文献情報
文献番号
201715003A
報告書区分
総括
研究課題名
生活行為障害の分析に基づく認知症リハビリテーションの標準化に関する研究
課題番号
H27-長寿-一般-004
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
池田 学(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科精神医学)
研究分担者(所属機関)
- 石川 智久(熊本大学医学部附属病院 神経精神科)
- 田中 響(熊本大学医学部附属病院 神経精神科)
- 北村 立(石川県立高松病院)
- 川越 雅弘(埼玉県立大学大学院 保健医療福祉学研究科)
- 堀田 聰子(慶應義塾大学大学院 健康マネジメント研究科)
- 小川 敬之(九州保健福祉大学大学院)
- 田平 隆行(鹿児島大学 医学部保健学科)
- 堀田 牧(熊本大学大学院 生命科学研究部神経精神医学分野)
- 村田 美希(くまもと青明病院)
- 吉浦 和宏(熊本大学医学部附属病院 神経精神科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
研究開始年度
平成27(2015)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
5,920,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動
研究分担者 堀田牧
熊本大学医学部附属病院神経精神科（平成29年4月1日～平成29年8月31日）
→熊本大学大学院生命科学研究部神経精神医学分野（平成29年9月1日～平成29年12月31日）
研究報告書（概要版）
研究目的
前年度の結果より、アルツハイマー病(AD)の生活行為障害は認知機能悪化との関連を明確にしたが、既存のADL評価尺度ではADの認知機能面の影響を独立して評価を行うことが難しいため、既存の評価尺度に合わせて生活行為を14項目に設定し、各行為の起点と終点を定めて認知機能が関与する工程に評価が可能なAD-ADL評価表を作成した。
今年度は、新たに作成したAD-ADL評価表の実用性を検討するため、作業療法士が軽度AD患者を対象に評価とリハビリテーションの実介入を行い、他のADL尺度や認知機能尺度との整合性、関連性について検証を行った。
今年度は、新たに作成したAD-ADL評価表の実用性を検討するため、作業療法士が軽度AD患者を対象に評価とリハビリテーションの実介入を行い、他のADL尺度や認知機能尺度との整合性、関連性について検証を行った。
研究方法
平成29年7月から12月までの間、介護サービス未利用の在宅軽度AD患者6名に対して、作業療法士3名が各々対象者2名を受け持ち、「排泄」「食事」「更衣」「整容(身繕い)」「移動」「入浴」「電話」「洗濯」「外出」「買い物」「調理」「家事（調理・洗濯以外）」「服薬管理」「金銭管理」の14項目を評価するAD-ADL評価表を用いて生活行為評価を行い、リハビリ目標を設定後、30分/回・週2回・3ヶ月間のリハビリ介入を行った。期間終了後は再評価を行い、Physical Self-Maintenance Scale(PSMS)、Lawton Instrumental Activities of Daily Living Scale(IADL)、Hyogo Activities- of Daily-Living Scale(HADLS)等の他ADL尺度や全般的な認知機能の尺度であるMini-mental State Examination(MMSE)との整合性、関連性について検証を行った。また、AD-ADL評価表施行のみのリハビリ未介入者データからも、他ADL尺度との整合性、関連性の検証とAD-ADL評価表の実用性を検討した。
結果と考察
対象者6名(M/4,F/2)は、年齢：79.8(SD＝2.9)歳、MMSE：22(SD＝3.0)であった。介入前評価ではPSMS：5.7(SD＝0.8)、IADL：5.3(SD＝2.4)、HADLS：15.3(SD＝10.7)であり、AD-ADL評価表では、「服薬管理」や「外出」の項目で低下を示す対象が多く、生活行為以外に「日課の乏しさ」「日々の行き場所のなさ」の訴えも多かったが、目標は概ね「服薬管理」もしくは「外出」に絞られることとなった。リハビリ介入の結果、服薬は作業療法士が導入した残薬と日付の確認が可能な薬箱で自立し、外出は各対象で交通事情が異なるものの、同伴外出までは回復した。また、介入後のMMSEは26.1(SD＝4.0)、HADLSは11.8(SD＝8.7)と大幅な改善を示した。
AD-ADL評価表のみのリハビリ未介入対象者は52名(M/8,F/44)であり、「食事」の自立はどの群でも最も高かったが、「服薬管理」「金銭管理」の自立は低く、軽度認知症群においても1割未満の自立であった。また、「更衣」「洗濯」「料理以外の家事」「買い物」「服薬管理」「起居・移動」の各行為を評価した結果、生活行為において認知機能の関与が少ない工程ほど保たれやすいことが示された。
介入全体の結果から、対象の生活行為の工程をAD-ADL評価表で詳細に評価し、的を絞ったリハビリ介入を作業療法士が行ったことにより、介入後は介入項目で明らかな改善が認められ、全般的な認知機能も改善したことから対象の意欲の向上を引き出した可能性があると考えられた。一方、「日課の乏しさ」や「日々の行き場所のなさ」に対する介入は不十分であったことから、軽度AD患者においては評価項目に挙げた在宅の生活行為以前に、「社会生活」というカテゴリーから、既に障害が始まっていることが考えられた。今後はそれらが在宅の生活行為の障害にも影響を及ぼす可能性があることを見据えたアプローチを検討する必要がある。
AD-ADL評価表のみのリハビリ未介入対象者は52名(M/8,F/44)であり、「食事」の自立はどの群でも最も高かったが、「服薬管理」「金銭管理」の自立は低く、軽度認知症群においても1割未満の自立であった。また、「更衣」「洗濯」「料理以外の家事」「買い物」「服薬管理」「起居・移動」の各行為を評価した結果、生活行為において認知機能の関与が少ない工程ほど保たれやすいことが示された。
介入全体の結果から、対象の生活行為の工程をAD-ADL評価表で詳細に評価し、的を絞ったリハビリ介入を作業療法士が行ったことにより、介入後は介入項目で明らかな改善が認められ、全般的な認知機能も改善したことから対象の意欲の向上を引き出した可能性があると考えられた。一方、「日課の乏しさ」や「日々の行き場所のなさ」に対する介入は不十分であったことから、軽度AD患者においては評価項目に挙げた在宅の生活行為以前に、「社会生活」というカテゴリーから、既に障害が始まっていることが考えられた。今後はそれらが在宅の生活行為の障害にも影響を及ぼす可能性があることを見据えたアプローチを検討する必要がある。
結論
軽度AD患者の生活行為障害は、認知機能障害の影響を強く受ける複雑な行為の悪化が特徴的であり、早期に作業療法士などの専門職がAD-ADL評価表で詳細な評価と適切に焦点化したリハビリ介入を行うことで、介入項目の改善と維持が可能であることが示唆された。
今後は、認知症が発症し生活行為が低下する以前から、趣味や興味関心事を日課とした生活、仲間と集う機会やその場所が確保された生活など、社会と切れ目がない多彩な生活を目指した包括的な社会環境整備と、発症後の超早期からの複雑な行為へのリハ介入が利用可能な介護保険サービスとの組み合わせを検討することが、「認知症患者の意思が尊重された地域生活の実現」に必要な取り組みになると考える。
今後は、認知症が発症し生活行為が低下する以前から、趣味や興味関心事を日課とした生活、仲間と集う機会やその場所が確保された生活など、社会と切れ目がない多彩な生活を目指した包括的な社会環境整備と、発症後の超早期からの複雑な行為へのリハ介入が利用可能な介護保険サービスとの組み合わせを検討することが、「認知症患者の意思が尊重された地域生活の実現」に必要な取り組みになると考える。
公開日・更新日
公開日
2018-06-05
更新日
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