幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイドの開発に関する研究

文献情報

文献番号
201907003A
報告書区分
総括
研究課題名
幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイドの開発に関する研究
課題番号
H29-健やか-一般-003
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
石川 みどり(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 吉池 信男(青森県立保健大学 健康科学部)
  • 山縣然太朗(山梨大学大学院 医学総合研究部)
  • 山崎 嘉久(あいち小児保健医療総合センター)
  • 堤 ちはる(相模女子大学 栄養科学部)
  • 加藤 則子(十文字学園女子大学 人間生活学部)
  • 横山 徹爾(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
  • 森永 裕美子(香川大学 医学部看護学科)
  • 多田 由紀(東京農業大学 応用生物科学部)
  • 祓川 摩有(聖徳大学 児童学部)
  • 野村 真利香(東邦大学 医学部)
  • 井上 美津子(昭和大学 歯学部)
  • 近藤 洋子(玉川大学 教育学部)
  • 鈴木 美枝子(玉川大学 教育学部)
  • 衞藤 久美(女子栄養大学 栄養学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究費
13,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
研究全体の目的は、幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活にむけ、1)保健医療従事者や児童福祉関係者等が支援を進めるに当たって共有すべき基本事項を明らかにし、2)幼児の発育に影響する栄養・食生活の因子を明らかにする。3)地域や保育所等の子育て支援機関で保護者への支援が積極的に行われるための好事例等を提示した幼児期の栄養・食生活支援ガイドを作成することである。本年度は支援現場の関係者が、幼児期の栄養・食生活の支援を進めるための「共有すべき基本事項」とその「理論的整理」を基に「幼児期の栄養・食生活支援ガイド」の作成を行うことを目的とした。
研究方法
研究方法は、1)乳幼児健診等における栄養・食生活支援のあり方、2)地域保育所等における栄養・食生活支援のあり方、3)平成27年乳幼児栄養調査データを活用した幼児の栄養・食生活の特徴の分析、4)乳幼児期の栄養・食生活支援の好事例の公表及び普及方法、5)諸外国における幼児期の栄養・食生活支援のあり方、6)わが国の幼児期の栄養・食生活支援のあり方の国際的な貢献の可能性、7)わが国における幼児期の栄養・食生活支援に関連する先行研究レビューと整理。8)それらの成果をふまえて「理論的枠組み」を構築し「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」を作成した。令和元年度は、1、2、3、6、7、8を中心に進めた。研究班メンバーの長年の母子保健・栄養政策研究・実践経験をふまえた検討が行われた。
結果と考察
平成29年度~令和元年度の研究分担者の成果をふまえて「理論的枠組み」を構築した。その枠組みを基にした「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」を作成した。
ガイドの内容は、(1)幼児期の栄養・食生活等をめぐる状況(平成27年乳幼児栄養調査の結果より)、(2)幼児の健やかな発育・発達・健康に影響する栄養・食生活の心配ごと、保護者の課題についての基本的事項及び理論的枠組み、(3)幼児・保護者の栄養・食生活の課題の改善への支援の考え方と方向性、(4)自治体や保育所等子育て支援機関での取組、で構成されている。理論と実践の両者を含めた内容となっている。
結論
幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活にむけ、保健医療従事者や児童福祉関係者等が支援を進めるに当たって共有すべき基本事項についての理論的枠組みを構築し、「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」を作成した。

公開日・更新日

公開日
2020-10-28
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2020-10-28
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
201907003B
報告書区分
総合
研究課題名
幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイドの開発に関する研究
課題番号
H29-健やか-一般-003
研究年度
令和1(2019)年度
研究代表者(所属機関)
石川 みどり(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 吉池 信男(青森県立保健大学 健康科学部)
  • 山縣 然太朗(山梨大学大学院 総合研究部医学域)
  • 山崎 嘉久(あいち小児保健医療総合センター)
  • 堤 ちはる(相模女子大学 栄養科学部)
  • 加藤 則子(十文字学園女子大学 人間生活学部)
  • 井上 美津子(昭和大学 歯学部)
  • 近藤 洋子(玉川大学 教育学部)
  • 鈴木 美枝子(玉川大学 教育学部)
  • 横山 徹爾(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
  • 森永 裕美子(香川大学 医学部)
  • 多田 由紀(東京農業大学 応用生物学部)
  • 祓川 摩有(聖徳大学 児童学部)
  • 野村 真利香(東邦大学 医学部)
  • 衞藤 久美(女子栄養大学 栄養学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
令和1(2019)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
研究全体の目的は、幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活にむけ、1)保健医療従事者や児童福祉関係者等が支援を進めるに当たって共有すべき基本事項を明らかにし、2)幼児の発育に影響する栄養・食生活の因子を明らかにする。3)地域や保育所等の子育て支援機関で保護者への支援が積極的に行われるための好事例等を提示した幼児期の栄養・食生活支援ガイドを作成することであった。
研究方法
研究方法は、1)乳幼児健診等における栄養・食生活支援のあり方、2)地域保育所等における栄養・食生活支援のあり方、3)平成27年乳幼児栄養調査データを活用した幼児の栄養・食生活の特徴の分析、4)乳幼児期の栄養・食生活支援の好事例の公表及び普及方法、5)諸外国における幼児期の栄養・食生活支援のあり方、6)わが国の幼児期の栄養・食生活支援のあり方の国際的な貢献の可能性、7)わが国における幼児期の栄養・食生活支援に関連する先行研究レビューと整理。8)それらの成果をふまえて「理論的枠組み」を構築し「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」を作成した。
結果と考察
研究の成果は2点ある。
1点目は、幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活にむけ、保健医療従事者や児童福祉関係者等が支援を進める為の理論的枠組みが構築されたことである。具体的には、、横軸に(1)発育・発達・健康、(2)食事・間食・飲料、(3)食事への関心・行動、(4)生活を位置づけ、縦軸に、(1)子どもの心配ごと、(2)保護者の課題が位置けられた。この枠組みを基に「幼児期の健やかや初育のための栄養・食生活支援ガイド」が作成された。
2点目は、幼児期における育てにくさのある児が抱える栄養・食生活の課題への対策のあり方として、多職種での情報共有と支援が重要である。子ども・保護者の課題を専門職間で共有し、各職種による専門的視点を確認しつつ、それぞれの立場から多角的な支援が可能となる体制が効果的であることが明らかになった。
ガイドの内容は、(1)幼児期の栄養・食生活等をめぐる状況(平成27年乳幼児栄養調査の結果より)、(2)幼児の健やかな発育・発達・健康に影響する栄養・食生活の心配ごと、保護者の課題についての基本的事項及び理論的枠組み、(3)幼児・保護者の栄養・食生活の課題の改善への支援の考え方と方向性、(4)自治体や保育所等子育て支援機関での取組、で構成されている。理論と実践の両者を含めた内容となっている。
本研究は、行政的観点を含めた研究方法に特色があると考察する。平成27年乳幼児栄養調査で明らかになった幼児期の課題に対する支援の方向性を検討する為、同調査データベースを活用した分析、好事例として公表されている施設長へのインタビューによる要因分析、育てにくさのある幼児の支援を実践する行政・保育関係者への実態調査、それら結果をふまえた先行研究レビューを行った。さらに、研究班メンバーの長年の母子保健・栄養政策研究・実践経験をふまえた検討が行われた。今後、本ガイドが広く活用されることを期待している。
結論
幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活にむけ、1)保健医療従事者や児童福祉関係者等が支援を進めるに当たって共有すべき基本事項についての理論的枠組みを構築し、「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」を作成した。

公開日・更新日

公開日
2020-10-28
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表

公開日・更新日

公開日
2020-10-28
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
201907003C

収支報告書

文献番号
201907003Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
13,000,000円
(2)補助金確定額
10,891,181円
差引額 [(1)-(2)]
2,108,819円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 4,280,025円
人件費・謝金 1,928,486円
旅費 2,052,297円
その他 2,630,373円
間接経費 0円
合計 10,891,181円

備考

備考
第3回研究班会議の開催について、新型コロナ感染拡大防止ののために中止とした為。

公開日・更新日

公開日
2020-10-28
更新日
-