文献情報
文献番号
200722001A
報告書区分
総括
研究課題名
健康日本21こころの健康づくりの目標達成のための休養・睡眠のあり方に関する根拠に基づく研究
課題番号
H17-循環器等(生習)-一般-005
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
内山 真(日本大学医学部精神医学系)
研究分担者(所属機関)
- 大川匡子(滋賀医科大学医学部精神医学講座)
- 清水徹男(秋田大学医学部精神科学講座)
- 兼板佳孝(日本大学医学部公衆衛生学分野)
- 千葉茂(旭川医科大学医学部精神医学教室)
- 井上雄一(神経研究所代々木睡眠クリニック)
- 内村直尚(久留米大学医学部神経精神科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
5,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
こころの健康づくりのための休養・睡眠のあり方を以下の点から検討し、現代の社会状況に即した実効性のある休養プログラムおよび指針を開発し、研究成果の迅速な普及啓発を通じて、健康日本21こころの健康づくりの目標値を戦略的に達成することを目的とする。
研究方法
健康日本21こころの健康づくりの目標値を達成のための休養プログラム・休養指針を開発するため、昨年度までに行ってきた一般人口およびハイリスク者に関して行った休養・睡眠に関する実態研究をもとに、今年度はこころの健康づくりに役立ちうる休養・睡眠対策を抽出し、睡眠指導による介入研究を行った。
結果と考察
1.一般国民における休養・睡眠とこころの健康の関連解明
平成15年国民健康・栄養調査のデータを解析し、睡眠による休養を十分にとれていない人を減少させるためには、喫煙、食事、運動などに関する包括的な生活習慣指導が重要であることがわかった。企業の勤労者では、業務量が多いほどストレスは大きく、自己裁量権が大きいほどストレスは少なかった。
2.ハイリスク者における休養・睡眠とこころの健康の関連解明
勤務医では定期的な運動が睡眠の改善、および疲労感の軽減につながる可能性が示唆された。地域住民で不眠は精神健康度の低下要因であり、不眠治療により精神的健康度の向上が見られることがわかった。うつ病の不眠に対する薬物治療の問題点が抽出された。
3.睡眠に対する介入の効果の検証
企業における研修会で勤務者に不眠に対し短期間の睡眠衛生教育を行い効果がみられた。高校生において、短時間午睡のプログラムを作成し、健康増進に効果があることが分かった。
平成15年国民健康・栄養調査のデータを解析し、睡眠による休養を十分にとれていない人を減少させるためには、喫煙、食事、運動などに関する包括的な生活習慣指導が重要であることがわかった。企業の勤労者では、業務量が多いほどストレスは大きく、自己裁量権が大きいほどストレスは少なかった。
2.ハイリスク者における休養・睡眠とこころの健康の関連解明
勤務医では定期的な運動が睡眠の改善、および疲労感の軽減につながる可能性が示唆された。地域住民で不眠は精神健康度の低下要因であり、不眠治療により精神的健康度の向上が見られることがわかった。うつ病の不眠に対する薬物治療の問題点が抽出された。
3.睡眠に対する介入の効果の検証
企業における研修会で勤務者に不眠に対し短期間の睡眠衛生教育を行い効果がみられた。高校生において、短時間午睡のプログラムを作成し、健康増進に効果があることが分かった。
結論
今年度は要因分析を進め、こころの健康づくりに役立ちうる休養・睡眠対策を抽出した。一般成人への休養対策として包括的な生活習慣指導の重要性、勤労者の休養対策や運動指導がストレス対策として実効性があること、不眠の治療が精神的健康度を高める可能性などの結果が得られた。さらに、介入研究を行い、勤労者に対する睡眠衛生教育が睡眠の質的向上に役立つこと、高校生への午睡指導は午後の眠気改善に有効なだけでなく夜間の睡眠習慣の改善にも効果があることを検証した。この普及啓発は、今後健康日本21こころの健康づくりの目標値達成に資するものと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2008-06-30
更新日
-