介護予防を推進する地域づくりを戦略的に進めるための研究

文献情報

• 文献番号: 201514001A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 介護予防を推進する地域づくりを戦略的に進めるための研究
• 課題番号: H25-長寿-一般-003
• 研究年度: 平成27(2015)年度
• 研究代表者(所属機関): 近藤 克則(千葉大学 予防医学センター)

研究分担者(所属機関)

• 尾島俊之(浜松医科大学医学部)
• 羽田　明(千葉大学大学院医学研究院)
• 小坂　健(東北大学大学院歯学研究科)
• 竹田徳則(星城大学リハビリテーション学部)
• 泉田信行(国立社会保障・人口問題研究所 社会保障応用分析研究部)
• 野口晴子(早稲田大学政治経済学術院)
• 相田　潤(東北大学大学院歯学研究科)
• 白井こころ(琉球大学法文学部)
• 近藤尚己(東京大学大学院医学系研究科)
• 等々力英美(琉球大学大学院医学研究科)
• 斉藤雅茂(日本福祉大学社会福祉学部)
• 山本龍生(神奈川歯科大学大学院歯学研究科)
• 鈴木孝太(山梨大学大学院医学工学総合研究部)
• 坪谷　透(東北大学大学院歯学研究科)
• 山谷麻由美（吉原麻由美）(長崎県立大学看護栄養学部)
• 菖蒲川由郷(新潟大学大学院歯学総合研究科)
• 三澤仁平(立教大学社会学部)
• 山田　実(筑波大学大学院人間総合科学研究科)
• 中川雅貴(国立社会保障・人口問題研究所 国際関係部)
• 鄭　丞媛（ジョン　スンウォン）(国立長寿医療研究センター老年社会科学研究部)
• 鈴木佳代(愛知学院大学総合政策部)
• 伊藤美智予(認知症介護研究研修大府センター)
• 岡田栄作(浜松医科大学医学部)
• 谷友香子(東京大学大学院医学系研究科)
• 佐々木由理(千葉大学予防医学センター)
• 花里真道(千葉大学予防医学センター)
• 鈴木規道(千葉大学予防医学センター)
• 辻　大士(千葉大学予防医学センター)
• 亀田義人(千葉大学予防医学センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成25(2013)年度
• 研究終了予定年度: 平成27(2015)年度
• 研究費: 8,139,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　本研究では，1.地域別に健康状態や社会資源等をアセスメントし，保険者毎の健康状態や社会資源等を「見える化」し，2.多市町村と比較したデータに基づき「課題設定」をして，3.実証分析によって「手がかりの発見」をして戦略的な地域づくりによる介護予防事業を立案し，4.その事業を「実践」して，5.その「効果検証」をするための方法やツール，システムなどを開発すること，を目的とした．平成27年度は，収集したデータを用いて地域づくりによる介護予防施策の手がかりとなるエビデンスづくりと介護予防事業の実践支援と効果評価を中心に進めた．

研究方法

「1.多保険者からの大規模データ収集」，「2.ツールやシステム開発」，「3.事例収集」，「4. 実証分析」を進めた．上記1では，日本老年学的評価研究(JAGES)での全国30市町村の要介護認定を受けていない高齢者193,694を対象に郵送調査（一部，訪問面接調査）によるJAGES調査と，厚生労働省老健局を通じて日常生活圏域ニーズ調査データを用いた分析を全国の保険者に呼びかけデータ提供を呼びかけた．2では，第6期介護保険事業計画策定のための地域診断指標を作成し，市町村間・内比較ベンチマークに基づく地域診断支援ツールを開発した．3では，約10市町で，共同研究を進め，地域診断システムの活用事例や地域づくり型の介護予防の戦略的な進め方とその効果について検討した．4では，既存および2013年度に新たに収集したデータを活用して，個人レベル及び地域レベルの横断・縦断分析を進め、地域づくりによる介護予防の手がかりとなるエビデンスづくりをめざして実証分析を進めた．

結果と考察

　1の JAGES調査では，137,736人から回答を得た（回答率71.1%）．ニーズ調査では117市町村の約35万人のデータを得た．これらのデータを用いて分析した結果，同じ調査手法を用いた多市町村からの大規模調査データ収集は可能だが，サンプリング方法や用いる調査票の統一，地域診断の集計単位毎のサンプル数の確保の必要性などの課題も明らかとなった．2では，地域診断書など地域診断支援システムを改良・開発し,介護予防政策サポートサイトで公開した．地域間比較による地域診断で，うつで1.7倍，IADL低下者割合では2.9倍もの市（区）町村間格差を「見える化」し，他地域との比較による地域課題の把握の重要性を明らかにした．これらの過程で，要介護リスクと相関が見られない指標もあり，地域診断指標について妥当性の高い指標選定に向けて検討が必要であることも明らかとなった．3では，神戸市，名古屋市，東海市、松浦市など約10市町でワークショップや研修会，フィールド調査などの共同研究を進め地域診断を起点に地域づくりによる介護予防事業を実践し，マネジメントサイクルが回り始めた事例を収集できた．4では，収集したデータを活用して実証分析を進めた．要介護リスクの解明では，4年間の追跡研究で高齢者においては肥満より痩せで死亡率が高いこと， 10年追跡した分析で社会的交流が週1回未満で死亡率が高いこと，（健康保護効果がある）スポーツの会参加者の特徴，15 歳時の状況が高齢期の認知機能や野菜摂取量などに影響することからライフコースの重要性，健康の社会的決定要因から健康格差や要介護状態に至る経路に介護経験やうつ，趣味活動，口の状態，孤食，笑い，健康情報など多くの要因が関与していることなどを明らかにするなど介護予防施策の手がかりを得た．また地域介入の効果検証では，2010年と2013年の両年とも参加した23市町村を対象に３年間の変化で地域づくりや要介護リスクの変化で評価できることを示すと共に，サロン参加者と非参加者の5年間の要介護認定率を比べ，地域づくりによる介護予防の検証方法を開発した．13本が英文誌に，18本が和文誌に掲載された．

結論

　本研究の成果を5つの目的に沿ってまとめると，1.保険者毎の健康状態や社会資源等を「見える化」する対象と意義と方法，2.同じ調査方法で収集したデータの多市町村間比較に基づき「課題設定」をする方法と事例，3.戦略的な地域づくりによる介護予防事業立案の手がかりなどを実証分析によって明らかにした．4.ボランティアが主体となり地域づくりを進める介護予防は農村的地域でも都市でも「実践」可能であること，5.その「効果検証」の方法には，地域レベルの集計値の変化をみる方法と，参加者と非参加者を比較する個人レベルの方法があることを明らかにした．
　より多様な市町村での追試，3時点パネルデータの取得と因果プロセスの解明，実践に取り組むより多くの市町村との共同研究，効果検証事例の蓄積，「見える化」システムの改善などが，今後，残された研究課題だと思われる．

公開日・更新日

• 公開日: 2017-10-03
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201514001B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 介護予防を推進する地域づくりを戦略的に進めるための研究
• 課題番号: H25-長寿-一般-003
• 研究年度: 平成27(2015)年度
• 研究代表者(所属機関): 近藤 克則(千葉大学 予防医学センター)

研究分担者(所属機関)

• 尾島俊之(浜松医科大学医学部)
• 羽田　明(千葉大学大学院医学研究院)
• 小坂　健(東北大学大学院歯学研究科)
• 竹田徳則(星城大学リハビリテーション学部)
• 泉田信行(国立社会保障・人口問題研究所 社会保障応用分析研究部)
• 野口晴子(早稲田大学政治経済学術院公共経営研究科・経済研究科)
• 相田　潤(東北大学大学院歯学研究科)
• 白井こころ(琉球大学法文学部)
• 近藤尚己(東京大学大学院医学系研究科)
• 等々力英美(琉球大学大学院医学研究科)
• 斉藤雅茂(日本福祉大学社会福祉学部)
• 山本龍生(神奈川歯科大学社会歯科学系)
• 鈴木孝太(山梨大学大学院総合研究部)
• 坪谷　透(東北大学大学院歯学研究科)
• 山谷麻由美（吉原麻由美）　(長崎県立大学看護栄養学部)
• 菖蒲川由郷(新潟大学大学院医歯学総合研究科)
• 三澤仁平(立教大学社会学部)
• 山田　実(筑波大学大学院人間総合科学研究科)
• 中川雅貴(国立社会保障・人口問題研究所 国際関係部)
• 鄭　丞媛（ジョン　スンウォン）(国立長寿医療研究センター老年社会科学研究部)
• 鈴木佳代(愛知学院大学総合政策部)
• 伊藤美智予(認知症介護研究研修大府センター)
• 岡田栄作(浜松医科大学医学部)
• 谷友香子(東京大学大学院医学系研究科)
• 佐々木由理(千葉大学予防医学センター)
• 花里真道(千葉大学予防医学センター)
• 鈴木規道(千葉大学予防医学センター)
• 辻　大士(千葉大学予防医学センター)
• 亀田義人(千葉大学予防医学センター)
• 藤野善久(産業医科大学医学部)
• 引地博之(ハーバード大学公衆衛生大学院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成25(2013)年度
• 研究終了予定年度: 平成27(2015)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では，1.地域別に健康状態や社会資源等をアセスメントし，保険者毎の健康状態や社会資源等を「見える化」し，2.多市町村と比較したデータに基づき「課題設定」をして，3.実証分析によって「手がかりの発見」をして戦略的な地域づくりによる介護予防事業を立案し，4.その事業を「実践」し，5.その「効果検証」をするための方法やツール，システムなどを開発すること，を目的とした．

研究方法

【大規模データ収集】平成25（2013）年10-12月に全国の30市町村で，要介護認定を受けていない高齢者約19万人に郵送調査を行った．また日常生活圏域ニーズ調査を用いた分析支援のためのデータ提供を全国の介護保険者に呼びかけた．
【ツールやシステム開発】第6期介護保険事業計画策定のための地域診断指標を作成し，市町村間・内比較ベンチマークに基づく地域診断支援ツールを開発した．地域診断支援ツールとしての地域診断書やWebシステムの機能を拡充し，保険者にフィードバックするとともに共同研究を行った．
【実証分析】既存および新たに収集したデータを活用して，個人レベル及び地域レベルの横断・縦断分析を進め、地域づくりによる介護予防の手がかりとなるエビデンスづくりを進めた．
【事例収集】神戸市，名古屋市，東海市、松浦市，武豊町など約10市町でワークショップや研修会，フィールド調査，地域介入研究などの共同研究を進めた．

結果と考察

【多保険者からの大規模データ収集】約13万人から回答が得られた（回収率70％）．日常生活圏域ニーズ調査データは102保険者117市町村から35万3655人分の提供を受けられた．これらを通じ大規模調査データ収集は可能だが，一小地域あたりのサンプル数が小さいほど偶然誤差が大きく地域診断に耐えられないなどが明らかになった．
【ツールやシステム開発】保険者・地域間比較結果を一覧できる地域診断書などを開発しWebアトラスシステムに載せ介護予防政策サポートサイト（http://www.yobou_bm.umin.jp）で公開した．地域相関分析を行った結果，個人レベルでは妥当でも，地域診断指標としての妥当性は高くない指標があることが明らかとなった．
【実証分析】地域診断による課題の把握と社会資源との関連では，食事の用意や買い物といった活動能力（IADL），うつ，閉じこもり，転倒，口腔機能などについて分析した，例えばIADL非自立者割合を，53市区町村で比べると，7.9％～23.2％と約3倍の差が見られ「会・グループへの参加をしている」者が多い市区町村ほどIADL低下者が少なかった．うつ割合も，29市町村間に21.5%～36.2%と1.7倍の差があり，地域の人とのサポートの授受が豊かだと少ない傾向があった．
介護リスク等に関わる基礎分析では，4年間の追跡研究で，高齢者では肥満より痩せで死亡率が高いことなどを報告した．その他，１）スポーツの会など社会参加による健康保護効果，２）15 歳時の状況が高齢期の認知機能などと，また最長職が口腔保健と関連を示すなどライフコースの重要性．３）相対的剥奪など社会的要因，４）健康の社会的決定要因から健康格差や要介護状態に至る経路として，介護経験やうつ，趣味活動，孤食，笑い，健康情報など多くの要因が関与していること，５）ソーシャル・キャピタルと健康との関連は，一般的な信頼と特定地域の人びとへの信頼で異なったり，居住年数に よっては負の影響もあり得たりすることなど，複雑な関連があることを明らかにした．
地域づくりによる介護予防効果の検証では，１）2010年と2013年の両年とも参加した23市町村を対象に３年間の変化を検討し，歩行者割合が増加した市町村ほど転倒者割合が減少していた．市町村を集計単位として経年変化で地域づくりによる介護予防効果の評価可能性が示された．２）「憩いのサロン」参加群と非参加群を2012年まで５年追跡した結果，参加群では7.7％と非参加群の14.0％に比べ，要介護認定を受ける確率が半減し，観察不能な交絡要因も調整する操作変数法で分析しても有意差を認めた．
【事例収集】約10市町でワークショップや研修会，フィールド調査などの共同研究を進めた結果，地域診断を起点にマネジメントサイクルが回り始めた事例を収集できた．

結論

3年間で，前頁に示すようなツールやシステムを開発できた．13万人のJAGES調査と約200市区町村の約33万人の日常生活圏域ニーズ調査データの入手可能性も検証できた．それらを用いるとIADLやうつなどが，他の地域よりも2～3倍多い地域や地域間格差を明らかにでき，それらが趣味の会などへの社会参加割合や社会的サポートの豊かさ指標と相関を示すという手がかりを得ることができた．これらにより本研究の目的は相当程度達成できたと考える．

公開日・更新日

• 公開日: 2017-10-03
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201514001C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 学術的には，本研究費と市町からの受託費で収集した平成25年度の30市町村約13万人の大規模な高齢者データや，それをエンドポイントとした平成22年度の8万人をベースラインとする縦断データは国際的にも貴重で，縦断分析と論文執筆が進んでいる．2016年‐20年度まで、毎年20本以上の論文を発表している。またWHOとの共同研究として、これまでに得られた知見、およびそのknowledge translation（知見の政策や実践への活用）についてのモノグラフをWHOから2018年12月に出版した．
• 臨床的観点からの成果: 本研究で改良拡充した「介護予防サポートサイト」の使用現場は，保険者，国の政策担当者，国民，事業者等である．JAGES調査に協力した30市町村にはWeb地理情報システム閲覧・印刷できる視覚的な資料として提供した．その結果，保険者において第6期介護保険事業計画の介護予防政策の評価・立案の際に活用された．28年度調査を40市町村で実施し，経年変化データとして第7期介護予防事業計画策定の資料等として提供した．国保中央会での国保データベース（KDB）等利活用部会でも，データの有効活用事例として紹介した．
• ガイドライン等の開発: 大規模調査より明らかとなった「社会参加と介護予防効果の関係について」第47回社会保障審議会介護保険部会（平成25年9月4日）資料等で紹介され，二次予防事業中心から地域づくりによる介護予防政策への転換に寄与した．市町村との共同研究を通じた知見や経験は地域包括ケア研究会報告書の地域マネジメント記述に反映された．WHOのAge Friendly Communities (AFC)indicatorsガイド、スポーツ庁「スポーツ実施率向上のための行動計画」（2018）等で、研究成果が紹介された．
• その他行政的観点からの成果: 厚労省地域包括ケア「見える化」システム検討会委員長として，市町村との共同研究を通じて得た知見や経験をシステム構築に反映した．本研究の成果として，介護予防を推進する地域づくりの必要性や先駆的事例を各方面で紹介し，結果，「通いの場」づくりを推進する自治体が増加してきた．第20・25・29回未来投資会議，経産省第2回 産業構造審議会2050経済社会構造部会，第3回一般介護予防事業等の推進方策に関する検討会や健康寿命の延伸の効果に係る研究班，スポーツ審議会健康スポーツ部会の資料などで紹介された．
• その他のインパクト: データを活用した研究成果のプレスリリースを平成28年以降で100本以上発表し，プレス発表も1〜2ヶ月に一度行った．その結果，各新聞社等や、NHKスペシャル（3回）・ニュース，テレビ・ラジオ各社，業界誌等において、調査や研究成果が数十回紹介された．毎月，院生や若手研究者が全国から数十人参加する研究会を開催し，若手研究者の育成に努めた．国際シンポジウム等も毎年開催した．

発表件数

• 原著論文（和文）: 24件
• 原著論文（英文等）: 48件
• その他論文(和文): 16件
• その他論文(英文等): 4件
• 学会発表(国内学会): 178件
• 学会発表(国際学会等): 36件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 19件 ; ホームページ https://www.jages.net/

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Koga C, Hanazato M, Tsuji T, Suzuki N, Kondo K; Elder Abuse and Social Capital in Older Adults: The Japan Gerontological Evaluation Study; Gerontology , 2019 , 1-11 (2019); 10.1159/000502544
• 原著論文2: Jeong S, Inoue Y, Kondo K, Ide K, Miyaguni Y, Okada E, Tokunori T, Toshiyuki O; Correlations between Forgetfulness and Social Participation: Community Diagnosing Indicators; Environmental Research and Public Health , 16 (13) , 1-11 (2019); 10.3390/ijerph16132426
• 原著論文3: Noguchi T, Kondo K, Saito M, Nakagawa-Senda H, Suzuki S; Community social capital and the onset of functional disability among older adults in Japan: A multilevel longitudinal study using Japan Gerontological Evaluation Study (JAGES) data; BMJ Open , 2019 , 1-12 (2019); 10.1136/bmjopen-2019-029279
• 原著論文4: Saito M, Kondo N, Aida J，et al.; Development of an instrument for community-level health related social capital among Japanese older people: The JAGES Project; Journal of epidemiology / Japan Epidemiological Association , 27 (5) , 221-227 (2017); 1016/j.je.2016.06.005
• 原著論文5: Murayama H, Fujiwara T, Tani Y, Amemiya A, Matsuyama Y, Nagamine Y, Kondo K.; Long-term impact of childhood disadvantage on late-life functional decline among older Japanese: Results from the JAGES prospective cohort study.; The journals of gerontology Series A, Biological sciences and medical sciences , 2017 (sep) (2017); 10.1093/gerona/glx171
• 原著論文6: 細川陸也，伊藤美智予，近藤克則，他; 「健康交流の家」開設による健康増進効果の検証; 社会医学研究 , 33 (1) , 59-70 (2016)
• 原著論文7: Shiba K, Kondo N, Kondo K; Informal and Formal Social Support and Caregiver Burden: AGES Caregiver Survey; Journal of Epidemiology , 26 (12) , 622-628 (2016); 10.2188/jea.JE20150263
• 原著論文8: Nakade M, Takagi D, Suzuki K, et al.; Influence of socioeconomic status on the association between body mass index and cause-specific mortality among older Japanese adults: The AGES Cohort Study; Prev Med. , 77 , 112-118 (2015); 10.1016/j.ypmed.2015.05.015
• 原著論文9: 斎藤民, 近藤克則, 村田千代栄,他; 高齢者の外出行動と社会的・余暇的活動における性差と地域差 JAGESプロジェクトから; 日本公衆衛生雑誌 , 62 (10) , 596-608 (2015)
• 原著論文10: Hikichi, H., Kondo, N., Kondo, K.，et al.; Effect of community intervention program promoting social interactions on functional disability prevention for older adults: propensity score matching and instrumental variable analyses, JAGES Taketoyo study; Journal of Epidemiology and Community Health , 69 (9) , 905-910 (2015); 10.1136/jech-2014-205345
• 原著論文11: Hayashi K, Kawachi I, Ohira T, et al.; Laughter and Subjective Health Among Community-Dwelling Older People in Japan : Cross-Sectional Analysis of the Japan Gerontological Evaluation Study Cohort Data ; J Nerv Ment Dis. , 203 (13) , 934-942 (2015); 10.1097/nmd.0000000000000399
• 原著論文12: 佐々木由理, 宮國康弘, 谷友香子,他; 高齢者うつの地域診断指標としての社会的サポートの可能性 －2013年日本老年学的評価研究（JAGES）より－; 老年精神医学雑誌 , 26 (9) , 1019-1027 (2015)
• 原著論文13: 谷友香子, 近藤克則, 近藤尚己; 日本人高齢者の孤食と食行動およびBody Mass Indexとの関連 JAGES（日本老年学的評価研究）の分析結果; 厚生の指標 , 62 (13) , 9-15 (2015)
• 原著論文14: Saito M, Kondo K, Kondo N, et al.; Relative deprivation, poverty, and subjective health: JAGES cross-sectional study; PloS one , 9 (10) , e111169- (2014); 10.1371/journal.pone.0111169
• 原著論文15: Hayashi T, Kondo K, Suzuki K, et al.; Factors Associated with Falls in Community-Dwelling Older People with Focus on Participation in Sport Organizations: The Japan Gerontological Evaluation Study Project; BioMed Research International , 2014 , 10- (2014); 10.1155/2014/537614
• 原著論文16: 加藤清人，近藤克則，竹田徳則，他; 手段的日常生活活動低下者割合の市町村格差は存在するのか－JAGESプロジェクト－; 作業療法 , 34 (5) , 541-554 (2014)
• 原著論文17: Kanamori S, Kai Y, Aida J, et al.; Social participation and the prevention of functional disability in older Japanese: the JAGES cohort study; PloS one , 9 (6) , e99638- (2014); 10.1371/journal.pone.0099638
• 原著論文18: 竹田徳則, 近藤克則, 鈴木佳代; 地域在住高齢者におけるうつの程度別による趣味活動の特徴 うつ予防・支援の手がかりとして; 作業療法 , 33 (4) , 337-346 (2014)
• 原著論文19: 林尊弘，近藤克則，山田実，他; 転倒者が少ない地域はあるか－地域間格差と関連要因の検討－：JAGESプロジェクト; 厚生の指標 , 61 (7) , 1-7 (2014)
• 原著論文20: 和田有理, 村田千代栄, 平井寛,他; AGES プロジェクトのデータを用いたGDS5の予測的妥当性に関する検討－要介護認定，死亡，健康寿命の喪失のリスク評価を通して－; 厚生の指標 , 61 (11) , 7-12 (2014)

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-09
• 更新日: 2023-05-01

収支報告書

• 文献番号: 201514001Z