職業性ストレス簡易調査票及び労働者疲労蓄積度自己診断チェックリストの職種に応じた活用法に関する研究

文献情報

文献番号
200501004A
報告書区分
総括
研究課題名
職業性ストレス簡易調査票及び労働者疲労蓄積度自己診断チェックリストの職種に応じた活用法に関する研究
課題番号
H17-労働-002
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
下光 輝一(東京医科大学衛生学公衆衛生学教室)
研究分担者(所属機関)
  • 川上 憲人(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
  • 小林 章雄(愛知医科大学)
  • 酒井 一博(財団法人労働科学研究所)
  • 原谷 隆史(独立行政法人産業医学総合研究所企画調整部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
10,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
職業性ストレス簡易調査票および労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストを職種に応じて有効活用するために、職種ごとの基準値の設定と判定方法についてのマニュアルを整備し、また職種に特徴的なストレス要因を測定する尺度を開発することを目的とした。
研究方法
1.PubMed、医中誌Web等の文献データベースを用い、医療福祉従事者、情報通信技術者、販売サービス職等の職種とストレス関連用語をキーワードとして文献を抽出し検討した。2.ハイヤー・タクシードライバー用疲労蓄積度自己診断チェックリストを作成し調査を実施、分析した。3.医療福祉従事者、情報通信技術者、製造業従事者、販売サービス職および裁量労働制従事者を対象に職業性ストレス簡易調査票および労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストを実施しデータ検討を行った。
結果と考察
1.文献レビューから、医療従事者では、高要求度、低コントロール/報酬、低サポート、役割のあいまいさなどのストレス要因に加え、組織レベルの要因、人間工学的要因、対人関係の中で生じる感情的負担、暴力の危険性といったストレス要因の重要性が認められた。情報通信技術者と販売サービス職を対象とした文献は少なく、特に販売サービス職は業務内容が広範にわたるため、介入の必要性が高い業務の仕事のストレス要因を把握するための対象集団の絞込みとヒアリングの必要性が示された。
2. ハイヤー・タクシードライバー用疲労蓄積度自己診断チェックリストを実施し、勤務状況が睡眠・休養、疲労自覚症状に及ぼす影響等について分析し、共分散構造分析によるモデルを構築した。
3.職種、作業分野別に2つの調査票のデータを検討し、基準値設定の基礎資料を得た。今年度結果は、データが帰属する事業場数が少ない等の問題もあり、暫定的なものである。次年度以降さらにデータを収集し、基準値の設定、職種ごとの特徴を活かした判定方法の検討を行う。
結論
職種に特徴的な職業性ストレスに関する文献レビューを実施した。交通運輸業従事者についてはハイヤー・タクシードライバー用の疲労蓄積度チェックリスト案を作成、調査を実施し検討した。また職業性ストレス簡易調査票および疲労蓄積度自己診断チェックリストを、医療・福祉従事者、情報通信関連職種、製造業従事者、販売サービス職と裁量労働従事者を対象として実施し、職種ごとの基準値設定のための基礎資料を得た。

公開日・更新日

公開日
2007-06-22
更新日
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