文献情報
文献番号
201325025A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性疼痛患者に対する統合医療的セルフケアプログラムの構築
課題番号
H24-医療-一般-026
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 和憲(明治国際医療大学 鍼灸学部 鍼灸学科 臨床鍼灸学敎室)
研究分担者(所属機関)
- 皆川 陽一(帝京平成大学)
- 浅井 福太郎(九州看護福祉大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
2,462,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
慢性的な痛みを訴えている患者の割合はとても多く、国民の愁訴の上位も痛みに関連した疾患である。その一方で、同じような原因でも早期に回復することもあれば、慢性化することで社会復帰できず、線維筋痛症やCRPSなどの慢性疼痛に移行することもあり、社会問題となっている。そのため、慢性疼痛の治療では、治療者中心の医療ではなく、患者が自ら考え行動する患者中心の医療でなくてはならない。そこで、本研究では、慢性疼痛患者が自ら行える「統合医療的セルフケアプログラム」を構築することが目的であり、最終年度は、昨年度得られた予備データを元に、①慢性痛患者へのセルフケアに関するアンケート調査、②セルフケアに対するエビデンスの構築、③セルフケアの有用性に関する大規模臨床試験の3点について研究を行った。
研究方法
今回は慢性痛患者の中でも、明確な原因がない線維筋痛症患者を対象とし、以下の調査を実施した。
①アンケート調査に関しては、550名の線維筋痛症患者を対象に病気の状態や困っている症状、セルフケアの現状などについて調査し、解析を行った。②エビデンスの検証に関しては、「線維筋痛症、統合医療」をキーワードに国内外の文献を解析し、効果的なセルフケアとは何かについて検証した。③セルフケアの大規模臨床試験に関しては、痛みの有効と考えられるセルフケア(運動・考え方・食事・アロマセラピー・森林浴・ヨガ・ツボケア・笑いの計7つ)を総合的に学習する意味について、セルフケア指導群(月1回計4回のセルフケア指導)と対照群(教材のみ配布)の2群で無作為化比較試験を行った。
①アンケート調査に関しては、550名の線維筋痛症患者を対象に病気の状態や困っている症状、セルフケアの現状などについて調査し、解析を行った。②エビデンスの検証に関しては、「線維筋痛症、統合医療」をキーワードに国内外の文献を解析し、効果的なセルフケアとは何かについて検証した。③セルフケアの大規模臨床試験に関しては、痛みの有効と考えられるセルフケア(運動・考え方・食事・アロマセラピー・森林浴・ヨガ・ツボケア・笑いの計7つ)を総合的に学習する意味について、セルフケア指導群(月1回計4回のセルフケア指導)と対照群(教材のみ配布)の2群で無作為化比較試験を行った。
結果と考察
①のアンケート調査では、セルフケアを実施しているものは全体の75%と多いが、セルフケアの方法は自己流が多く、系統的にセルフケアを学べていないことがわかった。また、実際に実施しているセルフケアや希望のセルフケアと、エビデンスの高いセルフケアは異なることが明らかとなった。一方、②のエビデンスの検証に関しては、運動や痛みに対する患者教育が行われているものが殆どで、運動と教育のエビデンスが高いことが明らかとなった。さらに③のセルフケアの検証に関しては、総合的にセルフケアを学習することで、対照群と比較して痛みの強さ、精神的要素、QOLに変化が認められた。また各セルフケアの特徴としては、痛みの強さは運動と森林浴のみ、痛みの質は運動、考え方、ヨガ、ツボケア、笑いに、ストレスは全ての項目で改善が認められ、それぞれのセルフケアに特徴があった。
今回、線維筋痛症患者を対象にセルフケアについて検討したところ、セルフケアの実施率も高く、またエビデンスもある程度確立されているものの、どのようなセルフケアが有効で、どのように実施すればよいかの方法論に関しては疑問を感じているものが多かった。しかしながら、エビデンスの高いセルフケアを正しく指導することができれば、痛みやQOLの改善が認められる可能性が示唆された。また、セルフケアは直接指導した方が、教材で学習するよりも効果的であることが明らかとなった。
今回、線維筋痛症患者を対象にセルフケアについて検討したところ、セルフケアの実施率も高く、またエビデンスもある程度確立されているものの、どのようなセルフケアが有効で、どのように実施すればよいかの方法論に関しては疑問を感じているものが多かった。しかしながら、エビデンスの高いセルフケアを正しく指導することができれば、痛みやQOLの改善が認められる可能性が示唆された。また、セルフケアは直接指導した方が、教材で学習するよりも効果的であることが明らかとなった。
結論
国民の23%が慢性痛患者であることから、慢性痛患者の医療費の割合は高い。特に慢性痛患者には効果的な治療法がないことから、医療機関を点々とすることで、不必要な検査や治療が行われている事実がある。しかしながら、痛みの悪化は、単に組織が損傷したことに伴う感覚的側面だけではなく、不安やストレスなどの情動的な側面が多分に関与していることから、痛みから注意をそらし、不安やストレスを解消するための方法として、セルフケアをエビデンスに従い正しく指導していくことが必要不可欠である。その意味で、セルフケアのようなセルフコントロールを正しく身につけることが医療費を削減につながるものと思われる。
公開日・更新日
公開日
2015-06-09
更新日
-