母子の健康改善のための母子保健情報利活用に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201807001A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 母子の健康改善のための母子保健情報利活用に関する研究
• 課題番号: H28-健やか-一般-001
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 山縣 然太朗(山梨大学 大学院総合研究部 医学域 基礎医学系 社会医学講座)

研究分担者(所属機関)

• 永光　信一郎(久留米大学　医学部)
• 松浦　賢長(福岡県立大学　看護学部)
• 山崎　嘉久(あいち小児保健医療総合センター)
• 松田　義雄(独立行政法人　地域医療機能推進機構　三島総合病院)
• 市川　香織(東京情報大学　看護学部)
• 尾島　俊之(浜松医科大学　医学部)
• 菅原　準一(東北大学　東北メディカル・メガバンク機構)
• 上原　里程(京都府立医科大学　大学院医学研究科地域保健医療疫学)
• 須藤　茉衣子(国立成育医療研究センター研究所)
• 近藤　尚己(東京大学大学院　医学系研究科)
• 吉田　穂波(神奈川県立保健福祉大学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
• 研究開始年度: 平成28(2016)年度
• 研究終了予定年度: 平成30(2018)年度
• 研究費: 10,985,000円
• 研究者交替、所属機関変更: 研究分担者交替 森 臨太郎（平成28年4月1日～平成30年11月25日）→須藤 茉衣子（平成30年11月26日以降） 所属機関異動 研究分担者 上原 里程 埼玉県立大学（平成29年4月1日～平成30年12月31日）→京都府立医科大学（平成31年1月1日以降）

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、健やか親子２１（第２次）の課題である母子保健領域における格差の是正及び母子保健情報の利活用の推進のために、乳幼児健康診査（以下、乳幼児健診）を中心とした市町村事業のデータの利活用システムの構築と母子保健情報利活用のガイドライン・マニュアルを作成することである。

研究方法

研究内容は次の6点である。
1.母子保健情報利活用の推進のための環境整備に関する研究
2.妊娠届出から乳幼児健診の情報の入力システムの構築
3.母子保健領域における予防、健康増進の視点からのデータベースの構築とシステマティック・レビュー
4.健やか親子２１（第２次）に関わる自治体等の取り組みのデータベースの構築運営
5.乳幼児健診の個別データ分析
6.母子保健情報利活用のためのガイドラインの作成

結果と考察

1.母子保健情報利活用の推進のための環境整備に関する研究
妊産婦を取り巻く環境については、妊産婦への継続的な支援のための産後ケア事業について産後ケアの普及と連携についての研究を進めた。また、自治体の環境整備については「健やか親子２１（第２次）」では県型保健所の役割が明記され、環境整備の指標として設定されている5つの指標に焦点を当て、県型保健所の市町村への支援活動と市町村における「健やか親子２１（第２次）」の指標のうち5つの指標との関係を検討した。
2.妊娠届出から乳幼児健診の情報の入力システムの構築
モデル地区によるシステムの構築と検証について、妊娠届出時から乳幼児健診時の情報を産科医療機関と自治体とで共有し、連携して母子を支援していくシステムのモデルとして大阪と東京で実施した。宮城県では県内産科医療機関を対象とした母子保健との連携状況調査、県内全市町村を対象とした妊娠届時の情報収集状況調査を基に詳細解析を行い、福岡県では妊娠届出時から思春期まで全ての親子の母子保健情報を集積していく方式を市町村にて構築するにあたっての課題を抽出するための介入研究を行った。そして、上記のような切れ目ない母子保健サービス提供のためには、母子保健情報の入力・集計・分析に至るプロセスが重要であり、各自治体のデータを自ら利活用できるよう分析手法マニュアルの作成と研修企画立案を行った。
3.母子保健領域における予防、健康増進の視点からのデータベースの構築とシステマティック・レビュー
コクランとキャンベルのデータベースを用いて、家庭・地域・クリニック等（学校以外）で実施された子どもの健康課題に関する介入研究のオーバービュー・レビューを行った。その結果、感染症、養育、死亡率、アレルギー疾患、行動上の問題、歯科、リプロダクティブ・ヘルス、栄養摂取、喫煙、に関する介入プログラムの内容とその効果が報告されていた。小児期における予防的介入は、生涯の健康増進にも寄与する可能性があるため、関連のエビデンス整理が今後も必要である。
4.健やか親子２１（第２次）に関わる自治体等の取り組みのデータベースの構築運営
全国の自治体から「健やか親子２１（第２次）」に関する母子保健事業が登録されている「取り組みのデータベース」に関しては多くの自治体から登録があった。しかし、本データベースの意義や活用方法が十分理解されていない可能性が考えられることから、日常業務へより一層活かしてもらえるよう努めていく必要がある。また今年度は、本データベースに登録されている事業から一定の基準を設けて選抜した事業を掲載する「セレクト2018」を作成した。
5.乳幼児健診の個別データ分析
個別データを用いての分析は、愛知県、静岡県、福岡県、そして、全国データを用いて実施した。乳幼児健診で得られる個別データでの分析は、各地域や全国の母子の状況を詳細に示すことができる。研究者による分析だけでなく、実際にデータを収集し状況を一番よく知っている現場の方々自身にもより活用されていくよう、利活用の重要性を伝えていくことが必要と考える。
6.母子保健情報利活用のためのガイドラインの作成
上記1～5の研究結果を踏まえ、自治体が自治体での母子保健情報を利活用して、母子保健活動の充実を図ることに寄与することを目的としたガイドライン「母子保健活動における情報利活用ガイドライン－データヘルス時代の母子保健活動の道標－」を作成した。

結論

母子保健情報の利活用推進のため、モデル地区での検証や、各地域で乳幼児健診時の情報を用いた研究を進めた。また各自治体が自らのデータを自分たちで分析することの意義と技術の普及のため、研修会を開催し、意見集約し、今後の研修会企画の立案を行った。さらに、システマティック・レビューの結果や研修会参加者等の意見を参考に、「母子保健活動における情報利活用ガイドライン－データヘルス時代の母子保健活動の道標－」を作成した。

公開日・更新日

• 公開日: 2019-07-01
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201807001B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 母子の健康改善のための母子保健情報利活用に関する研究
• 課題番号: H28-健やか-一般-001
• 研究年度: 平成30(2018)年度
• 研究代表者(所属機関): 山縣 然太朗(山梨大学 大学院総合研究部 医学域 基礎医学系 社会医学講座)

研究分担者(所属機関)

• 永光　信一郎(久留米大学　医学部)
• 松浦　賢長(福岡県立大学　看護学部)
• 山崎　嘉久(あいち小児保健医療総合センター)
• 松田　義雄(独立行政法人　地域医療機能推進機構　三島総合病院)
• 市川　香織(東京情報大学　看護学部)
• 尾島　俊之(浜松医科大学　医学部)
• 菅原　準一(東北大学　東北メディカル・メガバンク機構)
• 上原　里程(京都府立医科大学　大学院医学研究科地域保健医療疫学)
• 森　臨太郎(国立成育医療研究センター研究所)
• 須藤　茉衣子(国立成育医療研究センター研究所)
• 近藤　尚己(東京大学大学院　医学系研究科)
• 吉田　穂波(神奈川県立保健福祉大学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
• 研究開始年度: 平成28(2016)年度
• 研究終了予定年度: 平成30(2018)年度
• 研究者交替、所属機関変更: 平成28年度 所属機関異動 研究分担者：松田義雄 国際医療福祉大学（平成25年6月1日～平成28年7月1日） ↓ 独立行政法人地域医療機能推進機構三島総合病院（平成28年8月1日以降） 平成30年度 研究分担者交替 森 臨太郎（平成28年4月1日～平成30年11月25日） ↓ 須藤 茉衣子（平成30年11月26日以降） 所属機関異動 研究分担者 上原 里程 埼玉県立大学（平成29年4月1日～平成30年12月31日） ↓ 京都府立医科大学（平成31年1月1日以降）

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、健やか親子２１（第２次）の課題である母子保健領域における格差の是正及び母子保健情報の利活用の推進のために、乳幼児健康診査（以下、乳幼児健診）を中心とした市町村事業のデータの利活用システムの構築と母子保健情報利活用のガイドライン・マニュアルを作成することである。

研究方法

研究内容は次の6点である。
1.母子保健情報利活用の推進のための環境整備に関する研究
2.妊娠届出から乳幼児健診の情報の入力システムの構築
3.母子保健領域における予防、健康増進の視点からのデータベースの構築とシステマティック・レビュー
4.健やか親子２１（第２次）に関わる自治体等の取り組みのデータベースの構築運営
5.乳幼児健診の個別データ分析
6.母子保健情報利活用のためのガイドラインの作成

結果と考察

1.母子保健情報利活用の推進のための環境整備に関する研究
妊産婦を取り巻く環境については、妊産婦への継続的な支援のための産後ケア事業について産後ケアの普及と連携についての研究を行った。また、自治体の環境整備については、市町村における母子保健対策の取組状況や連携先に関する研究、健やか親子２１（第２次）の県型保健所に関する指標との関連について地域保健・健康増進事業報告を活用した研究を行った。
2.妊娠届出から乳幼児健診の情報の入力システムの構築
乳幼児健診情報システムは、平成28・29年度に、より汎用性があるシステムに改修した。また、モデル地区によるシステムの構築と検証については、妊娠届出時から乳幼児健診時の情報を産科医療機関と自治体とで共有し、連携して母子を支援していくシステムのモデルとして大阪と東京で実施した。宮城県では、県内産科医療機関を対象とした母子保健との連携状況調査、県内全市町村を対象とした妊娠届時の情報収集状況調査を基に詳細解析を行い、福岡県では、妊娠届出時から思春期まで全ての親子の母子保健情報を集積していく方式を市町村にて構築するにあたっての課題を抽出するための介入研究を行った。このような切れ目ない母子保健サービス提供のためには、母子保健情報の入力・集計・分析に至るプロセスが重要であり、各自治体のデータを自ら利活用できるよう研修企画立案を行った。
3.母子保健領域における予防、健康増進の視点からのデータベースの構築とシステマティック・レビュー
コクランとキャンベルのデータベースを用いて、学校および家庭・地域・クリニック等で実施されている子どもの健康課題に関する介入研究のオーバービュー・レビューを行った。その結果、感染症、アレルギー疾患、問題行動、メンタルヘルス、栄養・運動等の生活習慣の改善、歯科、事故・けが予防、リプロダクティブ・ヘルス、喫煙・飲酒・薬物予防などに関する介入プログラムが報告されていた。小児期における予防的介入は、生涯の健康増進にも寄与する可能性があるため、関連のエビデンス整理が今後も必要である。
4.健やか親子２１（第２次）に関わる自治体等の取り組みのデータベースの構築運営
全国の自治体から健やか親子２１（第２次）に関する母子保健事業が登録されている「取り組みのデータベース」に関しては多くの自治体から登録があった。しかし、本データベースの意義や活用方法が十分理解されていない可能性が考えられることから、日常業務へより一層活かしてもらえるよう努めていく必要がある。また平成30年度には、本データベースに登録されている事業から一定の基準を設けて選抜した事業を掲載する「セレクト2018」を作成した。
5.乳幼児健診の個別データ分析
個別データを用いての分析は、愛知県、静岡県、福岡県、そして、全国データを用いて実施した。乳幼児健診で得られる個別データでの分析は、各地域及び全国の母子の状況を詳細に示すことができる。研究者による分析だけでなく、状況を一番よく知っている現場の方々自身にもより活用されていくよう、利活用の重要性を伝えていくことが必要と考える。
6.母子保健情報利活用のためのガイドラインの作成
上記1～5の3年間の研究結果を踏まえ、自治体が自治体での母子保健情報を利活用して、母子保健活動の充実を図ることに寄与することを目的としたガイドライン「母子保健活動における情報利活用ガイドライン－データヘルス時代の母子保健活動の道標－」を作成した。

結論

母子保健情報の利活用推進のため、モデル地区での検証や各地域で乳幼児健診時の情報を用いた研究を進めた。また各自治体が自らのデータを自分たちで分析することの意義と技術の普及のため、研修会を開催し、意見集約し、今後の研修会企画の立案を行った。さらに、システマティック・レビューの結果や研修会参加者等の意見を参考に、「母子保健活動における情報利活用ガイドライン－データヘルス時代の母子保健活動の道標－」を作成した。

公開日・更新日

• 公開日: 2019-07-01
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201807001C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 健やか親子２１の最終評価のデータ分析により、自治体での取り組みに地域差があること、母子保健対策の項目によっては市町村の取り組みの充実と都道府県の取り組みの充実が関連していること、自治体における喫煙対策の継続的な実施が3・4カ月児の母親の喫煙リスクを低下させることなど、自治体の取り組みと指標との関連を明らかにした。また、小児保健・医療領域における積極的予防に関する系統的レビューを行った。学校での介入研究が散見されたが、この領域のおける研究が十分でないことが明らかになった。
• 臨床的観点からの成果: 乳幼児健診を受診した全国の75,622人の調査から、育児に自信が持てない母親の割合、虐待しているのではないかと思う母親の割合は児の年齢が上がるにつれて増加していること、育児などの相談相手が夫であることや相談相手の数が多いことと育児不安の軽減とに関連があることを明らかにした。一方で、保育士やインターネットでの相談は育児不安があることと関連していた。また、乳幼児健診のデータ入力・解析システムを構築した。産科医療機関と地域連携に関するモデル事業を実施し、チェックリストの作成とスコア化を行った。
• ガイドライン等の開発: 「データヘルス時代の母子保健情報利活用ガイドライン」および「取り組みのデータベースセレクト2018」を作成した。前者は乳幼児健診等のデータの活用指針である。母子保健の現場での「困りごと」を列挙し、それをデータの利活用で解決する方法を具体的に記した。また、基本的なデータの入手方法、統計解析、個人情報保護法に関する対応などについて記載した。後者は健やか親子２１（第2次）の自治体の取組みの登録から、新規性、PDCAサイクルができている事業などの点から優れた取り組みを選定し解説したものである。
• その他行政的観点からの成果: 母子保健情報利活用ガイドラインは、健やか親子２１（第2次）推進に資する情報の利活用の推進とともに、厚生労働省のデータヘルス時代の母子保健情報の利活用検討委員会で示された具体的な在り方に寄与するものである。セレクト2018は自治体での健やか親子２１（第２次）の実際のアクションプランの作成の参考になる情報を提供する。また、乳幼児健診情報入力システムは健やか親子２１（第2次）指標の集計と国への報告のために多くの市町村で活用されている。
• その他のインパクト: 日本公衆衛生学会学術総会（平成28・29・30年10月）において、健やか親子２１（第２次）の重点課題②（虐待）についてや情報の利活用に関するシンポジウムを実施した。また、同総会の自由集会でも毎年、第1次のころから継続して実施している、「～知ろう・語ろう・取り組もう～一歩先行く 健やか親子２１（第２次）（第2～4回）」を実施した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 7件
• 原著論文（英文等）: 7件
• その他論文(和文): 65件
• その他論文(英文等): 1件
• 学会発表(国内学会): 96件
• 学会発表(国際学会等): 12件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 2件 ; 健やか親子２１（第2次）取り組みのデータベースの運営。 母子保健・医療情報データベースの運営。
• その他成果(普及・啓発活動): 7件 ; 千葉県、愛知県、沖縄県、福島県、山梨県、静岡県、福岡県で、本研究班の研究成果を基にした研修会、講演会を実施した。

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 篠原亮次，秋山有佳，山縣然太朗; 乳児期の母親の喫煙と市町村の継続的育児支援の関連－健やか親子21最終評価から－; 厚生の指標 , 63 (8) , 16-21 (2016)
• 原著論文2: 榊原文，濱野強，篠原亮次，他; ソーシャル・キャピタルと産後うつ有病率との関連; 厚生の指標 , 64 (11) , 21-27 (2017)
• 原著論文3: 上原里程，篠原亮次，秋山有佳，他; 市町村における母子保健対策の取り組み状況：「健やか親子21」の推進状況に関する実態調査を用いた都道府県別観察; 厚生の指標 , 64 (15) , 1-7 (2017)
• 原著論文4: 榊原文，濱野強，篠原亮次，他; 生後3-4か月の子どもを持つ母親の育児困難感とソーシャルキャピタルとの関連－都道府県単位の生態学的研究－; 厚生の指標 , 65 (8) , 15-21 (2018)
• 原著論文5: 山﨑さやか，篠原亮次，秋山有佳，他; 乳幼児を持つ母親の育児不安と日常の育児相談相手との関連：健やか親子21最終評価の全国調査より; 日本公衆衛生雑誌 , 65 (7) , 334-346 (2018)
• 原著論文6: 上原里程，篠原亮次，秋山有佳，他; 次子出産を希望しないことと早期産との関連：健やか親子２１最終評価より; 日本公衆衛生雑誌 , 66 (1) , 15-22 (2019)
• 原著論文7: Ritei Uehara, Ryoji Shinohara, Yuka Akiyama, et al.; Awareness of cardiopulmonary resuscitation among parents of 3‐year‐old children; PEDIATRICS INTERNATIONAL , 60 (9) , 869-874 (2018)
• 原著論文8: Yoshio Matsuda, Kemal Sasaki, Kaoru Kakinuma, et al.; Magnitude of risk factors for the perinatal events in Japan: The introduction of a newly created perinatal event score; J Obstet Gynaecol Res , 43 (5) , 805-811 (2017)
• 原著論文9: Miki Tagawa, Yoshio Matsuda, Tomoko Manaka, et al.; An Exploratory Analysis of the Textual Data from the Mother and Child Handbook Using a Text Mining Method (II): The Monthly Changes in the Words Recorded by Mothers; JOGR , 43 (1) , 100-105 (2016)
• 原著論文10: Yoshio Matsuda, Tomoko Manaka, Makiko Kobayashi, et al.; An Exploratory Analysis of Textual Data from the Mother and Child Handbook Using the Text Mining Method: Relationships with Maternal Traits and Postpartum Depression; JOGR , 42 (6) , 655-660 (2016)
• 原著論文11: Chiba H, Nagamitsu S, Sakurai R, et al.; Children's Eating Attitudes Test: Reliability and validation in Japanese adolescents; Eat Behav , 23 , 120-125 (2016)
• 原著論文12: 大澤絵里，秋山有佳，篠原亮次，他; 乳幼児期における適切な時期の予防接種行動に関連した個人レベルおよび地域レベル要因の検討; 日本公衆衛生雑誌 , 66 (2) , 67-75 (2019)
• 原著論文13: Makiko Sampei，Tsuguhiko Kato，Aurelie Piedvache，et al.; Municipality-level checklist to promote parental behaviors related to prevention of unintentional injury in young children: a multilevel analysis of national data; Journal of Epidemiology , 29 , 65-72 (2019)
• 原著論文14: Tadao Ooka，Yuka Akiyama，Ryoji Shinohara，et al.; Individual and regional characteristics associated with maternal smoking during pregnancy in Japan: Healthy Parents and Children 21; Int J Environ Res Public Health (2019); doi: 10.3390/ijerph17010173

公開日・更新日

• 公開日: 2019-07-01
• 更新日: 2020-10-28

収支報告書

• 文献番号: 201807001Z
• 報告年月日: 2020年04月08日

収入

• (1)補助金交付額: 13,500,000円
• (2)補助金確定額: 13,500,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	1,067,322円
		人件費・謝金	3,859,553円
		旅費	3,247,802円
		その他	2,810,323円
	間接経費		2,515,000円
	合計		13,500,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2021-07-12
• 更新日: -