1歳からの広汎性発達障害の出現とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究

文献情報

文献番号
201027051A
報告書区分
総括
研究課題
1歳からの広汎性発達障害の出現とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究
課題番号
H20-こころ・一般-004
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 小山 智典(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部 )
  • 稲垣 真澄(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 知的障害研究部 )
  • 土屋 賢治(浜松医科大学・子どものこころの発達研究センター)
  • 高木 晶子(国立障害者リハビリテーションセンター自立支援局秩父学園)
  • 中井 昭夫(福井大学医学部・発達行動小児科学)
  • 田中 康雄(北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター)
  • 藤野 博(東京学芸大学・コミュニケーション障害学)
  • 三島和夫(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 精神生理研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
11,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、広汎性発達障害 (PDD)の一般児童母集団内での有病率、PDD閾下ケースも含めたPDD症状の母集団内の分布および、注意欠陥/多動性障害、学習障害、発達性協調運動障害 など他の「発達障害」症候群や一般の精神医学的障害との合併の実態を明らかにすることである。
研究方法
対象には2-3歳の幼児と、学童という異なる発達段階にある年齢帯を選び、地域ベースの研究を行った。幼児群は、東京都N市の2 歳児を対象にした市の母子保健事業参加者のうち保護者から同意が得られた児983名と、京都府M市の1歳6ヵ月健診の受診者のうち保護者から同意が得られた児約2000名から成る。学童群は、東京都K市立小学校通常学級児童のうち保護者の同意が得られた775名と、全国10道府県148小学校および71中学校の通常学級児童・生徒のうち保護者から同意が得られた25,779名から成る。幼児群へは、Modified Checklist for Autism in Toddlers (M-CHAT) を用いたスクリーニングを、学童群へは、保護者と担任教師による質問紙を用いてスクリーニングを行い、結果に応じて一部の児童に対して面接を実施し、臨床情報を収集した。
結果と考察
現行の国際的診断基準に従うとPDDの有病率は0.9-1.6%と推定された。自閉症的特性の量的尺度(SRS)を用いると、顕著ではないがPDDの特性を示す児は全母集団の約15%に存在すると示唆された。ただし、児童集団の示すPDDの特性は、なだらかな連続的分布を示すものとなるため、特定の評価点だけで障害の有無を区分する事は非常に困難で、個々のニーズ評価にもとづく支援を個別的に行う事が現実的である。またPDD児の約80%になんらかの合併精神障害が認められ、軽度のPDD特性を持つ児を含めると、不器用さ(約66%)、情緒的な問題(約48%)、注意を向けたり維持することの苦手さ(約37%)等の症状を合併する場合が多く認められた。さらに研究の副産物として、わが国の子どもに用いることができる信頼性と妥当性の検証された評価尺度を提供することができた。
結論
日本の児童において、PDDやPDD特性を持つ児は高率であること、情緒や行動の症状や他の発達障害の合併が高率であることなどから、幼児期の早期発見・早期支援の充実は長期的視点からも重要であることが示唆された。PDD児には、学齢期以降にもメンタルヘルスの観点から丁寧な観察や対応を行うことがQOLを高めるために必要と考えられた。

公開日・更新日

公開日
2011-05-27
更新日
-

文献情報

文献番号
201027051B
報告書区分
総合
研究課題
1歳からの広汎性発達障害の出現とその発達的変化:地域ベースの横断的および縦断的研究
課題番号
H20-こころ・一般-004
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
神尾 陽子(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 小山 智典(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 児童・思春期精神保健研究部 )
  • 稲垣 真澄(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 知的障害研究部 )
  • 土屋 賢治(浜松医科大学・子どものこころの発達研究センター)
  • 高木 晶子(国立障害者リハビリテーションセンター自立支援局秩父学園)
  • 川上 憲人(東京大学大学院医学系研究科・精神保健学分野)
  • 中井 昭夫(福井大学医学部医学科・発達行動小児科学)
  • 田中 康雄(北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター)
  • 藤野 博(東京学芸大学・コミュニケーション障害学)
  • 三島 和夫(独立行政法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 精神生理研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、広汎性発達障害 (PDD)の一般児童母集団内での有病率、PDD閾下ケースも含めたPDD症状の母集団内の分布および、注意欠陥/多動性障害、学習障害、発達性協調運動障害 など他の「発達障害」症候群や一般の精神医学的障害との合併の実態を明らかにすることである。
研究方法
対象には2-3歳の幼児と、学童という異なる発達段階にある年齢帯を選び、地域ベースの研究を行った。幼児群は、東京都N市の2 歳児を対象にした市の母子保健事業参加者のうち保護者から同意が得られた児983名と、京都府M市の1歳6ヵ月健診の受診者のうち保護者から同意が得られた児約2000名から成る。学童群は、東京都K市立小学校通常学級児童のうち保護者の同意が得られた775名と、全国10道府県148小学校および71中学校の通常学級児童・生徒のうち保護者から同意が得られた25,779名から成る。幼児群へは、Modified Checklist for Autism in Toddlers (M-CHAT) を用いたスクリーニングを、学童群へは、保護者と担任教師による質問紙を用いてスクリーニングを行い、結果に応じて一部の児童に対して面接を実施し、臨床情報を収集した。
結果と考察
現行の国際的診断基準に従うとPDDの有病率は0.9-1.6%と推定された。自閉症的特性の量的尺度(SRS)を用いると、顕著ではないがPDDの特性を示す児は全母集団の約15%に存在すると示唆された。ただし、児童集団の示すPDDの特性は、なだらかな連続的分布を示すものとなるため、特定の評価点だけで障害の有無を区分する事は非常に困難で、個々のニーズ評価にもとづく支援を個別的に行う事が現実的である。またPDD児の約80%になんらかの合併精神障害が認められ、軽度のPDD特性を持つ児を含めると、不器用さ(約66%)、情緒的な問題(約48%)、注意を向けたり維持することの苦手さ(約37%)等の症状を合併する場合が多く認められた。さらに研究の副産物として、わが国の子どもに用いることができる信頼性と妥当性の検証された評価尺度を提供することができた。
結論
日本の児童において、PDDやPDD特性を持つ児は高率であること、情緒や行動の症状や他の発達障害の合併が高率であることなどから、幼児期の早期発見・早期支援の充実は長期的視点からも重要であることが示唆された。PDD児には、学齢期以降にもメンタルヘルスの観点から丁寧な観察や対応を行うことがQOLを高めるために必要と考えられた。

公開日・更新日

公開日
2011-05-27
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201027051C

成果

専門的・学術的観点からの成果
本邦における児童一般母集団において、構造化面接を用いて自閉症の有病率を推定した初めての研究で、国際的な半構造化面接を用いて精神医学的障害の合併頻度が高率であることを示し、発達障害を理解するうえで自閉的行動特性の分布を示した。2013年改訂の診断分類DSM-5の理論的支持となった。また診断概念のパラダイムシフトにより、今後の自閉症の遺伝―行動研究への応用によって、行動特性への感度が上がった結果、これまで検出できなかった知見が得られる可能性が示唆される。
臨床的観点からの成果
子ども全体の示すPDDの特性については、なだらかな連続的分布を示すものとなるため、特定の評価点だけで障害の有無を区分する事は困難で、個々のニーズ評価にもとづく支援を個別的に行う事が現実的である。 また診断閾下の児童においても、PDD児と同様、合併する情緒・行動の症状が高率であることから、臨床ニーズは診断の有無とは無関係に、PDD特性を一定以上持つ児童においては丁寧に評価する必要がある。
ガイドライン等の開発
とくになし。
その他行政的観点からの成果
本研究は、知的な遅れのない児童における広汎性発達障害の早期発見・早期支援の意義を明らかにしたことにより、1歳6カ月の乳幼児健診を言語や知能の遅れのない発達障害児を見逃さない観察スキルの向上や地域単位でのフォローアップ体制の整備をすすめていくうえでの根拠となりうる。また、診断の有無にかかわらず、自閉症状の強いケースは全母集団の1割存在することを明確に示した。このことは、臨床ニーズの高い未診断発達障害児の早期治療のための教育と医療の連携の在り方について新しい提案を行う根拠となる。
その他のインパクト
さまざまな学会のシンポジウムや講演で大きな反響をよんでいる。国内外の会議で招待講演を行った。NHKテレビの特集番組で本研究の成果を解説した。

発表件数

原著論文(和文)
4件
原著論文(英文等)
32件
その他論文(和文)
45件
その他論文(英文等)
1件
学会発表(国内学会)
100件
学会発表(国際学会等)
30件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
1件
その他成果(普及・啓発活動)
200件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Inada N, Koyama T, Inokuchi E et al.
Reliability and validity of the Japanese version of the Modified Checklist for autism in toddlers (M-CHAT)
Research in Autism Spectrum Disorders , 5 , 330-336  (2011)
原著論文2
Koyama T, Kamio Y, Inada N et al.
Maternal age at childbirth and social development in infancy
Research in Autism Spectrum Disorders , 5 , 450-454  (2011)
原著論文3
Tsuchiya KJ, Matsumoto K, Yagi A et al.
Reliability and validity of the Autism Diagnostic Interview-Revised-Japanese Version.
J Autism Dev Disord , 43 ((3)) , 643-662  (2013)
10.1007/s10803-012-1606-9
原著論文4
Kamio Y, Inada N, Moriwaki A et al.
Quantitative autistic traits ascertained in a national survey of 22,529 Japanese schoolchildren.
Acta Psychiatrica Scandinavica , 11  (2012)
10.1111/acps.12034
原著論文5
Kamio Y, Inada N, Koyama T
A nationwide survey on quality of life and associated factors of adults with high-functioning autism spectrum disorders.
Autism , 17 ((1)) , 16-27  (2013)
原著論文6
Kamio Y, Moriwaki A, Inokuchi E
Neuropsychiatric comorbidities in autism spectrum disorders without intellectual disability.
Neurology Asia , 18 (Sup. 1) , 43-45  (2013)
原著論文7
稲田尚子, 神尾陽子
自閉症スペクトラム幼児に対する早期支援の有効性に対する客観的評価:成果と考察.
乳幼児医学・心理学研究, 特集「自閉症スペクトラム障害の早期療育への前方視的研究」 , 20 ((2)) , 73-81  (2012)
原著論文8
神尾陽子
精神医学における発達障害再考―児童期から成人期へのさまざまな発達軌跡―.
精神神経学雑誌 , 114 (第107総会特別号) , 439-440  (2013)
原著論文9
神尾陽子, 稲田尚子, 森脇愛子ほか
広汎性発達障害のライフステージに応じた介入と予防に向けて─疫学研究から─
精神神経学雑誌 , 114 (第107回総会特別号) , 441-446  (2013)

公開日・更新日

公開日
2015-05-29
更新日
2017-05-23

収支報告書

文献番号
201027051Z