効率的転倒予測技術の開発と転倒予防介入による生活機能の持続的改善効果に関する縦断研究

文献情報

文献番号
200718039A
報告書区分
総括
研究課題名
効率的転倒予測技術の開発と転倒予防介入による生活機能の持続的改善効果に関する縦断研究
課題番号
H18-長寿-一般-031
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
鳥羽 研二(杏林大学医学部高齢医学教室)
研究分担者(所属機関)
  • 松田 晋哉(産業医科大学医学部公衆衛生学)
  • 松林 公蔵(京都大学東南アジア研究所)
  • 高橋 泰(国際医療福祉大学医療福祉学部)
  • 西永 正典(高知大学医学部老年病)
  • 神崎 恒一(杏林大学医学部高齢医学)
  • 山田 思鶴(介護老人保健施設まほろばの郷)
  • 櫻井 孝(神戸大学医学部老年内科学)
  • 鈴木 裕介(名古屋大学医学部老年科)
  • 金 憲経(東京都老人総合研究所)
  • 秋下 雅弘(東京大学医学部加齢医学)
  • 海老原 覚(東北大学病院老年呼吸器内科)
  • 大河内 二郎(介護老人保健施設竜間之郷)
  • 丸山 直記(東京都老人総合研究所)
  • 羽鳥 正仁(東北大学病院整形外科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
24,570,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
骨量増加をもたらす骨粗鬆症薬の増加、普及にもかかわらず、骨折は10年間で倍増している。
骨折の80%以上は、転倒に起因し、骨量増加策と同時に転倒予防が医療福祉の喫緊の課題である。
本研究の目的は、在宅、入院入所者の転倒危険者の安価で、効率の良いスクリーニング手法の確立と転倒予防事業の有効性を担保するため、継続、有害事象を記録解析し、有効な運動方法を提案することにある。
研究方法
1. 転倒予測技術の確立(ハイリスク者の特定)
対象)北海道浦臼町800名、高知県土佐町1500名、熊本県相良村1380名、14都道府県運動教室会員5500名 
方法)
1. 転倒スコアを調査し、横断的に転倒評価を行いリスクの地域差を検討し、転倒スコア以上の精度をもつ転倒検出技術の評価 
2. 非薬物転倒予防介入 
1) 運動習慣のある大規模集団5500名、転倒リスク、転倒頻度、運動頻度,時間を横断的に調査解析
2) 太極拳、チェアエキササイズ、熊本県相良村、地域支援事業対象者60名
3)ケアプランによる転倒予防の持続的効果を検証(入院240名)
結果と考察
 1)有効な介入方法の検証
 地域住民の転倒:地域在住高齢者の7年間における長期運動教室による転倒予防介入効果:年齢、ADLを補正しても、長期運動教室は、転倒予防効果。週1回または月2回程度の運動6ヶ月間では転倒の予防はできない。
 全国14都道府県の7700名の運動集団において、転倒予防効果は、1年後から見られ、運動継続に
 より、効果は7年まで継続することがわかった。 
 2)転倒危険因子の解析と転倒予測
 長期運動集団においては、年齢と転倒歴のみが有意。
転倒歴のない地域住民では、3m往復のUp&Goテストが転倒予測に有効
地域住民全体では、転倒スコア(>9点)は、スクリーニングとして感度・特異度とも良好。
 外来症例においては特定薬剤ではなく多剤併用(5剤以上)が転倒のリスクを高める。
 3)転倒ケアプラン
 脳血管障害や関節疾患に配慮した、運動継続モデルが有用。

結論
長期縦断研究によって、転倒予防事業は少なくとも毎週1回以上、1年以上継続が必要である。

公開日・更新日

公開日
2008-07-30
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2008-12-16
更新日
-