文献情報
文献番号
201706015A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者における聴覚障害と総合機能・認知機能の包括的評価：難聴補正による認知症予防を目指した調査研究
課題番号
H29-特別-指定-015
研究年度
平成29(2017)年度
研究代表者(所属機関)
佐治 直樹(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター もの忘れセンター)
研究分担者(所属機関)
- 小川 郁(慶應義塾大学医学部 耳鼻咽喉科)
- 内田 育恵(愛知医科大学耳鼻咽喉科／国立長寿医療研究センター耳鼻咽喉科)
- 曽根 三千彦(名古屋大学大学院医学系研究科・耳鼻咽喉科)
- 秋下 雅弘(東京大学大学院医学系研究科)
- 梅垣 宏行(名古屋大学大学院医学系研究科)
- 岩本 邦弘(名古屋大学大学院医学系研究科)
- 中島 務(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター)
- 櫻井 孝(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター もの忘れセンター)
- 中村 昭範(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 認知症先進医療開発センター)
- 西田 裕紀子(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター NILS-LSA活用研究室)
- 島田 裕之(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター 老年学・社会科学研究センター)
- 室谷 健太(愛知医科大学 臨床研究支援センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
平成29(2017)年度
研究終了予定年度
平成29(2017)年度
研究費
6,750,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では聴覚障害と認知機能の関連を明らかにする（疫学研究・観察研究）。我が国では聴覚障害だけでなく高齢による難聴者の増加にも対応できるよう医療体制が求められている。行政面からも、高齢者の障害認定基準に関わらない対応や補聴器適合判定医師研修のあり方、補聴器技能者の資格認定のあり方等、解決すべき課題が多い。これらの行政課題に対応するために、難聴高齢者、特に認知症に関するエビデンスを蓄積、確立することが必要である。本研究では、高齢者における難聴と認知機能の関係を解明するための全国規模でのコホート研究（多施設共同研究）を行うための準備を主な目的とする。
研究方法
フィージビリティ研究とパイロット研究を実施する。既存コホート研究を解析して研究計画立案のための基礎データとする。また、小規模なパイロット研究等により、エビデンスを確立するための適切な検査指標の選択、特に聴覚障害に影響されにくい認知機能判定尺度の選択や開発、適正な組み入れ基準やサンプルサイズの検討、主要評価項目や副次評価項目の選定、検査方法の標準化・期間等の課題を検討し、研究プロトコルを策定する。
平成29年度の結果から、聴覚障害についての研究、特に多施設共同前向き研究の実現可能性を検討する。平成30年度以降は日本医療研究開発機構 認知症研究開発事業の枠組みで研究組織を拡充する。
平成29年度の結果から、聴覚障害についての研究、特に多施設共同前向き研究の実現可能性を検討する。平成30年度以降は日本医療研究開発機構 認知症研究開発事業の枠組みで研究組織を拡充する。
結果と考察
【結果】国立長寿医療研究センターでは、もの忘れセンターのデータベースを用いて難聴と転倒や認知機能の関連について既存データを探索的に解析した。地域コホート研究（国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究：NILS-LSA）の既存データを用いて、MRIによる脳形態の変化や難聴と認知機能との関連を検討した。また、別の地域コホート研究を用いて難聴と認知機能、運転についても調査した。名古屋大学、東京大学、慶應義塾大学などでも、それぞれの既存のコホート研究データや現在進行中の臨床研究データを解析し、難聴と認知機能の関連について調査した。あわせて、各施設における認知症外来や難聴・補聴器外来の診療状況や患者評価項目の内容などを調査し、今後の研究計画立案にむけての素案を練った。
【考察】
難聴への早期対策
既存データの解析結果からは、外来患者のうち聞こえにくさを自覚している高齢者は3割と比較的多い印象を受けた。しかし、耳鼻咽喉科を受診して聴力検査を実施された患者は少ない。認知機能が低下してきた場合、認知機能健常の高齢者と比較して、難聴へのアプローチは困難になる。認知機能低下に伴う注意力の低下で「聞こえにくい」状態であることを本人が認識していない場合や、または聴力としては「聞こえている」が、言語理解力が低下している場合もある。
認知機能が正常な難聴患者と認知機能が低下しつつある難聴患者では、早期の段階での「聞こえ」での対策が必要と思われた。
補聴器導入の手順
難聴が高齢者のADLやQOLに影響することは明白であり、「聞こえにくさ」を正しく評価し、補聴器を適切に導入することで、高齢者のADLやQOLを改善しうる。しかし、耳鼻咽喉科を受診せずに量販店や小売店などで、患者（消費者）が本人に適合していない補聴器を自己導入することも稀ではない。さらに、認知機能が低下した高齢者では、補聴器を自己管理するための注意力が低下している場合もある。「聞こえにくい」「もの忘れがある」高齢者については、認知機能と聴力のシステマチックなスクリーニング検査を実施して総合的に高齢者を評価することが望ましい。それによって、適切な時期に補聴器を導入する機会を設け、高齢者の健康寿命延伸、QOL改善に寄与しうると考えられる。
【考察】
難聴への早期対策
既存データの解析結果からは、外来患者のうち聞こえにくさを自覚している高齢者は3割と比較的多い印象を受けた。しかし、耳鼻咽喉科を受診して聴力検査を実施された患者は少ない。認知機能が低下してきた場合、認知機能健常の高齢者と比較して、難聴へのアプローチは困難になる。認知機能低下に伴う注意力の低下で「聞こえにくい」状態であることを本人が認識していない場合や、または聴力としては「聞こえている」が、言語理解力が低下している場合もある。
認知機能が正常な難聴患者と認知機能が低下しつつある難聴患者では、早期の段階での「聞こえ」での対策が必要と思われた。
補聴器導入の手順
難聴が高齢者のADLやQOLに影響することは明白であり、「聞こえにくさ」を正しく評価し、補聴器を適切に導入することで、高齢者のADLやQOLを改善しうる。しかし、耳鼻咽喉科を受診せずに量販店や小売店などで、患者（消費者）が本人に適合していない補聴器を自己導入することも稀ではない。さらに、認知機能が低下した高齢者では、補聴器を自己管理するための注意力が低下している場合もある。「聞こえにくい」「もの忘れがある」高齢者については、認知機能と聴力のシステマチックなスクリーニング検査を実施して総合的に高齢者を評価することが望ましい。それによって、適切な時期に補聴器を導入する機会を設け、高齢者の健康寿命延伸、QOL改善に寄与しうると考えられる。
結論
１）既存データの解析から、難聴が高齢者のADLやQOLに関連することが判明した。
２）多施設共同研究の立案にあたっては、普遍性や信頼性、実現性の観点から聴覚と認知機能についての評価スケールを選択すべきである。
３）難聴と認知症との関連については、高齢者を包括的に評価して、（１）難聴と認知症の因果関係、（２）補聴器導入による認知機能への影響、（３）言語理解についてのメカニズムの考察などを踏まえた、多施設共同研究の立案と実施が必要である。
２）多施設共同研究の立案にあたっては、普遍性や信頼性、実現性の観点から聴覚と認知機能についての評価スケールを選択すべきである。
３）難聴と認知症との関連については、高齢者を包括的に評価して、（１）難聴と認知症の因果関係、（２）補聴器導入による認知機能への影響、（３）言語理解についてのメカニズムの考察などを踏まえた、多施設共同研究の立案と実施が必要である。
公開日・更新日
公開日
2019-05-23
更新日
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