文献情報
文献番号
201923003A
報告書区分
総括
研究課題名
ラベルへの化学物質の危険有害性情報の付加に関する調査と開発及びその効果の測定
課題番号
H29-労働-一般-003
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
山口 佳宏(国立大学法人 熊本大学 環境安全センター)
研究分担者(所属機関)
- 林 瑠美子(国立大学法人 名古屋大学 環境安全衛生推進本部)
- 喜多 敏博(国立大学法人 熊本大学 教授システム学研究センター)
- 富田 賢吾(国立大学法人 名古屋大学 環境安全衛生推進本部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
2,477,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
化学物質の危険有害性情報（以下、「リスク情報」とする。）を知ることは、化学物質を安全に使用する上で必須である。しかし、リスク情報の入手には手間がかかり、実際に化学物質による事故が発生している。そのため、化学物質ユーザーが頻繁に見る薬品ラベルに着目して、さらにIT技術を使って、この課題を解決することを本研究の目的としている。
本研究は、（１）メーカーへの薬品ラベルに関する意向調査、（２）伝達すべきリスク情報の検討、（３）二次元コード変換および表示ツールプログラムの開発、（４）リスク情報の教育効果の評価、（５）リスク情報提供の効果測定という５つのサブテーマを設定している。
本研究は、（１）メーカーへの薬品ラベルに関する意向調査、（２）伝達すべきリスク情報の検討、（３）二次元コード変換および表示ツールプログラムの開発、（４）リスク情報の教育効果の評価、（５）リスク情報提供の効果測定という５つのサブテーマを設定している。
研究方法
令和元年度は、３）化学物質のリスク情報変換および表示ツールの開発、４）化学物質のリスク情報表示ツールによる教育効果の測定を行った。５）化学物質管理支援システムを利用したリスク情報提供の効果測定については、平成３０年度に４）化学物質のリスク情報表示ツールによる教育効果の測定において、開発したアプリケーション（アルファ版）の評価の際に修正を行った方が良いと判断し、計画を変更し化学物質管理支援システムを利用したリスク情報提供の効果測定を行わず、アプリケーションのベータ版の開発を行った。
結果と考察
最終年度で得られた結果として、GHSラベルに表示する必要がある注意喚起語、危険有害性情報および注意書きについて、それぞれ色分け、イラストおよび簡易表現によって化学物質の危険有害性の理解度を高める工夫を組み込んだ。多くの文字情報に、イラストなどの表現法を加えることで、化学物質の危険有害性の理解度を高めるサポートができていると考えている。開発したアプリケーションは、安全管理の専門家、大学生（１年生および４年生）、さらに労働者から評価を受けた。その結果、化学物質に関する法令やGHSについて知識がある場合は、アプリケーションを利用することで、化学物質の危険有害性を理解できる傾向があることがわかった。またアプリケーションを利用した危険有害性情報の理解サポートは、SDSよりは利用したいが、現場ではモバイル機器を持ち込まない可能性が高いので利用しにくいこともわかった。
結論
本研究は、化学物質ユーザーに化学物質の危険有害性情報を、より理解されやすく伝えることを目的としていた。多くの人が所有しているモバイル機器、特にスマートフォンにアプリケーションをインストールして、化学物質の危険有害性情報を理解しやすくした。アプリケーションに化学物質の危険有害性情報を文字情報に加えイラストや動画など表示方法を加えることで、化学物質の危険有害性について理解度を高められることがわかった。ただ、化学物質に関する法令やGHSの知識は、化学物質を取り扱う前には獲得しておく方がよく、本研究のように意識的に情報を獲得するツールの利用は、ツールの現場への持ち込みの可否によって利用しにくい場合がある。そのため、化学物質を取り扱う前の教育の強化、現場でのツール利用の訓練または無意識でも化学物質の危険有害性情報を入手できる仕組み、例えば化学物質にICチップを組み込み、ICリーダーに近づくと自動で情報表示ができるようなツールの開発が効果的であると考えている。さらに化学物質ユーザーが意識的に情報を求める内容、例えば事故事例や他者が気になっている危険有害性情報（検索履歴など）を入手しやすいツールの開発が良いと考えられる。
公開日・更新日
公開日
2020-11-19
更新日
-