体制が構築され班研究代表者・分担研究者・協力員および関連研究者のスムーズな協調により、立案された各研究課題を着実に推進することができた。今後はさらに課題研究が推進され意義ある研究成果を数多く生み出し、IBD患者のQOL向上と適正な診療体制の確立そして医療経済の健全化および広く国民に向けた正確なIBD医療情報の発信を可能にすることが期待できる。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-06-30
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201415102Z