健康づくりのための運動基準・運動指針改定ならびに普及・啓発に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201222028A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 健康づくりのための運動基準・運動指針改定ならびに普及・啓発に関する研究
• 課題番号: H22-循環器等（生習）-指定-021
• 研究年度: 平成24(2012)年度
• 研究代表者(所属機関): 宮地 元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所 健康増進研究部)

研究分担者(所属機関)

• 田畑　泉(立命館大学　スポーツ健康科学部)
• 宮武　伸行(香川大学　医学部)
• 沼田　健之(岡山県南部健康づくりセンター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成24(2012)年度
• 研究費: 13,700,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は、①平成18年に厚生労働省より示された「健康づくりのための運動基準2006」を改定するためのシステマティックレビューの成果に基づき新しい基準を検討会に提案することと、②「健康づくりのための運動基準2006」の身体活動量の基準値週23メッツ・時の妥当性を検証する大規模介入研究を実施することである。

研究方法

①平成22～23年度に行ったシステマティックレビューの成果をもとに班会議を複数回開催し、「運動基準・運動指針改定のための検討会」に提案する資料を作成した。②30歳から64歳までの健康な男女を対象に、ベースライン測定として、形態計測、血中プロフィール、血圧、動脈硬化度、骨密度、体力等を測定した。また、3次元加速度計を用いて身体活動量を測定した。ベースラインの身体活動量を基に、基準値である23メッツ・時/週を満たしている場合を活動群、満たしていない場合を非活動群とした。また非活動群は、さらに2群に無作為に分けられ、1年間の身体活動・運動指導を受ける人（身体活動介入群）、受けない人（非活動対照群）に割り付けられた。追跡調査として、1年目および2, 3, 4, 5年目においてベースライン測定と同様の測定を行い、運動基準週23メッツ・時を達成することで生活習慣病を予防することが可能かについて検討を行った。

結果と考察

①従来の基準値に加えて、65歳以上の高齢者の基準値として10メッツ・時／週を、全ての年齢に対して今よりも10分多く体を動かす方向性を提案した。②平成25年3月1日時点において、ベースライン測定を終了した者は1062名（活動群354名、非活動対照群247名、身体活動介入群248名、除外群213名）、1年目測定を終了した者は793名、2年目測定658名、3年目調査479名、4年目調査326名、5年目測定248名であった。3群における身体活動量の1年間の変化には有意な交互作用が認められ（p<0.01）、身体活動介入群において有意な増加を示した（p<0.05、歩数および中強度身体活動時間）。また3群において、追跡期間中のメタボ該当者・予備群およびBMI25以上の者の発生率や腹囲の基準値を超える者の発生率をCox比例ハザードモデルにて検討したところ、3群の間に有意な差は認められなかった。

結論

①「健康づくりのための身体活動基準2013」策定に必要な科学的根拠を検討会に提案した。②本大規模研究では活動量計を用いた介入で身体活動が有意に増えるが、対象者が生活習慣病に罹患していない健康な集団のため、生活習慣病の発症や危険因子への介入による差が認められるには、今後より長期的な追跡が必要であることが示唆された。

公開日・更新日

• 公開日: 2013-07-25
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201222028B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 健康づくりのための運動基準・運動指針改定ならびに普及・啓発に関する研究
• 課題番号: H22-循環器等（生習）-指定-021
• 研究年度: 平成24(2012)年度
• 研究代表者(所属機関): 宮地 元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所 健康増進研究部)

研究分担者(所属機関)

• 田畑　泉(立命館大学　スポーツ健康科学部)
• 宮武　伸行(香川大学　医学部)
• 沼田　健之(岡山県南部健康づくりセンター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成24(2012)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は平成18年において厚生労働省より示された「健康づくりのための運動基準2006」で示された、生活習慣病予防のための運動量・身体活動量・体力の基準値を見直すことを目的として実施した。

研究方法

１） 運動基準2006改定のためのシステマティックレビューとメタ解析を行った。
２） 平成19年から開始した厚生労働科学研究（高橋班、平成19-22年）による運動基準改定のための大規模介入研究を継続的に実施し、身体活動量の基準値である週23メッツ・時の妥当性を検証した。
３） インターネットなどを活用した新しい基準・指針の活用・普及方法を検討した。

結果と考察

１） システマティックレビューとメタ解析を用いた検討により、新しく「健康づくりのための身体活動基準2013」と「健康づくりのための身体活動指針2013」の策定に必要なエビデンスを提供した。従来の基準値に加えて、65歳以上の高齢者の基準値として10メッツ・時／週を、全ての年齢に対して今よりも10分多く体を動かす方向性を示した。
２） 運動基準改定のための大規模介入研究の参加者が、平成25年3月1日時点において、ベースライン測定を終了した者は1062名、1年目測定を終了した者は793名、2年目測定658名、3年目調査479名、4年目調査326名、5年目測定248名であった。3群における身体活動量（歩数および中強度身体活動時間）に関しては、身体活動介入群において有意な増加を示し、活動群と非活動対照群では変化しなかった。また3群において、追跡期間中の腰痛有訴者、メタボ該当者・予備群、BMI25以上の者、腹囲の基準値を超える者の発生率をCox比例ハザードモデルにて検討したところ、活動群と身体活動介入群の腰痛有訴の相対危険度は非活動対照群よりも有意に低かったが、それ以外の項目では3群の間に有意な差は認められなかった。
３） 新しい基準と指針の普及・啓発のためのfacebookページを開設し、SNSを用いた情報発信の効果について検討を始めた。

結論

本研究の成果は、新しい身体活動基準とアクティブガイドが策定に活用された。今後将来の基準・指針の改定のために、現在進行中の大規模介入研究の継続と、SNSを用いた普及・啓発の効果などについてさらなる検討が必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2013-07-25
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201222028C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 健康づくりのための運動基準2006の身体活動量の基準値である週23メッツ・時の妥当性を検証するために、大規模介入研究を実施し、平均2.5年間追跡した。１）基準値を満たさない者が満たす介入を受けることで身体活動量が基準値を超えること、; ２）介入を受けた者は受けない者より腰痛有訴のリスクが0.5となること、メタボリックシンドロームの発症リスクが有意ではないが0.7程度に低下することが示唆された。
• 臨床的観点からの成果: 健康づくりのための運動基準2006の改定を目的として、8名の専門家で構成される研究班で検討を重ね、システマティックレビューとメタ解析を用いて検討した結果、以下の5つの基準や考え方を提案した。; １）歩行もしくはそれと同等以上の強度の身体活動を1日60分（歩数では1日当たり約8,000歩）; ２）息が弾み汗をかくスポーツや体力づくり運動を週60分; ３）65歳以上の高齢者に対しては、軽い強度を含む身体活動を１日40分; ４）現状に加える身体活動量の増加の考え方として、今より10分長く体を動かす
• ガイドライン等の開発: 2012年11月7日、11月27日、12月23日に開催された、第1回～第3回「運動基準・運動指針の改定に関する検討会」において、本研究の報告書の内容、特にシステマティック・レビューの成果が全面的に活用された。その結果、以下の新しいガイドラインが策定された; １）健康づくりのための身体活動基準2013; ２）アクティブガイド; 改定された新しい基準や指針をより普及・啓発するための方策を検討し、国民の身体活動の増加につなげる研究が必要である。
• その他行政的観点からの成果: 本研究班の成果として策定された「健康づくりのための身体活動基準2013」は特定健診・保健指導を実施するためのマニュアルである、「標準的な健診・保健指導プログラム（改訂版）」における身体活動・運動指導に関する内容を補完する形で活用されている。また、アクティブガイドは、平成25年度から始まる健康日本21（第2次）の身体活動・運動分野における目標達成のための啓発ツールとして重要な役割を果たす。
• その他のインパクト: 2013年5月19日、朝日新聞朝刊1面、「1日40分動けばお達者に」; 2012年1月15日、日本成人病（生活習慣病）学会、シンポジウムⅡ 生活習慣病施策と運動基準・指針について ; 2012年9月14日、 第67回日本体力医学会、健康日本21（第二次）と運動基準&指針の改定; 2011年9月18日、第66回日本体力医学会、ワークショップ５．健康づくりのための運動基準の改定について考える

発表件数

• 原著論文（和文）: 10件
• 原著論文（英文等）: 44件
• その他論文(和文): 7件
• その他論文(英文等): 1件
• 学会発表(国内学会): 9件
• 学会発表(国際学会等): 5件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 3件
• その他成果(普及・啓発活動): 20件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Iemitsu M, Murakami H, Sanada K, et al.; Lack of carotid stiffening associated with MTHFR 677TT genotype in cardiorespiratory fit adults.; Physiol Genomics , 42 (2) , 259-265 (2010)
• 原著論文2: Gando Y, Yamamoto K, Murakami H, et al.; Longer Time Spent in Light Physical Activity Is Associated with Reduced Arterial Stiffness in Older Adults.; Hypertension , 56 (3) , 540-546 (2010)
• 原著論文3: Sanada K, Miyachi M, Tanimoto M, et al.; A cross-sectional study of sarcopenia in Japanese men and women: reference values and association with cardiovascular risk factors.; Eur J Appl Physiol. , 110 (1) , 57-65 (2010)
• 原著論文4: Gando Y, Yamamoto K, Kawano H, et al.; Attenuated age-related carotid arterial remodeling in adults with high level of cardiorespiratory fitness.; J Atheroscler Thromb , 18 (3) , 248-254 (2010)
• 原著論文5: Sanada K, Iemitsu M, Murakami H, et al.; PPARγ2 C1431T genotype increases metabolic syndrome risk in young men with low cardiorespiratory fitness.; Physiol Genomics , 43 (3) , 103-109 (2011)
• 原著論文6: Murakami H、Iemitsu M、Sanada K、et al.; Associations among objectively measured physical activity, fasting plasma homocysteine concentration, and MTHFR C677T genotype.; Eur J Appl Physiol , 111 (12) , 2997-3005 (2011)
• 原著論文7: Fuku N, Mori S, Murakami H, et al.; Association of 29C>T polymorphism in the transforming growth factor-β1 gene with lean body mass in community-dwelling Japanese population; Geriatrics & Gerontology International , 12 (2) , 292-297 (2012)
• 原著論文8: Miyachi M; Effects of Resistance Training on Arterial Stiffness: a Meta-Analysis; Br J Sports Med , 47 (6) , 393-396 (2013)
• 原著論文9: Fuku N, Murakami H, Iemitsu M, et al.; Mitochondrial macrohaplogroup associated with muscle power in healthy adults.; Int J Sports Med , 33 (5) , 410-414 (2012)
• 原著論文10: Sanada K, Iemitsu M, Murakami H. et al.; Adverse effects of coexistence of sarcopenia and metabolic syndrome in Japanese women.; Eur J Clin Nutr , 66 (10) , 1093-1098 (2012)
• 原著論文11: Fujie S, Iemitsu M, Murakami H, et al.; Higher cardiorespiratory fitness attenuates arterial stiffening associated with the Ala54Thr polymorphism in FABP2; Physiol Genomics , 45 (6) , 237-242 (2013)
• 原著論文12: 村上晴香、川上諒子、大森由美、他; 健康づくりのための運動基準2006における身体活動量の基準値週23メッツ・時と1日あたりの歩数との関連; 体力科学 , 61 (2) , 183-191 (2012)
• 原著論文13: Miyatake N, T Numata, Cao ZB, et al.; Relationship between predicted oxygen uptake and cigarette smoking in Japanese men; Health , 4 (7) , 423-428 (2012)
• 原著論文14: Miyatake N, Sakano N, Saito T, et al.; Changes in exercise habits and pulse wave velocity with lifestyle modification in Japanese; Open Journal of Epidemiology , 2 , 50-54 (2012)
• 原著論文15: 川上諒子、村上晴香、宮地元彦他; 健康づくりのための身体活動基準2013による身体活動評価とメタボリックシンドローム：横断研究; 日本公衆衛生雑誌 , 61 (12) , 705-717 (2014)
• 原著論文16: Murakami H, Tripette J, Miyachi M et al.; “Add 10 Min for Your Health”: The New Japanese Recommendation for Physical Activity Based on Dose-Response Analysis; J Am Coll Cardiol , 65 (11) , 1153-1154 (2015)
• 原著論文17: Kamada M, Miyachi M, Shiwaku K et al.; Relationship Between Physical Activity and Chronic Musculoskeletal Pain Among Community-dwelling Japanese Adults; J Epidemiol , 24 (6) , 474-483 (2014)
• 原著論文18: Gando Y, Murakami H, Miyachi M et al.; Light-Intensity Physical Activity is Associated with Insulin Resistance in Elderly Japanese Women Independent of Moderate-to Vigorous-Intensity Physical Activity; J Phys Act Health , 11 (2) , 266-271 (2014)
• 原著論文19: Kawano H, Yamamoto K, Miyachi M et al.; Lack of Age-Related Increase in Carotid Artery Wall Viscosity in Cardiorespiratory Fit Men; J Hypertens , 31 (12) , 2370-2379 (2013)
• 原著論文20: Kawakami R, Sawada S, Miyachi M et al.; Reference Values for Cardiorespiratory Fitness and Incidence of Type 2 Diabetes.; J Epidemiol , 24 (1) , 25-30 (2014)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-04-28
• 更新日: 2018-06-21

収支報告書

• 文献番号: 201222028Z