文献情報
文献番号
201424031A
報告書区分
総括
研究課題名
医療機関外死亡における死後画像診断の実施に関する研究
課題番号
H25-医療-指定-011
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
兵頭 秀樹(札幌医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 今井 裕(東海大学 医学部)
- 池田 典昭(九州大学 医学部)
- 渡邊 智(札幌医科大学 医学部)
- 高橋 直也(新潟大学 医学部)
- 小熊 栄二(埼玉県立小児医療センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 【補助金】 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
2,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
医療機関外死亡に対する死後画像診断を安全に実施するためには、得られた画像を適切に読影する能力を有する医師の育成が欠かせず、そのための読影トレーニングや講習会等が実施されている。しかし、エビデンスに基づく診断基準は明らかにされておらず、喫緊の課題と考えられていた。そこで、我が国における死後画像の読影に関する基準/ガイドラインを策定することを目的とした。
死後画像についての読影トレーニングを補助するための典型画像参照を可能とするツールを作成し、地域格差のない全国的な実施に必要な具体策を提示することを第二の目標とした。
死後画像についての読影トレーニングを補助するための典型画像参照を可能とするツールを作成し、地域格差のない全国的な実施に必要な具体策を提示することを第二の目標とした。
研究方法
死後画像読影/診断を実際の医療現場で実施あるいは検案/解剖の際に利用している医師からなるガイド来院作成委員を選出した。既知の学術発表を基に、死後画像から正しい所見の読影を行えるためのガイドラインを作成した。ガイドラインを作成する元文献についてはPubMedにて
#1 Search (postmortem CT) or (postmortem computed tomography)
#2 Search (causes of death) and (autopsy)
#3 Search (#1) and (#2)
#4 Search (#3) and English [language] Filters: published in the last 10 years
の検索式で選出した181論文に加えて、研究協力者（医師）で構成される作成委員が二次資料として追加したものを採用した。
各文献は項目として設定したClinical Question (CQ)毎に抄録を作成し、科学的根拠に基づく文献のエビデンスレベルの分類法に準じて評価した。
倫理面への配慮として、ご遺体に関わる研究ではあるが既発表論文の検討であり個別の事案に関する記載は掲載図に限定された。この図に関しては、提示された事例を担当した施設において倫理委員会の審査を受け承認されているものを使用し、具体的な個人が特定されないように記述に配慮した
#1 Search (postmortem CT) or (postmortem computed tomography)
#2 Search (causes of death) and (autopsy)
#3 Search (#1) and (#2)
#4 Search (#3) and English [language] Filters: published in the last 10 years
の検索式で選出した181論文に加えて、研究協力者（医師）で構成される作成委員が二次資料として追加したものを採用した。
各文献は項目として設定したClinical Question (CQ)毎に抄録を作成し、科学的根拠に基づく文献のエビデンスレベルの分類法に準じて評価した。
倫理面への配慮として、ご遺体に関わる研究ではあるが既発表論文の検討であり個別の事案に関する記載は掲載図に限定された。この図に関しては、提示された事例を担当した施設において倫理委員会の審査を受け承認されているものを使用し、具体的な個人が特定されないように記述に配慮した
結果と考察
研究結果
181論文に加え81論文が各作成委員から参考文献として提示され、合計262文献（論文入手困難３文献を含む）を元文献とすることとなった。構造化抄録は226文献（86.3％）で作成された。
考察
構造化抄録作成には、採用論文数が多数であったため長時間を要した。と同時に、新たに発表される知見についての検索も平行して実施したため、検索式以外の重要な論文についても多く検討を加えることとなり、当初予定の1.4倍の文献について検討を行うこととなった。設定したCQについても、平成24年度・平成25年度に作成したものを再考した、新たに解説を加えた。CQの中には未だ十分なエビデンスの得られていない死後画像読影に関する項目が存在したため、ガイドライン検討委員会（計4回 本年度は平成26年4月12日（横浜）で開催）にて参加したガイドライン作成委員にて討議し、現時点で記述できる範囲を明らかにしつつ記載を加えた。
これらの結果、死後画像読影ガイドラインには33項目のCQを収載することとなり、小児に特化したCQを5項目取り上げることとなった。死後画像読影ガイドラインの詳細については総合研究報告書に記載するが、現時点のエビデンスに基づく死後画像読影を実施するうえで我が国の基本見識となり得るガイドラインが作成できたと考えられる。
先にも述べたが、ガイドラインは文献検索（2013年8月7日）及び各作成委員提出論文を基にしたものであり、既に多くの新たな論文発表が行われている。従って、死後画像読影ガイドライン2015年版については今後改訂が行われる必要があり、新たな予算措置を含めた準備が必要と考えられる。また、国内に多く存在する死後画像実施施設から本分野の新知見について発表されることが、研究者並びに担当医師には求められると考えられる。
181論文に加え81論文が各作成委員から参考文献として提示され、合計262文献（論文入手困難３文献を含む）を元文献とすることとなった。構造化抄録は226文献（86.3％）で作成された。
考察
構造化抄録作成には、採用論文数が多数であったため長時間を要した。と同時に、新たに発表される知見についての検索も平行して実施したため、検索式以外の重要な論文についても多く検討を加えることとなり、当初予定の1.4倍の文献について検討を行うこととなった。設定したCQについても、平成24年度・平成25年度に作成したものを再考した、新たに解説を加えた。CQの中には未だ十分なエビデンスの得られていない死後画像読影に関する項目が存在したため、ガイドライン検討委員会（計4回 本年度は平成26年4月12日（横浜）で開催）にて参加したガイドライン作成委員にて討議し、現時点で記述できる範囲を明らかにしつつ記載を加えた。
これらの結果、死後画像読影ガイドラインには33項目のCQを収載することとなり、小児に特化したCQを5項目取り上げることとなった。死後画像読影ガイドラインの詳細については総合研究報告書に記載するが、現時点のエビデンスに基づく死後画像読影を実施するうえで我が国の基本見識となり得るガイドラインが作成できたと考えられる。
先にも述べたが、ガイドラインは文献検索（2013年8月7日）及び各作成委員提出論文を基にしたものであり、既に多くの新たな論文発表が行われている。従って、死後画像読影ガイドライン2015年版については今後改訂が行われる必要があり、新たな予算措置を含めた準備が必要と考えられる。また、国内に多く存在する死後画像実施施設から本分野の新知見について発表されることが、研究者並びに担当医師には求められると考えられる。
結論
死後画像読影ガイドライン作成のための、構造化抄録の作成並びに読影ガイドライン作成を行った。採用論文の86.3%(226論文)の構造化抄録、及び死後画像読影ガイドラインCQ33項目について提示した。本研究により、平成27年3月現在の我が国の死後画像読影の基準を提示することが可能となった。
公開日・更新日
公開日
2015-04-13
更新日
-