生活習慣病予防活動・疾病管理による健康指標に及ぼす効果と医療費適正化効果に関する研究

文献情報

文献番号

201021041A

報告書区分

総括

研究課題名

生活習慣病予防活動・疾病管理による健康指標に及ぼす効果と医療費適正化効果に関する研究

課題番号

H22-循環器等（生習）・一般-004

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

津下　一代(愛知県健康づくり振興事業団　あいち健康の森健康科学総合センター　健康開発部)

研究分担者(所属機関)

村本　あき子(あいち健康の森健康科学総合センター　)
山本　直樹(トヨタ自動車　安全健康推進部)
玉腰　暁子(愛知医科大学　公衆衛生学教室)
川渕　孝一(東京医科歯科大学大学院　医療経済学)
伊藤　由希子(東京学芸大学　人文社会学系　経済学分野)
中村　正和(大阪府立健康科学センター)
小池　城司(福岡市健康づくりセンター)
沼田　健之(岡山県南部健康づくりセンター)
小谷　和彦(自治医科大学　臨床検査医学・公衆衛生学)
織田　順(東京医科大学　救急医学)
宮地　元彦(国立健康・栄養研究所　)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

14,200,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、メタボリックシンドローム及び予備群に対する保健指導が、健康指標に及ぼす効果ならびに医療費への影響を検証することである。さらに、対象者セグメントを考慮した効果的・効率的な保健指導方法の条件を抽出すること、生活習慣病対策に資する医療費分析の方法を検討すること、医療保険者全体の健診・レセプト情報等から健康課題を明示する方法を検討すること、運動関連の事故を調査し安全な保健指導（運動）について考察することである。

研究方法

積極的支援該当者40,509人、動機付け支援該当者10,886人を登録、支援参加の有無別に6か月、1年、2年後の検査データ変化を比較分析する。検査値改善に要する体重減少率を算定、性・年代、保険者、保健指導機関、喫煙の有無の影響を検討する。医科、調剤、DPCを用いて保健指導参加群と非参加群の医療費への影響を健診後2年分のデータで分析する。運動の安全性については、日本外傷データバンク、救命救急センターで運動関連事故を調査する。

結果と考察

積極的支援6ヶ月後2.6±3.5㎏減、SBP, DBP, TG, HDL-C, LDL-C, HbA1c, AST, ALT, γGTPの有意な改善を認め、MetS該当者は48.2％→22.3％、対照群との間で変化量に有意差がみられた。重回帰分析では体重減少率に対して「6ヶ月後の血液検査告知」は正の、喫煙は負の影響を及ぼした。支援前の行動変容ステージと体重減少率には関連が見られなかった。動機づけ支援では腹囲は有意に減少したが他の検査値に有意な変化はなかった。40歳未満は40歳以上よりも体重減少率が大きく、非喫煙者の方が改善率が高かった。健診後の簡単な結果説明では翌年の検査データ改善を認めなかった。健診後2年間の医療費の推移では実施群では医療費が相対的に低減していることが示された。これは主に受診回数の減少によるものであった。

結論

積極的支援では1年後、2年後の健診データの改善、非参加群との間で有意差がみられた。動機づけ支援では体重減少量等に有意な差はみられなかった。積極的支援により調剤回数が減少、医療費の低減が観察された。