発達障害児のリハビリテーション(医療・療育)の標準化と地域における肢体不自由児施設の機能に関する研究

文献情報

文献番号
200400556A
報告書区分
総括
研究課題名
発達障害児のリハビリテーション(医療・療育)の標準化と地域における肢体不自由児施設の機能に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
坂口 亮(心身障害児総合医療療育センター)
研究分担者(所属機関)
  • 高橋 義仁(高知県立療育福祉センター)
  • 長 和彦(北海道立旭川肢体不自由児総合療育センター)
  • 朝貝 芳美(信濃医療福祉センター)
  • 北原 佶(鳥取県立皆生小児療育センター)
  • 諸根 彬(宮城県立拓桃医療療育センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害保健福祉総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究費
7,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、全国の肢体不自由児施設を研究実施基盤とし、発達障害児のモデル的疾患といえる脳性麻痺を研究対象に、その障害特性やライフステージを考慮した適切なリハビリテーションのあり方を求めることであり、また、福祉政策や社会背景が変化する中、施設の機能を再検討し地域社会に貢献する施設像を求めることである。
研究方法
5つの研究分野を組織した。Ⅰ)全国に共通する評価の作成、Ⅱ)評価の普及・定着に関する研究、Ⅲ)脳性麻痺リハの新たな構築、Ⅳ)医学的リハからみた発達障害児の分類、Ⅴ)肢体不自由児施設の地域における機能の再検討
結果と考察
Ⅰ)標準化作業を今年度で終了し実用段階となった。今後、これらの評価が普及すれば、EBMを背景とした脳性麻痺の包括的かつ長期的なクリニカルパスが形成されることとなる。Ⅱ)今年度の研究で、まだまだ評価が普及・定着していない現状が浮き彫りにされた。Ⅲ)入院集中訓練や外来通院の訓練効果を客観的に示し、エビデンスに基づいた訓練のあり方を示した。予後予測については、移動や移乗動作について機能予後の有用な指標を示した。脳性麻痺の二次障害については、成人期脳性麻痺の施設への受診が減少していることが明らかになった。Ⅳ)ア)脳性麻痺の脳MRIでは、全国的に使用されうる普遍性のある分類を提示し、障害の型や臨床症状と脳MRIとの関係を明らかにした。イ)発達性失行症の臨床的特徴や診断手順、検査所見の特徴を示した。さらに、症例を通じ治療的アプローチとその有効性を示した。Ⅴ)現行措置制度の問題の多くは、児童の処遇上の規定が施設種別によっており、属人的でないために生じている。施設の裁量で利用者個々の需要に柔軟に対応しうる新しい制度が求められている。
結論
Ⅰ)7つの分野で作成してきた評価は標準化作業を経て実用に供するものとなった。Ⅱ)評価が普及・定着していない現状の中、評価実施の基盤整備としてプランナーの配置など施設内での組織作りが課題となる。Ⅲ)入院集中訓練の意義や外来通院訓練の限界を示し、外来通院では訓練頻度を増やすことの意義が明らかにした。Ⅳ)ア)脳性麻痺の脳MRIについては普遍性のある分類を提示した。さらに疫学的視点から、脳性麻痺減少にはPVLの予防が重要であることを示した。イ)脳性麻痺の課題遂行のつまずきを発達性失行症の視点から捉え、その臨床的特徴や診断手順、検査所見の特徴を示し、さらに、症例を通じ治療的アプローチとその有効性を示した。

公開日・更新日

公開日
-
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2006-02-20
更新日
-

文献情報

文献番号
200400556B
報告書区分
総合
研究課題名
発達障害児のリハビリテーション(医療・療育)の標準化と地域における肢体不自由児施設の機能に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成16(2004)年度
研究代表者(所属機関)
坂口 亮(心身障害児総合医療療育センター)
研究分担者(所属機関)
  • 高橋 義仁(高知県立療育福祉センター)
  • 長 和彦(北海道立旭川肢体不自由児総合療育センター)
  • 朝貝 芳美(信濃医療福祉センター)
  • 北原 佶(鳥取県立皆生小児療育センター)
  • 諸根 彬(宮城県立拓桃医療療育センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害保健福祉総合研究
研究開始年度
平成14(2002)年度
研究終了予定年度
平成16(2004)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、全国の肢体不自由児施設を研究実施基盤とし、発達障害児のモデル的疾患といえる脳性麻痺を研究対象に、その障害特性やライフステージを考慮した適切なリハビリテーションのあり方を求めることであり、また、福祉政策や社会背景が変化する中、施設の機能を再検討し地域社会に貢献する施設像を求めることである。
研究方法
5つの研究分野を組織した。Ⅰ)全国に共通する評価の作成、Ⅱ)評価の普及・定着に関する研究、Ⅲ)脳性麻痺リハの新たな構築、Ⅳ)医学的リハからみた発達障害児の分類、Ⅴ)肢体不自由児施設の地域における機能の再検討。
結果と考察
Ⅰ)標準化作業を今年度で終了し実用段階となった。今後、これらの評価が普及すれば、EBMを背景とした脳性麻痺の包括的かつ長期的なクリニカルパスが形成されることとなる。Ⅱ)今年度の研究で、まだまだ評価が普及・定着していない現状が浮き彫りにされた。Ⅲ)入院集中訓練や外来通院の訓練効果を客観的に示し、エビデンスに基づいた訓練のあり方を示した。予後予測については、移動や移乗動作について機能予後の有用な指標を示した。脳性麻痺の二次障害については、成人期脳性麻痺の施設への受診が減少していることが明らかになった。Ⅳ)ア)脳性麻痺の脳MRIでは、全国的に使用されうる普遍性のある分類を提示し、障害の型や臨床症状と脳MRIとの関係を明らかにした。イ)発達性失行症の臨床的特徴や診断手順、検査所見の特徴を示した。さらに、症例を通じ治療的アプローチとその有効性を示した。Ⅴ)現行措置制度の問題の多くは、児童の処遇上の規定が施設種別によっており、属人的でないために生じている。施設の裁量で利用者個々の需要に柔軟に対応しうる新しい制度が求められている。
結論
Ⅰ)7つの分野で作成してきた評価は標準化作業を経て実用に供するものとなった。Ⅱ)評価が普及・定着していない現状の中、評価実施の基盤整備としてプランナーの配置など施設内での組織作りが課題となる。Ⅲ)入院集中訓練の意義や外来通院訓練の限界を示し、外来通院では訓練頻度を増やすことの意義が明らかにした。Ⅳ)ア)脳性麻痺の脳MRIについては普遍性のある分類を提示した。さらに疫学的視点から、脳性麻痺減少にはPVLの予防が重要であることを示した。イ)脳性麻痺の課題遂行のつまずきを発達性失行症の視点から捉え、その臨床的特徴や診断手順、検査所見の特徴を示し、さらに、症例を通じ治療的アプローチとその有効性を示した。

公開日・更新日

公開日
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更新日
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