文献情報
文献番号
201325065A
報告書区分
総括
研究課題名
被災地に展開可能ながん在宅緩和医療システムの構築に関する研究
課題番号
H25-医療-指定-012
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
堀田 知光(独立行政法人国立がん研究センター )
研究分担者(所属機関)
- 木下 寛也(独立行政法人国立がん研究センター東病院)
- 的場 元弘(独立行政法人国立がん研究センター中央病院)
- 小川 朝生(独立行政法人国立がん研究センター東病院)
- 森田 達也(聖隷味方原病院)
- 内富 庸介(岡山大学大学院)
- 明智 龍男(公立大学法人名古屋市立大学)
- 佐々木 治一郎(北里大学)
- 川越 博美(医療法人社団 パリアン)
- 福井 小紀子(日本赤十字看護大学大学院)
- 川越 正平(あおぞら診療所)
- 宮下 光令(東北大学大学院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
87,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、がん在宅緩和医療における東日本大震災の被災地の直接的な支援、被災地におけるがん患者の在宅緩和医療において生じた様々な課題と解決策の明確化、被災地に応用可能な、今後の高齢多死社会に向けたがん患者の在宅医療の推進における課題解決に向けた具体的なプログラム作成である。以下の3つの研究に取り組んだ。1)被災地におけるあらたな地域緩和ケアネットワークの構築、2)大規模災害に備えたがん在宅緩和医療における課題と対策の明確化、3)被災地に応用できるがん在宅緩和医療システムの構築に関する研究である。
研究方法
1)に関しては、岩手県釜石および気仙医療圏において在宅緩和ケアネットワーク構築に係る支援を行い、その過程を記述した。2)に関しては、東日本大震災時にがん緩和・在宅医療に関わっていた東北地方の医療従事者対象としたインタビュー調査を質的に解析した。医学中央雑誌のデータベース、一般図書、Web上の情報から、東日本大震災時のがん緩和・在宅医療に関する記載のある文献を系統的に検索し、質的に分析した。上記の解析をもとに、実際に東日本大震災を体験した在宅緩和ケアに係る多職種の議論を行い、東南海地震を想定して大規模災害が生じた場合の災害被害の予防になること、実際に現場の医療福祉従事者が知っていると役に立つことをまとめた冊子を作成した。
3)に関しては、がん在宅緩和ケアにおける精神症状への対応に関する教育プログラム、緩和ケア訪問看護師教育プログラム、介護職員に対するがん患者の看取りに関するう教育プログラムを作成し、プログラムの評価を行った。
3)に関しては、がん在宅緩和ケアにおける精神症状への対応に関する教育プログラム、緩和ケア訪問看護師教育プログラム、介護職員に対するがん患者の看取りに関するう教育プログラムを作成し、プログラムの評価を行った。
結果と考察
1)在宅緩和ケアネットワーク構築のために必要な市民効果講座、がん患者サロンが開催された。
2)冊子「大規模災害に対する備え がん治療・在宅医療・緩和ケアを受けている患者さんとご家族へ ―普段からできることと災害時の対応―」を作成した。内容は、「一般的な災害への備えと対応」、「がん治療・抗がん剤による治療を受けている方へ」、「医療用麻薬を使用している方へ」、「電動ポンプを使用している方へ」、「酸素療法を行っている方へ」、「たんの吸引を行っている方へ」、「自宅で人工呼吸器を使用している方へ」の7章と、参考資料として「外部電源の確保の方法」「医療用麻薬の代わりの薬リスト」「災害直後に出されたがん・在宅・緩和医療に関係する主な通知類」「役立つ情報集」から構成されている。
3)教育プログラムの作成と有用性の検討が開始された。
2)冊子「大規模災害に対する備え がん治療・在宅医療・緩和ケアを受けている患者さんとご家族へ ―普段からできることと災害時の対応―」を作成した。内容は、「一般的な災害への備えと対応」、「がん治療・抗がん剤による治療を受けている方へ」、「医療用麻薬を使用している方へ」、「電動ポンプを使用している方へ」、「酸素療法を行っている方へ」、「たんの吸引を行っている方へ」、「自宅で人工呼吸器を使用している方へ」の7章と、参考資料として「外部電源の確保の方法」「医療用麻薬の代わりの薬リスト」「災害直後に出されたがん・在宅・緩和医療に関係する主な通知類」「役立つ情報集」から構成されている。
3)教育プログラムの作成と有用性の検討が開始された。
結論
被災地において、地域緩和ケアネットワーク構築のための継続的支援を行った。被災に応用可能な、1)がん在宅医療に関する医療・福祉従事者へ教育プログラムの開発と有用性の検討、2)がん患者支援プログラムの開発と有用性の検討に関する研究を行った。がん関地震による災害被害の予防、発生時の対応に生かすための、冊子を作成した。
公開日・更新日
公開日
2014-07-16
更新日
2018-06-07