先進的自立支援機器を用いた介護予防の効果検証

文献情報

文献番号
201115022A
報告書区分
総括
研究課題名
先進的自立支援機器を用いた介護予防の効果検証
課題番号
H23-長寿・一般-001
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
鈴木 隆雄(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 所長室)
研究分担者(所属機関)
  • 原田 敦(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 病院)
  • 下方 浩史(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 研究所)
  • 島田 裕之(独立行政法人 国立長寿医療研究センター 研究所)
  • 大渕 修一(地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター 研究所)
  • 吉田 英世(地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター 研究所)
  • 金 憲経(地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター 研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
33,872,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 本研究では、地域に在住する虚弱な高齢者を対象として、先進的介護予防機器を用いたトレーニングの効果を検証し、要介護状態の予防に効果を有するプログラムのマニュアル作成を目的とした。
研究方法
 平成23年度は、先進的介護予防機器の効果を検証するための介入研究対象となる虚弱高齢者を募集するために、地域在住高齢者4,503名を対象とした大規模疫学調査を実施した(大府:脳とからだの健康チェック)。また、別コホート(国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究;第6次調査、お達者健診;第5次調査)の調査結果から、虚弱の新たなスクリーニング指標と方法について検討した。さらに、地域在住高齢者の横断的運動機能調査から、運動機能のどの要素に加齢の影響が強いのかを明らかにして、先進的介護予防機器を高齢者に適用する妥当性について検討を加えた。
結果と考察
 虚弱の有症率は、65歳以上の高齢者全体の11.5%(予備群を含め32.8%)であり、別コホートの調査結果でも概ね同等の結果であった。虚弱高齢者とその予備群の高齢者は、糖尿病や骨粗鬆症、転倒歴などを高頻度に有しており、血液マーカーや体組成の測定結果もその実態を支持した。また、基本チェックリストでリスク保有者と判定された者では身体的虚弱性を有している割合が多かった。虚弱のスクリーニング指標としては、歩行速度が高齢者の虚弱の最も良い指標となること、筋力も重要であることが明らかとなった。また、低骨量になるほど要介護化の危険性が高くなることが示され、虚弱のスクリーニング方法として骨量測定が有意義である可能性が示唆された。加齢に対する運動機能の影響については、男女ともにバランス機能が比較的早い時期に低下してくると考えられた。
結論
 虚弱高齢者の有症率は65歳以上の高齢者全体の11.5%を占め、予備群を含めるとその有症率は32.8%となり、多くの高齢者が虚弱やその危険性を有していた。これらの虚弱高齢者は疼痛、慢性疾患、運動機能低下も有しており、要介護状態に陥る危険性の高い集団であると考えられた。虚弱高齢者に介護予防プログラムを提供するにあたっては、多彩な問題を考慮した上で生活機能の向上を目指したプログラムを提供する必要があると考えられた。

公開日・更新日

公開日
2012-06-18
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2013-03-06
更新日
-

収支報告書

文献番号
201115022Z