文献情報
文献番号
201408004A
報告書区分
総括
研究課題名
読書が可能な人工視覚システム(脈絡膜上-経網膜電気刺激(STS)法)の実用化
課題番号
H24-医療機器-一般-004
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
不二門 尚(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 西田 幸二(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 瓶井 資弘(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 西信 良嗣(国立大学法人滋賀医科大学 眼科学)
- 林 篤志(国立大学法人富山大学 医学部 眼科学)
- 平形 明人(杏林大学 医学部 眼科学)
- 貴島 晴彦(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 梅垣 昌士(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 北澤 茂(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
- 太田 淳(国立大学法人奈良先端科学技術大学院大学 物質創成科学研究所)
- 小澤 素生(株式会社 ニデック)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 【補助金】 医療機器開発推進研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
28,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究は、これまで10年間にわたって開発して来た本邦独自の脈絡膜上-経網膜刺激(STS)法による人工網膜を実用化するための最終段階である。49Ch電極による第2世代のSTS人工視覚装置の安全性、有効性試験(平成24-25年度)、は終了し、平成26年度は1年の臨床試験の実施、評価、視覚リハビリテーション法の実施、刺激パラメータの最適化などを行った。平成26年度は2名の進行した網膜色素変性症の患者さんに第2世代のSTS人工視覚装置の埋植手術を行った。H25年度に行った1例の患者さんと併せて3例の患者さんについて1年間の経過観察中(1例は終了)であるが、術中には合併症なく、経過観察中には、2例の患者さんで虹彩炎が発症した他は合併症は生じなかった。虹彩炎も、点眼治療により寛解を得た。機能試験においては、症例1でベースラインの視機能向上が得られ、症例3では、人工視覚による視機能改善が得られた。今後1年間の経過観察を行い、臨床研究の結果をまとめる予定である。
研究方法
Ⅰ. 49Ch人工網膜システムの電極の有効性試験:家兎を用いて帰還電極をi) 刺激電極付近の強膜内、ii)赤道をはさんで対極の部位の強膜内、iii)硝子体内に置いて視覚誘発電位を比較した。
II. 49Ch-STS人工視覚システムによる中期臨床試験:平成26年度は2名の進行した網膜色素変性症の患者さんに第2世代のSTS人工視覚装置の埋植手術を行い、安全性有効性を検討した。
Ⅲ. 49Ch-STS体内システムの術式確立:デコーダーを側頭骨の一部を削って固定する方式について検討した。
Ⅳ. 人工視覚を用いた視覚リハビリテーション法の確立:家庭訓練法を、白い棒、タッチパネル、アルファベットの模型などを用いて行った。
II. 49Ch-STS人工視覚システムによる中期臨床試験:平成26年度は2名の進行した網膜色素変性症の患者さんに第2世代のSTS人工視覚装置の埋植手術を行い、安全性有効性を検討した。
Ⅲ. 49Ch-STS体内システムの術式確立:デコーダーを側頭骨の一部を削って固定する方式について検討した。
Ⅳ. 人工視覚を用いた視覚リハビリテーション法の確立:家庭訓練法を、白い棒、タッチパネル、アルファベットの模型などを用いて行った。
結果と考察
49Ch人工網膜システムの誘発電位の大きさは、帰還電極の位置 ii), iii)でi)より大きな振幅が得られる傾向が見られ、今後帰還電極位置を決める上での参考となった。中期臨床試験では、H25年度に行った1例の患者さんと併せて3例の患者さんについて1年間の経過観察中(1例は終了)であるが、術中には合併症なく、経過観察中には、2例の患者さんで虹彩炎が発症した他は合併症は生じなかった。虹彩炎も、点眼治療により寛解を得た。機能試験においては、症例1でベースラインの視機能向上が得られ、症例3では、人工視覚による視機能改善が得られた。体内システムの頭蓋骨部への固定は、経過観察中3症例とも安定しており問題はなかった。視覚リハビリテーション法は、人工視覚を日常視に役立てる方法に関して現在検討中である。
結論
第二世代49ChのSTS人工網膜は、術中、術後に大きな障害はなく、中心窩に近い部位に電極が挿入された症例3では、人工網膜を使って行動の改善が見られた。これらの事実はSTS型人工網膜の有用性を示唆する。今後1年間の経過観察を行い、結果をまとめて治験のプロトコールを作成する予定である。
公開日・更新日
公開日
2015-05-25
更新日
-