労働生産性の向上や職場の活性化に資する対象集団別の効果的な健康増進手法及びその評価方法の開発に関する研究

文献情報

文献番号
201621009A
報告書区分
総括
研究課題名
労働生産性の向上や職場の活性化に資する対象集団別の効果的な健康増進手法及びその評価方法の開発に関する研究
課題番号
H28-労働-一般-003
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
森 晃爾(産業医科大学 産業生態科学研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 大和 浩(産業医科大学 産業生態科学研究所)
  • 道下 竜馬(産業医科大学 産業生態科学研究所)
  • 吉川 悦子(高橋 悦子)(東京有明医療大学 看護学部)
  • 永田 昌子(産業医科大学 産業医実務研修センター)
  • 永田 智久(産業医科大学 産業生態科学研究所)
  • 加藤 憲忠(富士電機株式会社 健康管理センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成28(2016)年度
研究終了予定年度
平成30(2018)年度
研究費
4,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
健康課題やその結果生じる業務遂行能力の低下については、業種や職種といった労働態様の影響を受ける。加齢によって健康状態は全般的に低下するとしても、それぞれの労働者の業務遂行能力を維持するためには、職務上の求められる健康上の要求を明確にし、それに見合った健康施策が必要となる。そこで本研究では、3年間の研究によって、職種・業種ごとの効果的な健康増進手法の開発を目指し、
1.職種・業種ごとの健康課題を明らかにし、
2.労働者の健康問題が業務遂行能力(労働生産性)に影響を及ぼしている状態を評価する方法を確立し、
3.職場単位または個人単位で介入して、遂行能力の改善を図るための手法を開発する
ことを主な目的とする。
研究方法
初年度の本年度は、3つの目的のうち、それぞれ以下の研究を行った。
「職種・業種ごとの健康課題」として、既存の文献等の調査及び、コラボヘルス研究会のデータの分析を加え、健康課題の整理を試みた。
「業務遂行能力に影響を及ぼしている状態を評価する方法」について、職場環境改善等の活性化対策の評価指標の検討を行った。
「遂行能力の改善を図るための介入手法」については、職場単位で行うアクティブレストが労働者の身体活動量および対人関係、メンタルヘルス、労働適応能力に及ぼす効果について検討した。また、プレゼンティーイズムに影響を及ぼす健康問題のなかで、特に重要な要因であることが言われている睡眠に特化した、職域で簡便に実施可能な介入策を考え、無作為化比較試験により効果検証することを目指し、研究プロトコールの作成を行った。
結果と考察
「職種・業種ごとの健康課題」では、健康課題の整理の中で、それらが異なる理由として、求められる職務の差だけでなく、職種によって働き方の違いが生じ、それによって影響を受ける生活習慣や、それぞれの業種や職種に就業する集団特性の影響も存在するため、職種・業種ごとの健康課題を改善していくために、発生する健康課題も幅広く捉えるとともに、実行可能性なども検討して実施する必要があると考えられた。
「業務遂行能力に影響を及ぼしている状態を評価する方法」では、参加型改善の介入研究のレビューを行った結果、それぞれの職場環境改善の取り組み背景や健康課題により設定する評価指標そのものが異なっており、介入プログラムを実施する際には、対象となる健康課題と介入の目的を明確にした上で、それに合った指標を設定することが重要と考えられた。
「遂行能力の改善を図るための介入手法」では、職場単位で行うアクティブレストの効果検証を行った結果、労働者の身体活動量を高め、対人関係やメンタルヘルスに良好な効果を及ぼすことが明らかとなった。また、プレゼンティーイズムに影響を及ぼす健康問題のなかで、特に重要な要因であることが言われている睡眠に特化した、職域で簡便に実施可能な介入策を考え、無作為化比較試験により効果検証することを目指し、研究プロトコールの作成を行った。
結論
本研究班で予定している介入プログラムのうち、運動介入プログラムでは、活力や仕事の満足度が向上する可能性が示唆されており、生産性に関わる幅広い成果を想定することが重要と考えられた。また、睡眠介入プログラムについても、デザインを作成し、今後、検討を行う予定である。

公開日・更新日

公開日
2017-12-20
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2017-12-20
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
201621009Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
5,000,000円
(2)補助金確定額
3,650,592円
差引額 [(1)-(2)]
1,349,408円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 737,688円
人件費・謝金 462,411円
旅費 1,159,720円
その他 590,773円
間接経費 700,000円
合計 3,650,592円

備考

備考
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公開日・更新日

公開日
2017-12-20
更新日
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