HIVの検査法と検査体制を確立するための研究(総括研究報告書)

文献情報

文献番号
200100740A
報告書区分
総括
研究課題名
HIVの検査法と検査体制を確立するための研究(総括研究報告書)
課題番号
-
研究年度
平成13(2001)年度
研究代表者(所属機関)
今井 光信(神奈川県衛生研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 杉浦 亙(国立感染症研究所)
  • 加藤真吾(慶応大学医学部)
  • 蜂谷敦子(国際医療センター)
  • 白阪琢磨(国立大阪病院)
  • 岩本愛吉(東大医科学研究所)関根大正(東京都衛生研究所)
  • 大石 功(大阪府立公衛研)
  • 金田次弘(国立名古屋病院)
  • 近藤真規子(神奈川県衛生研究所)
  • 吉原なみ子(国立感染症研究所)
  • 堀江 徹(東京都衛生局)
  • 山中烈次(日赤血液事業部)
  • 河原和夫(東京医科歯科大学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 先端的厚生科学研究分野 エイズ対策研究事業
研究開始年度
平成12(2000)年度
研究終了予定年度
平成14(2002)年度
研究費
60,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
HIVのスクリーニング検査とHIV感染者のフォローアップ検査(薬剤耐性検査等)に関して、各検査法の開発・改良・実用化により、検査精度の向上を図ると共に、より効率的で効果的な検査体制を確立するため必要な基礎的研究とモデル実験とを行うことが本研究班の目的である。3年計画の2年目にあたる本年度は、スクリーニング検査に関しては、 ①保健所等無料HIV検査の実態把握と問題点の解明 ②HIV検査体制の機能強化のための対策の立案と一部試験的実施 を目標に研究を行った。またジェノタイプの薬剤耐性検査に関しては、研究室レベルで確立された検査法の普及とその臨床応用研究を、またフェノタイプの薬剤耐性検査に関しては、それぞれの研究室で開発中の各種検査法の研究室レベルでの確立と各検査法の比較と評価を本年度の重点目標として研究を行った。
研究方法
全国各地の衛生研究所、民間検査センター、日本赤十字社NATセンター等のHIV検査機関の協力により、HIV検査数およびHIV検査陽性検体に関するデータの解析を行った。スクリーニング検査法に関しては、HIV抗体迅速検査キットを用いたHIV迅速診断を東京、神奈川、大阪等の大都市のSTDクリニックで試験的に実施し、その効果と問題点を検討した。
保健所等のHIV相談・検査業務の実態、HIV相談マニュアルの問題点、今後の保健所の活動方向等を把握するため全国の594保健所に対してアンケート調査を行い、各保健所に共通な課題や問題点を明らかにするとともに、それぞれの保健所の地域特性とHIV相談事業との関連等についても解析した。
ジェノタイプの薬剤耐性検査に関しては、国立感染研で開発した検査法の普及を図るとともに、耐性変異と各薬剤に対する耐性度との関連に関して、解釈・表示結果の比較検討を行った。
またフェノタイプによる薬剤耐性検査についてはMAGIC-5法、PBMC法、遺伝子組替え法等について各分担研究者により、開発および実用化のための研究を継続する一方で、同一検体を用いたフェノタイプ検査を行い、その解析結果の比較検討を行った。
結果と考察
(研究成果と今後の課題)
Ⅰ スクリーニング検査関連
①HIV検査数と検査結果の解析結果
平成13年における、保健所等の無料検査でのHIV検査陽性数は171例と過去最高で、前年の112例に比べ53%増と急激な増加がみられた。地域別では東京が93例(H12年は67例)と最も多く、大阪25例(同9例)、愛知20例(同7例)神奈川17例(同10例)、等の地域で陽性例の増加が顕著にみられた。検査機関別では、昨年同様首都圏の夜間や休日検査を行っている検査・相談機関に検査希望者と陽性者が集中する傾向がみられた。一方、献血者でのHIV検査陽性数は79例、前年の67例に比べその増加率は18%で、保健所等検査における53%増に比べるとその増加率は低い水準であった。また、NATのみの陽性者が前年の3例から1例に減少しており、今後の推移が注目される。
②HIV抗体迅速検査キットを用いた迅速診断の導入とその効果の検討
HIV抗体迅速検査キット(ダイナスクリーン・HIV-1/2)の検出感度・特異性等の検討結果から、本キットがHIV抗体のスクリーング検査に利用可能であることが実証され、また迅速検査への要望が高いことが分かったため、STDクリニックとの連携でHIV迅速診断の実施を試みた。現在(平成14年2月)東京、神奈川、大阪等の大都市のSTDクリニック5箇所でHIV迅速診断を実施しており、Dクリニックでは平成13年5月から平成14年1月の間に671例の迅速検査の希望者があり、15例が迅速検査で陽性となりそのうち確認検査陽性は4例であった。
また、このクリニックでHIV迅速検査を希望した受診者の78%がインターネットにより情報を得てクリニックを訪問しており、インターネットによる情報提供が極めて有用であることも分かった。 
③ホームページ(HIV検査・相談マップ)の作成とその活用
保健所等のHIV検査に関する情報をより多くの人に知ってもらうため、HIV検査に関する分かりやすく詳しい地図情報等を含む保健所のHIV検査案内のホームページ(HIV検査・相談マップ)を作成し、その活用を試みた。平成13年度は、千葉県、神奈川県、東京都、愛知県、大阪府の保健所情報についてマップ付きの詳細情報を作成しホームページに掲載しており、今後政令指定都市についても順次ホームページに掲載する予定である。平成13年9月のホームページ公開以来アクセス数は順調に増加しており、平成14年3月現在ではアクセス数は90000件を超えている。また、各カテゴリーへのアクセス数では即日検査に対するアクセス数が最も多く、以下夜間土日検査(東京)、保健所無料検査(東京)、NAT検査、夜間土日検査(全検索)の順に上位を占めており、これらの項目に対する関心が高いことも分った。
④海外でのHIV検査体制に関する情報の収集
海外でのHIV検査体制、特に献血におけるドナースクリーニングの方法等に関して海外での状況を知るため欧米の先進国を中心にアンケートと訪問による情報収集を行い解析した結果、初回献血者への情報提供と教育、献血者の本人確認、献血後HIV検査陽性と分かった献血者への対応等において欧米各国と日本との間で違いがあることが分かった。今後これらの解析結果を日本の血液安全対策に役立てていきたい。
⑤HIV相談・検査事業の現状把握と検査相談マニュアルの整備のためのアンケート調査
全国の594保健所に対し、HIV相談・検査業務の実態、HIV相談マニュアルの問題点、保健所の今後の活動方向等を把握するため、アンケート調査を行った結果、人口の昼夜間比とHIV検査・相談件数との関連等いくつかの興味あることがわかった。来年度は今までの研究成果に基づき、保健所でのHIV相談・検査機能の充実に資する政策の提示を計画している。
Ⅱ 薬剤耐性検査関連
①ジェノタイプ検査法の開発と普及および各種ジェノタイプ検査法の比較検討
in house 法、ABI法、Virco社法のいずれも血中ウイルス量が2000コピー/ml以上ではシークエンスが可能であり、国立感染症研究所において、各地の衛生研究所のHIV検査担当者を対象にジェノタイプの薬剤耐性検査(杉浦法)の講習会を行い技術の普及を図った。また、治療前の患者検体182例について、薬剤耐性変異の解析を行った結果、8例(4.4%)
に、野生株には存在しない、薬剤耐性関連変異(RT215,RT184,RT74,PR90)がみられた。これら薬剤耐性がみられた8例は、全て日本人男性(121例中8例、6.6%)であった。
②フェノタイプによる薬剤耐性検査法の開発と検討
プラーク法、MAGIC-5法、リンパ球/MAGIC-5法等を開発し、その特性・実用性等を臨床検体について検討した。また、リコンビナント法に関してもほぼ開発が終了し臨床検体での検査が進行中である。また、同一検体を用いた各フェノタイプ検査の比較検討を行った結果、感受性株では全ての方法で検査結果は一致したが、薬剤耐性変異株では一部の薬剤に対する感受性に方法による違いがみられた。ほとんどの薬剤に対する結果は一致しており、臨床上直ちに重要な問題とはならないが、フェノタイプ検査の結果が方法により異なる要因については今後さらに検討を要する。
③バーチャルフェノタイプの検査結果とフェノタイプの検査結果およびデータベース(スタンフォード大)を用いた薬剤耐性度表示との比較検討
Virco社のバーチャルフェノタイプ検査(SRL)の結果とフェノタイプ(Virco社)の検査結果とを比較検討した結果、変異の解析結果が各薬剤に対する耐性度として数値で表示されるバーチャルフェノタイプの有用性と注意点が明らかになった。
また、インターネットで利用できるデータベース(スタンフォード大)を用いた薬剤耐性度表示とバーチャルフェノタイプの検査結果との比較を行った結果、スタンフォード大の耐性度表示がやや高めに出る傾向がみられた。
④感染細胞の検出・定量法の検討 (in situ法 HIV-DNA定量)
HIV感染者のウイルス感染標的細胞の感染実態を把握するため、HIV-1プロウイルスを簡便に検出する免疫組織化学的検出法(ISH法)を開発し現在その臨床応用を検討中である。
結論
本年は3年計画の2年目であるが、HIVスクリーニング検査に関しては、HIVの検査・相談機関を紹介するホームページ(HIV検査・相談マップ)を開設した結果、月10000件を超えるアクセスがあり、非常に有効な情報提供手段を確保できたことは、今後のHIV検査体制の確立に向けて大きな成果であった。現在は千葉、東京、神奈川、愛知、大阪等の5都府県についてのみ地図付詳細情報を提供しているが、今後は政令指定都市を中心に全国の大都市についても同様な詳細情報を提供できるようさらにHPの充実を図って行く予定である。また、HIV検査に理解のあるクリニックと連携してのHIV迅速検査も東京、神奈川、大阪等5箇所のクリニックで試験的に実施したところ、HPによる情報提供と連動して、Dクリニックでは半年で600件を超える検査が実施されるなど、非常に効果的であることが分かった。今後、連携するクリニックをさらに増やし保健所等の無料HIV検査を補完するHIV検査機能をさらに強化する一方、HP等による情報提供により、保健所等無料検査に関してもその機能強化に努めたい。薬剤耐性検査に関しては、ジェノタイプ検査に関しては各検査・研究機関の総計で平成12年1年間にほぼ1800件の検査が実施されており、量的には、ほぼ検査希望を満たせる状況になりつつある。但し、検査の結果の解釈に関しては、バーチャルフェノタイプとフェノタイプの検査結果、またバーチャルフェノタイプとスタンフォード大の耐性度表示等との間に不一致もみられ、今後の検討課題も多く残されている。フェノタイプ検査に関しては、既に臨床応用されている方法、これから臨床応用に入る方法等があり、その本格的比較検討については今後の課題であるが、既に臨床応用されている方法間の比較でも一部薬剤に対しては、方法により検査結果に違いもみられ、その臨床的意義等についても今後の課題である。

公開日・更新日

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