文献情報
文献番号
200500319A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者における効果的な転倒予防活動事業の推進に関する研究
課題番号
H15-長寿-030
研究年度
平成17(2005)年度
研究代表者(所属機関)
新野 直明(桜美林大学 大学院)
研究分担者(所属機関)
- 芳賀 博(東北文化学園大 健康社会システム)
- 安藤 富士子(長寿医療センター研究所 疫学)
- 杉森 裕樹(聖マリアンナ医大 予防医学)
- 江藤 真紀(名古屋大学 地域在宅看護)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究 【長寿科学総合研究分野】
研究開始年度
平成15(2003)年度
研究終了予定年度
平成17(2005)年度
研究費
5,703,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
転倒予防活動を推進するための研究として、転倒予防活動事業の実態、必要なプログラム、人材、さらにその人材に求められる資質について調べるとともに、予防活動の新たな効果判定指標についても検討する。
研究方法
愛知県西枇杷島町(現、清須市)の転倒予防事業の内容や効果の検討を継続した。宮城県米山町における転倒予防推進リーダー活動が、身体・心理・社会的側面へ与える影響についての縦断的検討を、追跡期間を延長し継続した。愛知県豊田市、東京都中央区などで新たにプログラムを作り転倒予防教室を実施した。豊田市ではプログラムの効果を、コントロール群との比較から評価した。長寿医療センター研究所疫学研究部の「老化に関する長期縦断疫学調査」データから、転倒恐怖感による行動制限の関連要因を検討した。転倒予防プログラムの新たな医療経済的評価法としてThe Disability Adjusted Life Year(DALY)に注目し、日本の転倒のDALYを計算した。
結果と考察
西枇杷島町では、前年度までの調査を参考に転倒予防事業を展開した。保健師だけでなく参加者自身が体力や生活習慣を確認できるプログラムを採用し、好評であった。転倒予防推進リーダー活動は、約2年と追跡期間を延長しても、精神的健康、ライフスタイル、一日あたりの食品摂取数に対して好影響をもたらすことが示唆された。講義と運動からなる転倒予防教室のプログラムは、心理機能の改善に有用で、特に、運動ソーシャルサポートの低い高齢者に対しては顕著な効果があった。対象者にあわせたプログラムを開発することで効果が増すと期待される.転倒恐怖感による行動制限の関連要因としては、高齢、性別があり、性により関連要因に差異があった。恐怖感による行動制限の予防を考える際に配慮する必要がある。Australian Burden of Disease StudyのDALY詳細法を参考に計算したわが国の転倒・転落のDALYは188,636、人口10万人当たりでは147.7であった。この数値は転倒予防の保健行政面で貴重な情報になるだろう。
結論
転倒予防事業の実態、人材に関する資料、情報を収集し、転倒予防プログラムが心理機能に有効なこと、転倒恐怖による行動制限の関連要因を明らかにした。さらに、日本における転倒のDALYを試算し、転倒予防プログラムの医療経済効果評価に活用可能なことを示した。
公開日・更新日
公開日
2006-04-06
更新日
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