文献情報
文献番号
201306003A
報告書区分
総括
研究課題名
重症低ホスファターゼ症に対する骨髄移植併用同種間葉系幹細胞移植
課題番号
H23-再生-一般-003
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
竹谷 健(島根大学医学部附属病院 輸血部)
研究分担者(所属機関)
- 山口 清次(島根大学 医学部)
- 福田 誠司(島根大学 医学部)
- 弓場 俊輔(産業技術総合研究所 健康工学研究部門)
- 大串 始(産業技術総合研究所 健康工学研究部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 再生医療実用化研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
21,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
低ホスファターゼ症(HPP)はALPが生まれつき働かないことで正常な骨形成が障害される常染色体優性遺伝性疾患である。特に、生後6か月以内に発症した場合、重篤な骨形成障害により、全身の骨が徐々に菲薄化・消失して、呼吸不全などで乳幼児期に死亡する。これまで、本疾患に対しては有効な治療法がなかった。しかし、この患者に、健常人の骨髄および骨、骨をつくる骨芽細胞や骨芽細胞に分化する間葉系幹細胞(MSC)を移植することによりその提供者の細胞が患者の骨に到達して骨を作り、患者が救命されたことが報告されている。このことから、我々は2004年に当該疾患の患者に骨髄、MSCならびに産業技術総合研究所(産総研)が独自に開発した培養骨の移植を行い、救命することができた経験を持つ。しかし、まだその方法や効果は確立していない。したがって、重症の致死的なHPPの患者を救命するために、骨髄移植(BMT)を行った後、繰り返し間葉系幹細胞移植(MSCT)を行う臨床研究を行った。
研究方法
致死的なHPPの診断後、ALPが正常なドナーから骨髄を提供していただき、まず患者に骨髄移植を行う。次に、採取された骨髄の一部を用いて産総研で培養増殖したMSCを、患者に移植する。その後、症状および骨の状態などをみながら、繰り返しMSCTを行った。評価項目として、生存率、臨床症状、骨の石灰化および有害事象とした。
MSCは、島根大学で採取された骨髄を産総研に搬送し、セルプロセッシングセンターで培養した。培養は牛胎児血清を含んでいる液体培地に採取した骨髄を混和し、培養容器を用いて炭酸ガス培養器内で行った。培養期間および継代回数は安全性を考え、1ヶ月以内で継代回数3回までとした。移植当日にMSCを剥離し、PBSに浮遊させた状態で島根大学へ搬送した。移植細胞の安全性は、ドナーのウイルス試験を行い、培養中の無菌検査、マイコプラズマ検査、エンドトキシン検査で確認した。
また、病態解明のために疾患特異的iPS細胞の樹立を試みた。
MSCは、島根大学で採取された骨髄を産総研に搬送し、セルプロセッシングセンターで培養した。培養は牛胎児血清を含んでいる液体培地に採取した骨髄を混和し、培養容器を用いて炭酸ガス培養器内で行った。培養期間および継代回数は安全性を考え、1ヶ月以内で継代回数3回までとした。移植当日にMSCを剥離し、PBSに浮遊させた状態で島根大学へ搬送した。移植細胞の安全性は、ドナーのウイルス試験を行い、培養中の無菌検査、マイコプラズマ検査、エンドトキシン検査で確認した。
また、病態解明のために疾患特異的iPS細胞の樹立を試みた。
結果と考察
これまで2症例について、主目的である3年生存率は達成できた。臨床症状について、呼吸機能の改善は、MSCT以降は原病の合併症である気管れん縮が起こらないこと、移植により呼吸状態が安定することから、MSCTが呼吸障害の改善に寄与していることが示唆された。しかし、呼吸器からの離脱ができていないこと、気管れん縮が再燃していることから、永続的な効果を得るには至っていない可能性がある。身体発育に関して、間葉系幹細胞移植の回数に関係なく、2歳過ぎてから身長と体重の伸びが停滞していることから、原疾患の症状をこの治療で完全にコントロールすることは困難であるかもしれない。中枢神経合併症である、精神発達遅滞や難聴などは徐々に改善はしているが、年齢相当までは回復していないため、今後注意深い観察が必要である。
骨の石灰化に関して、どちらの症例もMSCTにより骨の石灰化が改善していたが、移植前の骨の状態によりその改善度が影響する可能性が示唆された。また、どちらの症例ともに骨密度や筋肉量は保たれているが、正常な骨構造に達しておらず、骨面積が低下しているため、今後、慎重な経過観察が必要である。
有害事象に関して、BMTの合併症は予想範囲内であったが、免疫抑制剤抵抗性GVHDはMSCが有効であった。MSCTの有害事象は認めていないため、乳幼児にも安全に行えることが明らかとなった。しかし、どちらの症例においても甲状腺機能低下症およびてんかんを発症した。これが疾患特異的有害事象なのか、現在のプロトコールの有害事象なのか、慎重に判断する必要がある。
なお、患者由来の皮膚繊維芽細胞からiPS細胞を樹立することに成功した。
骨の石灰化に関して、どちらの症例もMSCTにより骨の石灰化が改善していたが、移植前の骨の状態によりその改善度が影響する可能性が示唆された。また、どちらの症例ともに骨密度や筋肉量は保たれているが、正常な骨構造に達しておらず、骨面積が低下しているため、今後、慎重な経過観察が必要である。
有害事象に関して、BMTの合併症は予想範囲内であったが、免疫抑制剤抵抗性GVHDはMSCが有効であった。MSCTの有害事象は認めていないため、乳幼児にも安全に行えることが明らかとなった。しかし、どちらの症例においても甲状腺機能低下症およびてんかんを発症した。これが疾患特異的有害事象なのか、現在のプロトコールの有害事象なのか、慎重に判断する必要がある。
なお、患者由来の皮膚繊維芽細胞からiPS細胞を樹立することに成功した。
結論
致死的で治療法のない重症HPPに関して、BMT併用同種MSCTが骨の石灰化を改善することにより生命予後を改善できることが示唆された。また、この治療により生じた有害事象も対応可能なものであった。しかし、正常な骨構造に到達していないため、根治療法の確立のために、この疾患の病態解明だけでなく、最適なMSCTの確立、MSCの細胞特性(遊走能、増殖能、免疫寛容効果)の向上を行う必要がある。根治療法が確立した場合、生命予後の改善に寄与し、患者およびその家族のQOL・ADLの向上にもつながる。さらに、治療法がない類似疾患や、酵素補充療法しか治療がない他の代謝疾患に対する治療へも応用できる可能性があるため、医療費や社会福祉費の負担軽減にもつながると思われる。
公開日・更新日
公開日
2015-03-03
更新日
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