文献情報
文献番号
201510021A
報告書区分
総括
研究課題名
Erdheim-Chester病に関する調査研究
課題番号
H26-難治等(難)-一般-025
研究年度
平成27(2015)年度
研究代表者(所属機関)
黒川 峰夫(東京大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
- 片山 一朗(大阪大学 医学部附属病院)
- 小倉 高志(神奈川県立循環器呼吸器病センター 呼吸器内科)
- 齋藤 明子(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 臨床研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究(難治性疾患政策研究)
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
1,097,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
エルドハイム・チェスター病(Erdheim-Chester disease;ECD)は非ランゲルハンス細胞性組織球症の一型である。比較的稀な疾患であり2004年の時点で報告数は世界で100例にも満たなかったが、ここ10年ほどで認知度が上昇し、累積で650例程度の報告がなされている。ECDについてはその疫学や最適治療法など不明な点が多く残されているが、まとまった研究はほとんどなされていない。そこで、本研究では国内で初めて診療科横断的にECD症例を集積し、有病率や臨床症状、病変部位別の頻度等の基礎的なデータをまとめ、本邦におけるECD診療の実態を把握することを目的とした。
研究方法
本研究ではまず本疾患の頻度や臨床背景を調べるために症例登録システムを作成し、二段階に分けて調査を行うこととした。そこで本研究では、多施設共同後方視的調査研究として日本全国の主要な施設の血液内科、皮膚科、呼吸器内科、整形外科等ECDの診療に携わる頻度が比較的高い部局を中心として診療科横断的に幅広くECD診療経験の有無を問う一次調査を行った。また、各施設の病理部に対してもECD診断経験の有無を問う予備調査を行った。また、患者の同意を別に得られかつ検体が保管されている場合は、事務局に検体を送付して頂いた上でDNAを抽出し、ECDでしばしば認めるBRAFやNRAS遺伝子変異の解析を行った。
結果と考察
一次調査2835部局、予備調査1015部局、合計3850部局に対して調査を行い、そのうちそれぞれ1570部局、437部局、合計2007部局より回答を得た。このうちECD症例の診療経験があると回答したのは33部局(1.6%)だった。また、国内で過去に報告されたECD症例の調査を行ったところ、英文報告15例、和文報告9例、学会発表のみの症例が18例、院内臨床病理検討会のみが2例の計44例であった。これらのうち重複した症例を除いて計71例のECD及びECD疑い症例を同定することができた。これら計71症例に対して症例毎の詳細な臨床情報と検体提供の可否について問う二次調査を行った。その結果、38症例の詳細な情報が得られた。初発症状としては発熱・全身倦怠感などの全身症状を呈した者が34%、骨痛・関節痛などの整形外科領域の骨症状を呈した者が24%、黄色腫、皮下腫瘤などの皮膚・軟部組織の症状を呈したものが11%、尿崩症・甲状腺機能低下症などの内分泌症状を呈した者が16 %、めまいや視力低下などの神経症状を呈した者が13%、呼吸困難感などの呼吸器症状を呈した者が13%であった。38例中33例(87%)が複数の臓器に渡ってECDの病変を認めていた。発症時の年齢中央値は51歳で、発症から診断までの期間の中央値は1年5カ月であった。ECDに対しての積極的治療は30例(79%)に対して行われており、その内容は副腎皮質ステロイド単剤が21例(55%)、IFNαが11例(29%)、放射線治療5例(13%)、シクロフォスファミドが4例(11%)、イマチニブが4例(11%)の他、シクロスポリンが2例、エトポシド、クラドリビン、メトトレキサートなどの化学療法が1例ずつであった。また、副腎皮質ステロイドに対しては22例中16例が、IFNαに対しては7 例中6 例が、放射線治療に対しては5例中5例が、病変の縮小や症状の改善など何らかの反応を示していた。初診時の血液検査データを検討したところ、29症例中24例でC反応性蛋白が基準値以上の値を示していた。二次調査症例の1年生存率、5年生存率はそれぞれ90%、66%だった。二次調査を行った症例では中枢神経病変、循環器病変、消化器病変を有する症例や60歳以上の高齢者や体重減少を有する症例において有意に生命予後が悪かった。一方で、骨病変を有する症例は有さない症例と比較して有意に生命予後が良かった。ECDの検体を12例収集し、うち7例の解析で3例にBRAF遺伝子変異を認めた。NRAS遺伝子変異は今回解析した症例では認めなかった。
結論
中枢神経病変、循環器病変、消化器病変を有する症例において有意に生命予後が低下しており、本研究はこれらの病変の存在が予後に影響を与えることを初めて統計学的に明らかにした。一方で骨病変を有する症例は有意に予後が良好であった。また、発症時年齢が高いことや体重減少があることも有意な予後不良因子であった。今回得られたデータでは各種治療に対する反応性は概ね良好であったが、長期生存率は満足のいくものではない。また、今回調査では発症から診断までに1年以上かかる症例が過半数であり、より早期に診断し適切な治療を行うためにも本疾患の認知を更に進めていく必要があると考えられた。
公開日・更新日
公開日
2016-07-19
更新日
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