文献情報
文献番号
201826022A
報告書区分
総括
研究課題名
2020年オリンピック・パラリンピック東京大会に向けた外国人・障害者等に対する熱中症対策に関する研究
課題番号
H28-健危-指定-001
研究年度
平成30(2018)年度
研究代表者(所属機関)
三宅 康史(帝京大学 医学部 救急医学講座)
研究分担者(所属機関)
- 清水 敬樹(東京都立多摩総合医療センター・救命救急センター・部長)
- 横堀 將司(日本医科大学・医学部・准教授)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 健康安全・危機管理対策総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
3,077,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
熱中症に関しては、高齢者、肉体労働者、スポーツ中の発生に関する研究がなされてきたが、2020年夏のオリンピック・パラリンピックの開催に向け、外国人観光客の急増、そしてパラリンピックにより活性化する身体障害者の夏期の屋外活動が予想され、この両群の熱中症に関する実態調査は皆無であり、その対策についても基本的情報が欠如している。これまでの日本救急医学会や総務省消防庁データを用いた熱中症患者の発生実態調査を補完しつつ、外国人観光客・身体障害者の熱中症に関する基本情報と、特別に必要な熱中症対策について明らかにする。また重症例の治療に関して、新たな血管内冷却装置を用いた体温管理による集中治療症例を収集蓄積し、予後改善のための治療指針の策定を目指す。加えて、多方面より供給される気象データの中から熱中症対策に有効なものを精選して熱中症発生数のデータと統合し、より効果的な予防対策、熱中症危険度予測手法の開発を目指す。
研究方法
前年に続くFAXによる熱中症即時登録の集計を行うとともに、東京消防庁での熱中症関連救急搬送症例から身体障害者、外国人例を集計した。また啓発事業におけるアンケート調査をもとに、身体障害者、外国人向けのパンフレット作成を企画した。新しい冷却機器である血管内冷却カテーテルを用いた血管内体温管理療法（IVTM）について、国内10施設において冷却速度、SOFAスコア、合併症、発症30日後の転帰良好率（mRS、CPC）を従来法群と比較した。熱中症発生数のデータと気象データを統合した熱中症危険度予測手法の開発として、①2018年7月の熱波による熱中症患者急増時の特徴の把握、②HS-STUDY2018と消防庁搬送者数速報データの関係について解析を行った。
結果と考察
熱中症即時登録調査では、2016年969症例中、外国人観光客4件、身体障害者37件であり、2017年626症例中、外国人観光客2件、身体障害者17件であった。身体障害者では高齢でより多く発生し、重症度によらず全例が入院、健常人よりも手厚い医療が提供されていた。外国人観光客は計6件中高齢1件のみ入院となった。予防啓発イベントにおける一般市民へのアンケート調査において訪日客からの回答では熱中症の認知度は54％で国内より少ないものの、豪州、北米、欧州からの訪日客では認知度が高く対策もとられている傾向があった。これをふまえ、「夏期熱中症に対する注意喚起」リーフレットを日英中韓4カ国語で作成した。
新しい冷却法についての多施設における比較では、IVTM群13例と従来法群8例について、治療目標温度（37℃）への24時間以内の到達はIVTM群で全例、従来法群で半数であり、24時間後のSOFA scoreにおいてIVTM群は従来法群より有意な低下を認めた。治療合併症の発生、総在院日数、30日後の転帰良好率については有意な差はみられなかった。
熱中症発生数のデータと気象データを統合した危険度予測手法については、①2018年7月の熱波による熱中症患者急増時のピークにおいてはHS-STUDYと消防庁の調査データで若干の差異がみられた。日なた、運動、屋内等の要因を含む症例が先行して増加、続いて高齢者の症例数が増加していることから、まず屋外における労作性熱中症が先行、続いて屋内における非労作性の熱中症が増加することを示唆していると考えられた。②HS-STUDY2018および消防庁救急搬送者数は6都市における日最高WBGT値とよく相関していた。重症例が多く含まれるHS-STUDY2018では、暑さが厳しいときに症例数の増加割合が多く、暑さに対する感度が高いといえる。
新しい冷却法についての多施設における比較では、IVTM群13例と従来法群8例について、治療目標温度（37℃）への24時間以内の到達はIVTM群で全例、従来法群で半数であり、24時間後のSOFA scoreにおいてIVTM群は従来法群より有意な低下を認めた。治療合併症の発生、総在院日数、30日後の転帰良好率については有意な差はみられなかった。
熱中症発生数のデータと気象データを統合した危険度予測手法については、①2018年7月の熱波による熱中症患者急増時のピークにおいてはHS-STUDYと消防庁の調査データで若干の差異がみられた。日なた、運動、屋内等の要因を含む症例が先行して増加、続いて高齢者の症例数が増加していることから、まず屋外における労作性熱中症が先行、続いて屋内における非労作性の熱中症が増加することを示唆していると考えられた。②HS-STUDY2018および消防庁救急搬送者数は6都市における日最高WBGT値とよく相関していた。重症例が多く含まれるHS-STUDY2018では、暑さが厳しいときに症例数の増加割合が多く、暑さに対する感度が高いといえる。
結論
熱中症実態調査において外国人観光客や身体障害者の熱中症発生は少なかった。外国人観光客では高齢者が少ない背景もあるが、いずれも天候の把握や休憩などの熱中症対策をとっている傾向もみられた。このことから、熱中症予防の基本的事項の遵守、危険回避のための情報収集、自己管理と周囲の見守りを可能にするサポート体制の充実がポイントであり、これは外国人観光客や身体障害者に限らず、日本で夏を過ごす全ての人に有益であると考えられた。
新しい冷却法であるIVTMを用いた方法は、重症熱中症に対して従来法に比して安全かつ有効である可能性が示唆された。とくに本研究の対象患者の平均年齢は70歳を超えており、災害弱者とされる高齢者においても安全かつ有効である可能性が示唆された。
熱中症発生数のデータと気象データを統合した危険度予測手法について、①気象データから急な高温が予想される際は暑さ対策への啓発と活動の制限を実施すること、②高温が継続する場合には屋外における労作性熱中症の増加を受け、屋内における非労作性の防止のため室内・夜間等のエアコン・扇風機利用などの啓発がが重要である。
新しい冷却法であるIVTMを用いた方法は、重症熱中症に対して従来法に比して安全かつ有効である可能性が示唆された。とくに本研究の対象患者の平均年齢は70歳を超えており、災害弱者とされる高齢者においても安全かつ有効である可能性が示唆された。
熱中症発生数のデータと気象データを統合した危険度予測手法について、①気象データから急な高温が予想される際は暑さ対策への啓発と活動の制限を実施すること、②高温が継続する場合には屋外における労作性熱中症の増加を受け、屋内における非労作性の防止のため室内・夜間等のエアコン・扇風機利用などの啓発がが重要である。
公開日・更新日
公開日
2019-10-24
更新日
-