「日本人の食事摂取基準」を活用した食事のガイドの作成に資する研究

文献情報

• 文献番号: 202508026A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 「日本人の食事摂取基準」を活用した食事のガイドの作成に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 24FA1012
• 研究年度: 令和7(2025)年度
• 研究代表者(所属機関): 片桐 諒子(千葉大学大学院情報学研究院)

研究分担者(所属機関)

• 山口　美輪(立命館大学 食マネジメント学部)
• 岡田　知佳(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所　国立健康・栄養研究所 栄養疫学・政策研究センター 栄養疫学研究室)
• 朝倉　敬子(東邦大学医学部社会医学講座予防医療学分野)
• 早見　直美(大阪公立大学　生活科学研究科)
• 松本　麻衣(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所　国立健康・栄養研究所　栄養疫学・政策研究センター)
• 杉本　南(東邦大学　医学部社会医学講座衛生学分野)
• 木下　かほり(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　研究所 老年学・社会科学研究センター フレイル研究部)
• 華井　明子(千葉大学大学院情報学研究院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 令和6(2024)年度
• 研究終了予定年度: 令和7(2025)年度
• 研究費: 4,745,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

健康日本21（第三次）では、栄養・食生活に関する目標が示されており、その達成に向けて「日本人の食事摂取基準」を日常の食行動に結びつける食事ガイドの作成が求められている。本研究では、今後の食事ガイド作成に必要な基礎資料を得ることを目的として、諸外国の食事ガイドラインの整理、最適な食事パターンの解析、対象特性別の食事要因レビュー、視覚的情報が食行動に与える影響の検討を行った。2年目である今年度は、特に食品を用いたガイドライン作成に関わる科学的・統計学的手法、各国の食文化を反映した食品群分類、アメリカの最新ガイドラインの動向、日本人成人における栄養価・環境負荷・価格を考慮した食事パターン、小児・若年女性・高齢者の食事課題、栄養バランスガイドの視覚デザイン評価を中心に検討した。

研究方法

諸外国のガイドラインレビューでは、G7のうちアメリカ、イギリス、ドイツ、イタリア、北欧諸国の基準であるNNR、中国、韓国、オーストラリアを対象とし、食品群の分類、推奨内容、食文化の反映状況を比較した。また、2026年1月に公表されたアメリカの最新食事ガイドラインも確認した。最適な食事パターンの解析では、2016～2020年に実施された食物摂取頻度・摂取量調査の非連続8日間食事記録を用い、32都道府県の男性1,276名、女性1,339名を対象とした。包絡分析法により、摂取を増やすべき食品・栄養素と、控えるべき食品・栄養素を多面的に比較し、効率的な食事パターンを性別・年齢層別に検討した。高齢者については、2018年および2019年の国民健康・栄養調査を用い、65歳以上2,796人を対象に、23食品群からのたんぱく質摂取源を評価した。小児については、医中誌とPubMedを用いて、食物アレルギーおよび肥満と食事との関連を調べた。若年女性については、20～39歳女性737名をBMI区分別に分け、栄養素等摂取量と食品群別摂取量を比較した。視覚的情報の検討では、47,920名へのスクリーニング後、性別・年代で抽出した2,500名を対象にオンライン調査を行い、3種類の栄養バランスガイドのデザイン評価、生成AIを含めた食情報の利用実態等を調べた。

結果と考察

諸外国の食事ガイドラインでは、多くの国で全粒穀物や未精製穀物、野菜、果物の摂取を勧めていた。アメリカの最新ガイドラインでは、“Eat real food”が中心的なメッセージとして示されていた。包絡分析法による最適化後の食事では、観察された食事と比べて、全粒穀類、豆類、乳製品類、果物類の摂取量が20％以上多く、アルコールと加糖飲料は40％以上少なかった。性別・年齢層を問わず、推定平均必要量を下回る者の割合は低下した。一方で、ナトリウム、食物繊維、女性の飽和脂肪酸では、最適化後も目標量を満たさない者が残り、現実的に実行可能な食事だけで全栄養素を同時に改善する難しさが示された。国民健康・栄養調査を用いたの解析では、高齢者では、たんぱく質摂取量が多い群で、肉類、魚介類、大豆、野菜類からの摂取量が多く、動物性・植物性たんぱく質の両方が十分な摂取に関わっていた。若年女性では、BMI18.5～22.0のふつう低群で総エネルギー、炭水化物、穀類摂取量が少ない可能性が示された。小児の食物アレルギーのレビューでは、特に牛乳アレルギーでカルシウムや脂質の不足が報告され、体格が小さい傾向もみられた。視覚デザインでは、イラストを用いたデザインが安定して好まれ、信頼性や行動意図の評価も高かった。テレビ、家族・友人からの情報に加え、YouTubeやレシピサイトなども広く利用されていた。

結論

本研究では、諸外国の食事ガイドライン、包絡分析法による食事最適化、高齢者・小児・若年女性の食事課題、視覚的情報による食行動変容の可能性について基礎資料を得た。最適化された食事では、全粒穀類、豆類、乳製品類、果物類を増やし、アルコールや加糖飲料を減らす方向性が示されたが、ナトリウムや食物繊維など一部の栄養素では課題が残った。対象特性別の検討からは、高齢者では多様なたんぱく質源、小児ではアレルギーや肥満に応じた栄養管理、若年女性では体型別の摂取不足への注意が必要であることが確認された。さらに、食事ガイドのデザインでは、イラストを使い、信頼できると感じられる情報提示が、野菜摂取などの行動意図と関わる可能性が示された。これらの結果は、今後、日本人にとって実行しやすく、栄養面と生活実態の両方に合った食事ガイドを作成するための資料となる。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-08-27
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202508026B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 「日本人の食事摂取基準」を活用した食事のガイドの作成に資する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 24FA1012
• 研究年度: 令和7(2025)年度
• 研究代表者(所属機関): 片桐 諒子(千葉大学大学院情報学研究院)

研究分担者(所属機関)

• 山口　美輪(立命館大学 食マネジメント学部)
• 岡田　知佳(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所　国立健康・栄養研究所 栄養疫学・政策研究センター 栄養疫学研究室)
• 朝倉　敬子(東邦大学医学部社会医学講座予防医療学分野)
• 杉本　南(東邦大学　医学部社会医学講座衛生学分野)
• 松本　麻衣(国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所　国立健康・栄養研究所　栄養疫学・政策研究センター)
• 早見　直美(大阪公立大学　生活科学研究科)
• 木下　かほり(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　研究所 老年学・社会科学研究センター フレイル研究部)
• 華井　明子(千葉大学大学院情報学研究院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 令和6(2024)年度
• 研究終了予定年度: 令和7(2025)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は、健康日本21（第三次）で示された栄養・食生活の目標を達成するために、「日本人の食事摂取基準」を実際の食行動に結びつける食事ガイド作成の基礎資料を得ることを目的とした。食品ベースの食事ガイドを作成する際に基礎資料となる、国内外の類似のガイドライン策定の状況、最適な食品摂取量の設定方法、対象者特性別の食事課題、行動変容を促す情報提示方法を整理した。

研究方法

研究は7項目実施した。第一に、PubMed等データベースから用い、最適化法等により一般成人の最適な食品摂取量を提示した研究をレビューした。第二に、諸外国の食事ガイドラインについて、策定経緯、科学的根拠、食事摂取基準との関係、食品群分類を調査整理した。第三に、日本人の食事記録データを用い、包絡分析法により、栄養価が高く、環境負荷が低く、価格面でも実現しやすい食品摂取パターンを検討した。第四に、小児を対象として、食育、養育態度、友人関係、食物アレルギー、肥満と食事内容の関連を文献から整理した。第五に、高齢者について、低栄養に関係する身体的・社会的・精神心理的・行動的要因と食事摂取の関連をレビューした。第六に、若年女性のやせやボディイメージ、栄養素・食品群別摂取量、栄養教育媒体の課題を検討した。第七に、日本語の査読付き研究を対象に、食品選択などの行動変容を促す視覚情報提示についてシステマティックレビューを行い、さらに栄養バランスガイドのデザインの影響の検討を実施するためのオンライン調査を実施した。

結果と考察

最適化法を用いた研究レビューの結果、線形計画法が多く使われ、包絡分析法を用いた研究も確認された。制約条件には栄養素だけでなく、食品価格等が含まれていた。食品量を設定する際には、栄養素、食品、環境負荷、価格の間に調整すべき点があることが示された。
諸外国の食事ガイドラインは、多くの国で法的根拠や国家戦略に基づいて作成されており、栄養素摂取基準を食品ベースの推奨に変換していた。食品群分類は国ごとの食文化や政策目的により異なるが、野菜・果物の摂取促進、精製穀物の制限、たんぱく質の適切な摂取などは共通していた。
包絡分析法による日本人の食事記録データの解析では、最適化後の食品摂取パターンにより、多くの栄養素で食事摂取基準の遵守度が高まった。一方で、ナトリウム、食物繊維、飽和脂肪酸では、目標量の範囲に入らない者が依然として多かった。現実の食事内容を大きく変えずに基準を満たすことには一定の限界があることが示された。
対象者特性別の検討では、小児の食事は本人の選択だけでなく、家庭、学校、保護者、友人、疾患の有無に影響されていた。食物アレルギー児や肥満児では、栄養素不足や食事パターンの偏りがみられた。高齢者では、口腔機能の低下が肉、魚、豆類、野菜、果物の摂取量低下と関連し、経済状況や学歴の低さは食生活の質の低さと関連していた。若年女性では、ボディイメージに配慮し、イラストやグラフ、色使いを工夫した栄養教育教材の必要性が示された。
行動変容に関する検討では、色彩、背景色、栄養表示、機能性ラベル、キャッチコピー、パッケージデザインなどが食品選好や選択に影響していた。「野菜たっぷり」などの前向きな表示や信号表示は一定の効果を示したが、減塩表示では有意な効果がみられない研究もあった。栄養バランスガイドのデザイン評価では、イラストを用いたデザインが選好されやすく、信頼感や行動意図にも関係する可能性が示された。

結論

本研究により、日本で食品ベースの食事ガイドを作成するための基礎資料が多様な角度から整理された。食品量の設定方法、現実の食事パターンとの違い、達成が難しい栄養素、対象者別に配慮すべき点、行動変容を促す情報提示方法について知見が得られた。特に、ナトリウム、食物繊維、飽和脂肪酸は、最適化後も課題として残った。今後の食事ガイド作成では、科学的根拠に基づいた食品量の提示に加え、小児、若年女性、高齢者などの特性に応じた内容と、見て理解しやすく実行につながるデザインが必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-08-27
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202508026C

収支報告書

• 文献番号: 202508026Z