文献情報
文献番号
200619046A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者の運動機能低下評価法と回復運動療法開発研究
課題番号
H17-長寿-一般-036
研究年度
平成18(2006)年度
研究代表者(所属機関)
越智 隆弘(社団法人日本整形外科学会)
研究分担者(所属機関)
- 中村 耕三(東京大学医学部附属病院)
- 戸山 芳昭(慶応義塾大学医学部)
- 中村 利孝(産業医科大学)
- 松下 隆(帝京大学)
- 阪本 桂造(昭和大学病院)
- 安井 夏生(徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部)
- 高岸 憲二(群馬大学大学院医学系研究科)
- 藤野 圭司(藤野整形外科医院)
- 里宇 明元(慶応義塾大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成18(2006)年度
研究費
24,820,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究は、高齢者の運動器機能低下を予防し、更に、向上をはかる世界運動、「運動器の10年運動(Bone And Joint Decade)」の日本委員会として、国内での施策検討目的での研究班構成案である。加齢とともに進行する諸種運動器疾患に伴う機能低下を早期発見し、その進行予防、更に回復の為の諸対策内容を解析研究して、運動器疾患による自立喪失高齢者数を現在の20%減、全原因による自立喪失高齢者数を現在の5%減とする施策案策定が本研究の目的である。
研究方法
研究分担者ごとに専門チームを構成し批判的査読を行うことによりEvidence Levelが高くかつ地域保険事業策定に有用あるいは関連すると考えられる論文を抽出し、要約を作成した。論文の内容をもとにそれぞれの疾患の発症または慢性化予防に必要な早期診断手法・指標について考察した。疾患によってはアンケート調査の結果も検討対象として加えた。
結果と考察
大腿骨頚部骨折に対する多施設前向きコホート研究の結果から、1)受傷後の治療成績を評価するためには、最良な環境下での歩行能力だけでは不十分で、日常生活の中でのADL を評価する必要がある、2)大腿骨近位部骨折のADL維持率を向上させて要介護予防を行うためには、単なる早期離床を目標とするだけでは不十分であり、荷重時期を明確に設定するとともに、杖歩行およびトイレなどへの屋内活動が可能となることを退院時の機能達成目標とする(平行棒内歩行だけでは不十分である)、3)NSTなどによる栄養介入などが必要となると考えられた。
転倒予防に対する介入研究として、運動器疾患で来院した65歳以上の患者のうち片脚起立時間(開眼)15秒以下であった683名を対象に、バランス訓練・大腿四頭筋訓練を指導し、これを8ヶ月以上継続させた。その結果、最終観察時には転倒が44%、骨折が47%コントロールに対して減少し、片脚起立時間は2-3倍に改善していた。このことから、高齢者に対する持続運動療法は、転倒・骨折の予防として有効であることがわかった。
転倒予防に対する介入研究として、運動器疾患で来院した65歳以上の患者のうち片脚起立時間(開眼)15秒以下であった683名を対象に、バランス訓練・大腿四頭筋訓練を指導し、これを8ヶ月以上継続させた。その結果、最終観察時には転倒が44%、骨折が47%コントロールに対して減少し、片脚起立時間は2-3倍に改善していた。このことから、高齢者に対する持続運動療法は、転倒・骨折の予防として有効であることがわかった。
結論
変形性関節症、腰痛症、転倒し易さ(運動器不安定症)、廃用症候群、頚肩痛、および骨粗髪症はいずれも高齢者の運動器機能低下の主因となる疾患あるいは状態として重要である。本研究において、 EBMの観点からこれらの疾患に対する早期診断指標として必要な事案を抽出し、機能評価のためのフォームを作成した。高齢者に対する機能評価としては、日常生活の中でのADL 評価に加え、精神状態を含めた全身機能の評価が重要である。さらに高齢者に対する持続的な運動療法は機能改善に有効な治療であることが確認された。
公開日・更新日
公開日
2007-06-08
更新日
-