がん診療科データベースとJapanese National Cancer Database（JNCDB）の運用と他がん登録との連携

文献情報

• 文献番号: 201607013A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がん診療科データベースとJapanese National Cancer Database（JNCDB）の運用と他がん登録との連携
• 課題番号: H26-がん政策-一般-014
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 手島 昭樹(地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪府立成人病センター 放射線治療科)

研究分担者(所属機関)

• 野々村　祝夫(大阪大学大学院医学系研究科)
• 日月　裕司(国立がん研究センター中央病院)
• 笠松　高弘(東京都都立墨東病院)
• 木下　貴之(国立がん研究センター中央病院)
• 澤端　章好(星が丘医療センター　呼吸器外科)
• 松浦　成昭(地方独立行政法人　大阪府立病院機構　大阪府立成人病センター)
• 寺原　敦朗(東邦大学医療センター大森病院)
• 山内　智香子(滋賀県立成人病センター)
• 宇野　隆(千葉大学大学院)
• 中村　和正(浜松医科大学)
• 角　美奈子(がん研究会有明病院)
• 戸板　孝文(琉球大学大学院医学研究科)
• 古平　毅(愛知県がんセンター中央病院)
• 権丈　雅浩(広島がん高精度放射線治療センター)
• 小川　和彦(大阪大学大学院)
• 鹿間　直人(埼玉医科大学)
• 大西　洋(山梨大学医学部)
• 小泉　雅彦(大阪大学大学院)
• 中川　恵一(東京大学医学部附属病院)
• 小塚　拓洋(がん研究会有明病院)
• 沼崎　穂高(大阪大学大学院)
• 小岩井　慶一郎(信州大学医学部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究費: 6,749,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん対策推進基本計画の重点課題「がん登録」と共に「放射線治療推進」の基盤となる放射線治療部門データベース(DB)を発展させた全国がん診療の質評価のためのJapanese National Cancer Database (JNCDB)の本格運用を目的とする。臓器別がん登録の母体である臨床治療面を重視した診療科DBの整備支援、院内・地域・全国がん登録とJNCDBとのデータ連携を進め、がん登録全体の質向上に貢献する。

研究方法

日本放射線腫瘍学会DB委員会と密に協力。1.JNCDBに基づく学会事業Japan Radiation Oncology Database (JROD)の本格運用継続。2.調査項目を放射線治療情報システム(治療RIS)に装填、export機能により再入力負荷を低減。3.独自開発ソフトにより治療RIS非導入施設の情報系整備促進。4.放射線医学総合研究所へ移管したデータセンター(DC)の活動支援。5.2015年放射線治療例を9月末から全国登録開始。並行して構造調査継続。2015年治療例を分析、問題点を検討。6.他がん登録との連携促進。第3段階の各論DB改訂作業により情報共有。7.粒子線治療の保険収載に伴いJRODに包含して全数登録を開始。8.厚労科研(がん対策研究)推進事業がん医療従事者向け研修会の開催。

結果と考察

1.学会事業として本格運用を定着化。2.治療RISへの調査項目装填は主要企業で完了。3.治療RIS非導入施設に独自開発ソフトを無償提供。4.DC活動をデータマネージメント、統計解析面で支援。5.追加参加施設にワンタイムパスワードを発行、平成28年度症例登録事業を行った。平成28年度(2015年治療例)は105施設53,250件のデータ登録。概要分析、学会ホームページで報告書公開。構造調査は2011年分の解析結果を作成、同様に公開。食道癌、肺癌で、施設層別に生存率や進行度分布に差があったが、追跡率にも施設間差があり、有効分析に耐えないので平成29年度集積例からoutcome情報入力を必須化。6.食道癌全国登録の支援継続、婦人科腫瘍登録、頭頸部癌グループ(AMED丹生班)と連携。各論DB改訂を継続。全国がん登録の前身の地域がん登録である大阪府がん登録2012年の59,767例を分析。放射線治療適用率は10.6%で学会調査の25%と乖離。地域がん登録項目では放射線治療は有無のみの記載で、一次治療遷延の場合の情報捕捉不足、再発治療の登録体制不備等あり、全国がん登録設計再検討の必要性を示唆。7.粒子線治療DBは粒子線治療RIS企業に項目を公開、装填促進。平成28年度から粒子線施設の全例登録をJRODで行い、平成28年5、6月分の全粒子線治療症例 (重粒子線:5施設362件、陽子線:11施設389件)を集積。8. 医療従事者向け研修会を10月29日に開催。39施設、54名が参加。JROD概要、国および地域がん登録の現況と連携, データセンター概要、同実務、登録法(含 独自開発ソフト)の講演、質疑応答を行った。アンケート回答者の約97%がJRODを有益、約76%がJROD参加意思ありと回答。院内がん登録標準化に合わせ、がん診療施設各診療科が標準フォーマットを包括した情報を管理することで施設内情報共有が容易になり施設単位でのがん診療情報の信頼性と診療の質が向上。臓器横断的な放射線治療情報の標準化と全国的症例登録の運用により本研究班が院内での各診療科DBとの、院外での各がん登録との橋渡しの役割を担いうる。施設から高精度の情報が上がる仕組みは全国がん登録のデータ精度を更に向上させ、医療行政、社会や国民への貢献は大きい。多施設間での情報共有や全国的データ収集・分析が容易に、各施設や個人診療レベルの評価が正確になる。施設層・地域間較差を是正し、治療方法や医療機関の選択に資する正確な情報を国民に開示でき、国内外の共同研究も促進される。この基盤を構築する本研究は学術上重要で社会的意義が特に大きい。
米国ではがん登録の基盤が整いデータの還元が社会貢献、国民の保健・医療の向上に直結している。がん登録の存在性、必要性が一般に十分認識されていないわが国でも、昨年1月に法制化。がん診療体制の整備が進められる中、がん情報整備も急務となっている。本研究を基盤に開始された学会事業はがん医療の司令塔として国民の保健・医療の向上に寄与。行政、社会への貢献は大きい。将来的に遺伝情報ともリンクできれば病因や治療効果の解明等、情報価値は飛躍的に高まる。放射線治療を中心とした医療被曝情報としても東日本大震災の原発関連被曝の対照データとして重要な役割を果たし得る。

結論

本研究を通じがん放射線治療患者の全数登録と他がん登録との連携を進め、同時に研究過程で各施設の情報系整備を促進している。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-23
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201607013B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: がん診療科データベースとJapanese National Cancer Database（JNCDB）の運用と他がん登録との連携
• 課題番号: H26-がん政策-一般-014
• 研究年度: 平成28(2016)年度
• 研究代表者(所属機関): 手島 昭樹(地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪府立成人病センター 放射線治療科)

研究分担者(所属機関)

• 野々村　祝夫(大阪大学大学院医学系研究科　)
• 日月　裕司(国立がん研究センター中央病院　食道外科)
• 笠松　高弘(東京都立墨東病院　産婦人科)
• 木下　貴之(国立がん研究センター中央病院　乳腺外科)
• 澤端　章好(星が丘医療センター　呼吸器外科)
• 松浦　成昭(地方独立行政法人大阪府立病院機構　大阪府立成人病センター)
• 寺原　敦朗(東邦大学医療センター大森病院　放射線科)
• 山内　智香子(滋賀県立成人病センター　放射線治療科)
• 宇野　隆(千葉大学大学院　放射線腫瘍学講座)
• 中村　和正(浜松医科大学　放射線腫瘍学講座)
• 角　美奈子(がん研究会有明病院　放射線治療部)
• 戸板　孝文(琉球大学大学院医学研究科　放射線診断治療学講座)
• 古平　毅(愛知県がんセンター中央病院　放射線治療部)
• 権丈　雅浩(広島がん高精度放射線治療センター　)
• 小川　和彦(大阪大学大学院　放射線治療学講座)
• 鹿間　直人(埼玉医科大学　放射線腫瘍科)
• 大西　洋(山梨大学医学部　放射線科)
• 小泉　雅彦(大阪大学大学院　医用物理工学講座)
• 中川　恵一(東京大学医学部附属病院　放射線科)
• 小塚　拓洋(がん研究会有明病院　放射線治療部)
• 沼崎　穂高(大阪大学大学院　機能診断科学講座)
• 小岩井　慶一郎(信州大学医学部　放射線部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 平成26(2014)年度
• 研究終了予定年度: 平成28(2016)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん対策推進基本計画の重点課題「がん登録」と共に「放射線治療推進」の基盤となる放射線治療部門データベース(DB)を発展させた全国がん診療の質評価のためのJapanese National Cancer Database (JNCDB)の本格運用を目的とする。臓器別がん登録の母体である臨床治療面を重視した診療科DBの整備支援、院内・地域・全国がん登録とJNCDBとのデータ連携を進め、がん登録全体の質向上に貢献する。

研究方法

日本放射線腫瘍学会DB委員会と密に協力し、1.JNCDBに基づく学会事業Japan Radiation Oncology Database (JROD)を本格運用。2.調査項目を放射線治療情報システム(治療RIS)に装填、export機能により再入力負荷を低減。3. 独自開発ソフトにより治療RIS非導入施設の情報系整備促進。4.データセンター(DC)を放射線医学総合研究所へ移管、活動支援。5.2013年、2014年、2015年治療例を集積、分析、問題点を検討。並行し構造調査継続。6.他がん登録との連携促進。第3段階の各論DB改訂作業により情報共有。7.粒子線治療の保険収載に伴いJRODに包含して全数登録を開始。8.厚労科研(がん対策研究)推進事業がん医療従事者向け研修会を開催。

結果と考察

1.学会事業として本格運用を開始、定着化。2.治療RISへの調査項目装填完了。3.治療RIS非導入施設に独自開発ソフトを無償提供。4.DC運営委員会を放医研と学会で組織し、活動。5.参加施設にワンタイムパスワードを発行、3次にわたる症例登録事業施行。平成26年度(2013年治療例)は44施設22,310件、27年度(同2014年例)は82施設40,664件、28年度(同2015年例)は105施設53,250件のデータ登録。平成26年度、27年度集積データの概要分析、学会HPで報告書公開。2009年、2010年、2011年分の構造調査解析結果を作成、同様に公開。2013年症例では大規模施設の乳癌や前立腺癌根治症例で寡分割の導入が観察、RCT結果が日常臨床へ波及。食道癌、肺癌では、施設層別に生存率や進行度分布に差があったが、追跡率にも施設間差があり、有効分析に耐えないので平成29年度集積例からoutcome情報入力を必須化。6.食道癌全国登録の支援継続、婦人科腫瘍登録、頭頸部癌グループ(AMED丹生班)と連携。各論DB改訂を継続。全国がん登録前身の地域がん登録である大阪府がん登録2012年の59,767例を分析。放射線治療適用率は10.6%で学会調査の25%と乖離。地域がん登録では放射線治療は有無のみの記載。一次治療遷延の場合の情報捕捉不足、再発治療の登録体制不備等あり、全国がん登録設計再検討の必要性を示唆。7.粒子線治療DBは粒子線治療固有の医療制度等の項目を追加、粒子線治療RIS企業に項目を公開、装填促進。平成28年5、6月分の全粒子線治療症例 (重粒子線:5施設362件、陽子線:11施設389件)を集積。8.医療従事者向け研修会を平成28年10月に開催。39施設、54名が参加。JROD、がん登録についての講演、質疑応答を行った。アンケート回答者の約97%がJRODを有益、約76%がJRODへの参加意思ありと回答。院内がん登録標準化に合わせ、がん診療施設各診療科が標準フォーマットを包括した情報を管理することで施設内情報共有が容易になり施設単位でのがん診療情報の信頼性と診療の質が向上。臓器横断的な放射線治療情報の標準化と全国的症例登録の運用により本研究班が各診療科DBや各がん登録との橋渡しの役割を担いうる。施設から高精度の情報が上がる仕組みは全国がん登録データ精度を更に向上させ、医療行政、社会や国民への貢献は大きい。多施設間での情報共有や全国的データ収集・分析が容易に、各施設や個人診療レベルの評価が正確になる。施設層・地域間較差を是正し、治療方法や医療機関の選択に資する正確な情報を国民に開示、国内外の共同研究も促進される。この基盤を構築する本研究は学術上重要で社会的意義が特に大きい。
米国に比べがん登録の存在性、必要性が一般に十分認識されていないわが国でも、昨年1月に法制化。がん診療体制整備が進められる中、がん情報整備も急務となっている。本研究を基盤に開始された学会事業はがん医療の司令塔として国民の保健・医療の向上に寄与、行政、社会貢献は大きい。遺伝情報ともリンクできれば病因や治療効果の解明等、情報の価値は飛躍的に高まる。放射線治療を中心とした医療被曝情報としても東日本大震災の原発関連被曝の対照データとして重要な役割を果たし得る。

結論

本研究を通じがん放射線治療患者の全数登録と他がん登録との連携を進め、同時に研究過程で各施設の情報系整備を促進している。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-23
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201607013C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 臨床治療面を重視した全国がん診療評価システムとして、放射線治療の基本DB、各論DB、粒子線治療DBを包含したDBを構築し、学会事業としてJapanese Radiation Oncology Database(JROD)とし本格運用へと発展させた。院内、臓器別がん登録との情報共有を可能にする共通化情報を設定した。現在は学会と放射線医学総合研究所の共同研究として，放射線医学総合研究所にデータセンターを設置し、恒常的にデータ登録を行っている。現在までに256,970件の症例データが集積されている。
• 臨床的観点からの成果: 診療科DBの中にJNCDBを包含し院内、臓器別がん登録との情報共有も可能にしてきた。米国NCDBと同様に診療の質評価に利用可能であることを示した。特に診療過程の顕著な違い（IMRT施行率、放射線量、回数など）を施設規模（構造）で定量的に明らかにした。本情報を還元可能なシステムを開発中である。放射線治療の構造Facility Information Profile (FIPS)との関連分析から最適な施設構造を分析可能にした。
• ガイドライン等の開発: 本研究班が全面的に支援している学会の定期的構造調査結果を分析して平成28年6月16日厚生労働省第６回がん診療提供体制のあり方に関する検討会にて「がん放射線治療：現状と課題」について１．放射線治療件数や治療内容、２．医療従事者における専門性、３．治療機器配置を報告し、審議参考資料を提供した。
• その他行政的観点からの成果: 第３期がん対策推進基本計画素案の中に「公益社団法人日本放射線腫瘍学会で行われている症例登録のデータベース（放射線治療症例全国登録）を活用し、科学的根拠に基づいた治療を推進する」ことが盛り込まれた。
• その他のインパクト: 平成28年10月29日に大阪府立成人病センターにて、（公財）日本対がん協会の支援を受けて、がん医療者向け研修会「診療の質向上のための放射線治療症例全国登録事業（JROD）の活用法、その具体例」を開催し、がん登録の現状や問題点、放射線治療症例全国登録（JROD=JNCDB）の役割や今後の可能性を講演し、実運用の事業体制、登録業務の実例を講演した。講演後のアンケートにより、JRODへの理解を約97％の聴衆から得た。本研修内容は、JROD HPよりストリーミング視聴可能である。

発表件数

• 原著論文（和文）: 90件
• 原著論文（英文等）: 27件
• その他論文(和文): 28件 ; 外部放射線治療におけるQAシステムガイドライン、乳癌ガイドライン、前立腺癌ガイドライン、放射線治療計画ガイドライン、小児がん診療ガイドライン 他
• その他論文(英文等): 4件
• 学会発表(国内学会): 135件
• 学会発表(国際学会等): 48件
• その他成果(特許の出願): 1件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件 ; 厚生労働省「第６回がん診療体制のあり方に関する検討会」参考人講演（平成２８年６月）
• その他成果(普及・啓発活動): 1件 ; 平成28年10月29日にがん医療者向け研修会「診療の質向上のための放射線治療症例全国登録事業（JROD）の活用法、その具体例」を開催

特許

• 特許の名称: 評価システムおよびプログラム
• 詳細情報: 分類: ; 特許番号: 特願2015-048545 ; 発明者名: 上田 悦弘、手島 昭樹、他 ; 権利者名: 大阪府立成人病センター ; 出願年月日: 20150311 ; 国内外の別: 国内

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Otani K., Teshima T., et al.; Risk factors for vertebral compression fractures in preoperative chemoradiotherapy with gemcitabine for pancreatic cancer. ; Radiother. Oncol. , 118 (3) , 924-929 (2016); 10.1016/j.radonc.2016.01.006
• 原著論文2: Miyazaki M., Teshima T., et al.; Preliminary analysis of sequential simultaneous integrated boost technique for intensity-modulated radiotherapy for head and neck cancers; J. Radiat. Res , 57 (4) , 406-411 (2016); 10.1093/jrr/rrw010
• 原著論文3: Kusumoto C., Teshima T., et al. ; Effect of various methods for rectum delineation on relative and absolute dose-volume histograms for prostate IMRT treatment planning. ; Med. Dosim. , 41 (2) , 136-141 (2016); 10.1016/j.meddos.2015.11.001
• 原著論文4: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Comprehensive Registry of Esophageal Cancer in Japan, 2009.; Esophagus , 13 (2) , 110-137 (2016); 10.1007/s10388-016-0531-y
• 原著論文5: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Efficacy of lymph node for each station based on esophageal tumor location.; Esophagus , 13 (2) , 138-145 (2016); 10.1007/s10388-015-0515-3
• 原著論文6: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Efficacy of lymph node dissection by node zones according to tumor location for esophageal squamous cell carcinoma.; Esophagus , 13 (1) , 1-7 (2016); 10.1007/s10388-015-0503-7
• 原著論文7: Shikama N., et al.; Symptomatic radiation pneumonitis after accelerated partial breast irradiation using three-dimensional conformal radiotherapy.; Anticancer Res. , 35 (5) , 2475-2479 (2016)
• 原著論文8: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Comprehensive Registry of Esophageal Cancer in Japan, 2008.; Esophagus , 12 (4) , 130-157 (2015); 10.1007/s10388-015-0489-1
• 原著論文9: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Comprehensive Registry of Esophageal Cancer in Japan, 2007.; Esophagus , 12 (4) , 101-129 (2015); 10.1007/s10388-015-0488-2
• 原著論文10: Shikama N., et al.; Final results from a multicenter prospective study ( JROSG 05-5) on postoperative radiotherapy for patients with ductal carcinoma in situ with an involved surgical margin or close margin widths of 1 mm or less.; J. Radiat. Res. , 56 (5) , 830-834 (2015); 10.1093/jrr/rrv034
• 原著論文11: Tachimori Y., Numasaki H., et al.; Supraclavicular node metastasis from thoracic esophageal carcinoma: A surgical series from a Japanese multi-institutional nationwide registry of esophageal cancer.; J Thorac Cardiovasc Surg , 148 (4) , 1224-1229 (2014); 10.1016/j.jtcvs.2014.02.008
• 原著論文12: Tachimori Y., Numasaki H., Uno T., et al.; Comprehensive Registry of Esophageal Cancer in Japan, 2006.; Esophagus , 11 (1) , 21-47 (2014); 10.1007/s10388-013-0393-5
• 原著論文13: Shikama N., et al.; Preliminary results from a multi-center prospective study (JROSG 05-5) on postoperative radiotherapy for patients with high-risk ductal carcinoma in situ with involved margins or margin widths 1mm or less than.; Am. J. Breast Cancer Res. , 1 (1) , 1-8 (2014)
• 原著論文14: Shikama N., et al.; Surver of advanced radiation technologies used at designated cancer care hospitals in Japan.; Jpn. J. Clin. Oncol. , 44 (1) , 72-77 (2014); 10.1093/jjco/hyt161

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-23
• 更新日: 2020-05-29

収支報告書

• 文献番号: 201607013Z
• 報告年月日: 2017年10月26日

収入

• (1)補助金交付額: 8,773,000円
• (2)補助金確定額: 8,773,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	1,979,491円
		人件費・謝金	2,670,463円
		旅費	1,225,030円
		その他	891,803円
	間接経費		2,024,000円
	合計		8,790,787円

備考

備考

自己資金　47,787円

公開日・更新日

• 公開日: 2017-10-30
• 更新日: -