文献情報
文献番号
201221033A
報告書区分
総括
研究課題名
東北地方のがんネットワークによるがん診療連携拠点病院の化学療法の均てん化事業
課題番号
H22-がん臨床-一般-034
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
石岡 千加史(東北大学 加齢医学研究所)
研究分担者(所属機関)
- 加藤 俊介(東北大学 加齢医学研究所)
- 吉岡 孝志(山形大学 大学院医学研究科)
- 柴田 浩行(秋田大学 大学院医学研究科)
- 西條 康夫(新潟大学 大学院医学研究科)
- 蒲生 真紀夫(大崎市民病院 腫瘍センター)
- 伊藤 薫樹(岩手医科大学 附属病院)
- 石田 卓(福島県立医科大学 附属病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
9,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、多角的な方法で東北地方のがん診療連携拠点病院(以下、がん拠点病院)の化学療法の均てん化を推進することである。
研究方法
【がん化学療法プロトコル統一事業】東北がんネットワーク化学療法専門委員会に化学療法共通プロトコル審査委員会を設置し、東北6大学の5大がん(乳がん、肺がん、胃がん、大腸がん、悪性リンパ腫)の統一プロトコルを作成した。5大がんの標準的化学療法プロトコルを東北がんネットワークのHP上に公開する。【臨床試験推進事業】東北がんネットワークHPにTumor Board(バーチャル会議)を組織し化学療法を中心にした症例検討会を実施する。標準化学療法レジメンのプロトコル申請・審査画面を構築しがん化学療法プロトコル統一事業との協力体制を整備する。【医療従事者、市民や患者会への啓発活動】市民公開講座を毎年実施する。また、医療従事者を対象とするがん薬物療法の普及に関する研修会を開催する。さらに、がん薬物療法に従事する医療従事者のためのDVDを作成し全国の拠点病院等に配布する。【化学療法に関するアンケート調査】東北6県にあるがん診療連携拠点病院(43病院)を含む計153病院を対象にアンケート調査を行う。【個別化治療推進事業】観察研究「進行転移性大腸がん患者におけるEGFRシグナル伝達関連遺伝子変異の解析」と「進行大腸がん患者を対象とした末梢血液中の腫瘍循環細胞(CTC)の効果予測因子としての可能性に関する研究」を行う。医師を対象に、分子診断に関するアンケート調査を行う。【地域がん診療連携拠点病院における化学療法の標準化】宮城県北地域の3医療圏において、地域がん診療連携拠点病院とその周囲の生活医療圏でがん診療を担っている公立医療機関・2施設、民間医療機関・1施設、計4施設におけるがん薬物療法の実態調査を現地訪問・聞き取りにより施行する。
結果と考察
結果:【がん化学療法プロトコル統一事業】5大がんの統一プロトコルを作成し、東北がんネットワークのHPに公開した。【臨床試験推進事業】Web上に、症例検討を行えるTumor Boardと化学療法プロトコルの審査を行える2つのシステムを構築した。【医療従事者、市民や患者会への啓発活動】がん薬物療法に従事する医師や患者を対象とするDVDとして制作し東北地方の病院や全国の都道府県がん診療連携拠点病院に配布した。市民や患者会への啓発活動として、「知っておきたいがん治療の臨床試験~未来を拓く力に~」(200名以上参加)、「知っておきたい抗がん剤治療」(約280名参加)、「がんと共に生きること」(250名以上参加)を開催した。医療従事者への啓発活動として、「東北がんネット化学療法専門研修会」(約50名参加)を開催した。【がん診療に関するアンケート調査】61病院(全回収率:39.8%)から回答を回収することができた。横断的カンファレンスの実施状況については拠点病院の90%以上で定期的に開催されていたが、中核病院では4割程度にとどまっていた。また中核病院では化学療法レジメン審査・管理体制の整備や副作用対策マニュアルの整備は半数の施設にとどまっていた。これら体制の未整備についての一番の原因は管理をしていく専門スタッフの人員不足が挙げられていた。【個別化治療推進事業】複数の観察研究を実施し更なるバイオマーカー探索研究が必要であることが明らかになった。分子診断に関するアンケート調査では、医療従事者の個別化医療の普及が遅れていること、医師は患者が分子診断の知識について理解不足であると感じていることが明らかになった。【地域がん診療連携拠点病院における化学療法の標準化】地方の生活医療圏の中核病院におけるがん薬物療法施行実態を調査した。地域によりがん種ごとに標準レジメンの整備にばらつきが見られ、潜在的需要に対し供給が不足している実態が明らかになり、一部のがん種で標準化レジメンの共有を進めた。
考察:がん化学療法プロトコル統一事業は東北地方のがん薬物療法の標準化を進める上で重要であり今後も継続する。がん診療に関する実態調査は定期的に施行し、東北地方のがん薬物療法の均てん化の状況を今後も評価し改善のための指標としたい。個別化治療の推進については大学を中心とした研究活動と連携して医療従事者と患者の啓発活動を行う必要がある。
考察:がん化学療法プロトコル統一事業は東北地方のがん薬物療法の標準化を進める上で重要であり今後も継続する。がん診療に関する実態調査は定期的に施行し、東北地方のがん薬物療法の均てん化の状況を今後も評価し改善のための指標としたい。個別化治療の推進については大学を中心とした研究活動と連携して医療従事者と患者の啓発活動を行う必要がある。
結論
東北地方におけるがん薬物療法の水準を向上するためには、化学療法レジメンの共有化やレジメン審査の体制支援が効果的である。また、がん薬物療法の臨床試験を推進するための医療従事者の教育、情報提供や市民と患者への啓発活動が必要である。さらに、東日本大震災により東北地方の太平洋沿岸部を中心に地域医療が崩壊したため、がん薬物療法に関するネットワークを通じた支援の必要性が高いが、課題を解決するために更なる活動が必要である。
公開日・更新日
公開日
2013-08-21
更新日
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