文献情報
文献番号
201607026A
報告書区分
総括
研究課題名
わが国におけるがんの予防と検診の新たなあり方に関する研究
課題番号
H26-がん政策-指定-002
研究年度
平成28(2016)年度
研究代表者(所属機関)
津金 昌一郎(国立研究開発法人国立がん研究センター 社会と健康研究センター)
研究分担者(所属機関)
- 笹月 静(国立研究開発法人国立がん研究センター 社会と健康研究センター)
- 片野田 耕太(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策情報センター)
- 斎藤 博(国立研究開発法人国立がん研究センター 社会と健康研究センター)
- 濱島 ちさと(国立研究開発法人国立がん研究センター 社会と健康研究センター)
- 垣添 忠生(公益財団法人日本対がん協会)
- 井上 真奈美(東京大学大学院医学系研究科 健康と人間の安全保障(AXA)寄附講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
12,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
わが国におけるがんの予防および検診について、エビデンスは蓄積されつつあるものの、必ずしも正しく実践されていない、また、逆にプラクティスがエビデンスより先行しているエビデンス・プラクティスギャップが存在する。このギャップを低減するためのがんの予防・検診の新たなあり方に関する研究を行った。具体的にはリスク層別化に関する研究および検診における過剰診断の可能性および実態に関する検討を実施した。
研究方法
がんのリスク層別化に関する研究として、肺がんでは、多目的コホート研究約59,000人のデータをもとに、喫煙状況の詳細な情報を用いて、肺がん罹患リスクを予測するモデルを構築した。記述データを用いた検討では、肺がんの喫煙状況別の割合および相対リスクと、集団全体の肺がん罹患率・死亡率から、喫煙状況別の肺がん罹患・死亡率を推定し、生命表法により喫煙状況別の肺がん累積罹患・死亡リスクを求めた。
検診については、前立腺がん進展度別罹患率のトレンド分析により、過剰診断の可能性を検討した。日本対がん協会支部を対象に高齢者のがん検診の実態について調査した。諸外国の検診の実態については、既存文献をもとにマンモグラフィの開始・終了年齢を検討した。胃がんリスク層別化検査実施の実態について、東京の地区医師会が受託等で実施する胃がんリスク検診における実施状況を調査した。
検診については、前立腺がん進展度別罹患率のトレンド分析により、過剰診断の可能性を検討した。日本対がん協会支部を対象に高齢者のがん検診の実態について調査した。諸外国の検診の実態については、既存文献をもとにマンモグラフィの開始・終了年齢を検討した。胃がんリスク層別化検査実施の実態について、東京の地区医師会が受託等で実施する胃がんリスク検診における実施状況を調査した。
結果と考察
リスク層別化に関する研究として、肺がんでは、男性において現在喫煙者の10年累積罹患リスクは年齢・生涯喫煙量により値に大きな開きがみられ、10年以上やめた人では大幅に低減した。なお、非喫煙者の10年累積リスクは全ての年齢層においても1.5%に満たなかった。女性におけるリスク値は男性の約半分であった。非喫煙、過去喫煙、現在喫煙の肺がん生涯累積罹患リスクにも差が顕著にみられ、肺がんのリスク層別化は、高危険群への禁煙をはじめとする予防対策を促進するためのツールとなりえる可能性が示唆された。
検診における過剰診断の可能性および実態に関する検討では、前立腺がん全体の罹患率は観察期間を通じて増加し、特に2000年から2003年までの増加が顕著であった。臨床進行度別の検討では、2003年以降の前立腺がん罹患率の増加が、限局がんに限られていることから、罹患率の著明な増加は、自治体等におけるPSA検診の普及が影響していると考えられた。
高齢者のがん検診の実態は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸の5つのがん検診とも高齢者の受診者が増加していた。とくに80歳以上の高齢者の層が目立っていた。このことから、高齢受診者におけるがんの病期、治療の方法（治療をしないことを含む）、予後等の調査の必要性が示唆された。
諸外国の乳がん検診の実態としては、マンモグラフィ検診を導入している国々では、ほとんどが対象年齢を設定しており、その主たる対象年齢は50-69歳であった一方、上限のない国は日本、韓国、南米の一部の国に限られていた。高齢者にとってがん検診を受ける利益は極めて限定的であり、高齢者の検診による不利益を避けるためにも、わが国でも検診対象年齢の検討が必要である。
東京における胃がんリスク層別化検査については、地区医師会の50％が実施していた。さらに胃がんリスク層別化検査の40%が単体で実施されており、27%が特定健診と同時に実施されていた。東京では、既に胃がんリスク層別化検査が、胃がん検診以外の枠組みで多く実施されていることを確認した。
検診における過剰診断の可能性および実態に関する検討では、前立腺がん全体の罹患率は観察期間を通じて増加し、特に2000年から2003年までの増加が顕著であった。臨床進行度別の検討では、2003年以降の前立腺がん罹患率の増加が、限局がんに限られていることから、罹患率の著明な増加は、自治体等におけるPSA検診の普及が影響していると考えられた。
高齢者のがん検診の実態は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸の5つのがん検診とも高齢者の受診者が増加していた。とくに80歳以上の高齢者の層が目立っていた。このことから、高齢受診者におけるがんの病期、治療の方法（治療をしないことを含む）、予後等の調査の必要性が示唆された。
諸外国の乳がん検診の実態としては、マンモグラフィ検診を導入している国々では、ほとんどが対象年齢を設定しており、その主たる対象年齢は50-69歳であった一方、上限のない国は日本、韓国、南米の一部の国に限られていた。高齢者にとってがん検診を受ける利益は極めて限定的であり、高齢者の検診による不利益を避けるためにも、わが国でも検診対象年齢の検討が必要である。
東京における胃がんリスク層別化検査については、地区医師会の50％が実施していた。さらに胃がんリスク層別化検査の40%が単体で実施されており、27%が特定健診と同時に実施されていた。東京では、既に胃がんリスク層別化検査が、胃がん検診以外の枠組みで多く実施されていることを確認した。
結論
肺がんのリスク層別化は、禁煙行動や医療機関受診を促すきっかけとなり得る可能性がある。前立腺がん罹患率の増加は限局がんに限られていることから自治体等におけるPSA検診の普及の影響によることが示唆された。
高齢者のがん検診の実態は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸の5つのがん検診とも80歳以上の高齢者の受診が増加しており、高齢受診者におけるがんの病期、治療の方法（治療をしないことを含む）、予後等の調査の必要性が示唆された。また諸外国の実態と比較してわが国では乳がん検診の年齢上限がなく、高齢者の検診のメリット・デメリットを考慮した検診対象年齢の検討が必要である。東京の地区医師会の約50％で胃がんリスク層別化検査が実施されていた。
高齢者のがん検診の実態は、胃、肺、大腸、乳、子宮頸の5つのがん検診とも80歳以上の高齢者の受診が増加しており、高齢受診者におけるがんの病期、治療の方法（治療をしないことを含む）、予後等の調査の必要性が示唆された。また諸外国の実態と比較してわが国では乳がん検診の年齢上限がなく、高齢者の検診のメリット・デメリットを考慮した検診対象年齢の検討が必要である。東京の地区医師会の約50％で胃がんリスク層別化検査が実施されていた。
公開日・更新日
公開日
2017-06-23
更新日
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