文献情報
文献番号
201317094A
報告書区分
総括
研究課題名
ＰＴＳＤ及びうつ病等の環境要因等の分析及び介入手法の開発と向上に資する研究
課題番号
H24-精神-指定（復興）-001
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
朝田 隆(筑波大学 医学医療系臨床医学域)
研究分担者(所属機関)
- 功刀 浩(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 神経研究所 疾病研究第三部)
- 樋口 進(独立行政法人国立病院機構久里浜医療センター)
- 田子 久夫(福島県立医科大学医学部神経精神医学講座)
- 長谷川 聖修(筑波大学体育系)
- 藤岡 孝志(日本社会事業大学福祉学部)
- 田中 喜代次(筑波大学体育系)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
70,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
東日本大震災に由来する精神障害に注目して検討し、今後の大型自然災害に備える礎をつくる。そこで被災地における疫学研究・介入研究を行い、次に発災後の時間経過の中で精神医療的な介入プランを作成する。前者として心理社会学的・生物学的な臨床研究を行い、後者では時間経過における精神医療的な要因を分析・整理して、今後の災害発生に際しての介入プランを作成する。
研究方法
北茨城市における疫学研究・介入研究
1疫学調査
2介入研究
3栄養研究
1被災者を対象とした会場調査による健診事業、次に郵送アンケート事業がある。
2 パソコン塾は地元住民を対象に行う。また中高齢者を対象に，体力維持・改善および精神的健康状態の安定を目的とした運動介入を行う。
3住民女性567人を対象に、ストレス障害発症と脂肪酸摂取との関連性を分析し、自然災害時におけるPTSD発症予防および治療のための栄養学的効果を明らかにする。
災害発生後の時系列の介入プラン作成
1文献調査
2福島県の病院における調査
3大船渡市消防団団員における調査
4被災3県におけるワークショップ
1要援護者支援に関する先行研究について文献的整理と考察をする。
2診療の場での結果や病院や施設や臨時施設の運営者からの聞き取りにより情報を収集する。とくに虚弱高齢者や障害者の避難と経過に注目する。
3大船渡市消防団員のうち、本調査への協力者を対象に、AUDIT (Alcohol Use Disorders Identification Test)などの調査票を用いてアルコール依存の傾向を測定する。
4病院を中心とする医療活動、自治体の保健師による保健活動、そして精神保健福祉士・医療ソーシャルワーカー・社会福祉士の活動の分野で活動し続けた人たちに、被災後今日に到るまでの活動を振り返って時間軸の上で問題点と対応を要約してもらう。
1疫学調査
2介入研究
3栄養研究
1被災者を対象とした会場調査による健診事業、次に郵送アンケート事業がある。
2 パソコン塾は地元住民を対象に行う。また中高齢者を対象に，体力維持・改善および精神的健康状態の安定を目的とした運動介入を行う。
3住民女性567人を対象に、ストレス障害発症と脂肪酸摂取との関連性を分析し、自然災害時におけるPTSD発症予防および治療のための栄養学的効果を明らかにする。
災害発生後の時系列の介入プラン作成
1文献調査
2福島県の病院における調査
3大船渡市消防団団員における調査
4被災3県におけるワークショップ
1要援護者支援に関する先行研究について文献的整理と考察をする。
2診療の場での結果や病院や施設や臨時施設の運営者からの聞き取りにより情報を収集する。とくに虚弱高齢者や障害者の避難と経過に注目する。
3大船渡市消防団員のうち、本調査への協力者を対象に、AUDIT (Alcohol Use Disorders Identification Test)などの調査票を用いてアルコール依存の傾向を測定する。
4病院を中心とする医療活動、自治体の保健師による保健活動、そして精神保健福祉士・医療ソーシャルワーカー・社会福祉士の活動の分野で活動し続けた人たちに、被災後今日に到るまでの活動を振り返って時間軸の上で問題点と対応を要約してもらう。
結果と考察
被災地における疫学研究・介入研究：北茨城市における被災者調査
CES-Dでうつと判断されたのは89例（女性73例）で、全体の14.1％だった。第一次健診の20.8％から低下した（p<.01）。またPTSDの有病率は16.3％であり、第一次健診の24％から低下した（ｐ<.005）。福島県からの避難者では、205通のアンケート解析結果で、CES-Dによるうつと判断されたのは172例と全体の83.9％におよんだ。年齢別で50～60代に多く、既婚者が半数以上であった。うつと診断された者ではアルコール問題が有意に多く（p<.05）、うつ群の26％でアルコール依存の可能性があった。なおPTSDの有病率は53.2％であり、地元民に比べて多かった。栄養面では、PTSDを発症した者は発症しなかった者に比べ血漿中のエイコサペンタエン酸（EPA）が有意に低値であった。血漿EPAとEPA摂取状況には有意な相関がみられた。以上から、震災後のPTSD発症と栄養摂取と関連が示唆された。一方、パソコン教室参加者は最後まで修了し、修了後のアンケートでも好評であった。さらに臨床研究のデータの入力を教室修了者に謝礼つきで依頼したところ問題なく仕上げられ、この入力作業の継続を要望する声が多い。運動介入では、31名の中高齢者において脚筋力と複合動作能力が改善した。精神的健康でも改善傾向にあったが，目標値を達成したものは1割に過ぎず，今後も継続が必要性である。
災害発生後の時系列の介入プラン作成
要援護者の災害時の状況や災害時における支援内容を、個別インタビュー、既存の災害時要援護者のための避難支援や避難所に関するガイドラインを用いて整理した。次に病院や施設の虚弱な高齢者、精神・知的障害者などの災害弱者の状況では、震災直後のライフラインの状態と輸送や情報伝達はメンタルヘルスにも影響を及ぼしていた。病院や施設の利用者では震災直後における精神状態に大きな変化はなかったが、避難所における自宅生活者の精神状態は避難生活が長期に及ぶに従い疲労・ストレスが重なり、移動を繰り返す例も多かった。アルコール問題については、アルコール依存傾向を測定するAUDITで8点以上の者はコントロール群23.3％に対し、対象群では37.8%と有意に高かった。大型自然災害による被災者とその関係者に対するメンタル面からの支援を立案して今後の災害に備えるための問題点抽出の結果、主要因として時間経過における被災者の精神的変遷、精神科病院の役割、住宅問題、飲酒・賭博、地域保健活動と心のケアチーム、認知症、支援者支援が抽出された。
CES-Dでうつと判断されたのは89例（女性73例）で、全体の14.1％だった。第一次健診の20.8％から低下した（p<.01）。またPTSDの有病率は16.3％であり、第一次健診の24％から低下した（ｐ<.005）。福島県からの避難者では、205通のアンケート解析結果で、CES-Dによるうつと判断されたのは172例と全体の83.9％におよんだ。年齢別で50～60代に多く、既婚者が半数以上であった。うつと診断された者ではアルコール問題が有意に多く（p<.05）、うつ群の26％でアルコール依存の可能性があった。なおPTSDの有病率は53.2％であり、地元民に比べて多かった。栄養面では、PTSDを発症した者は発症しなかった者に比べ血漿中のエイコサペンタエン酸（EPA）が有意に低値であった。血漿EPAとEPA摂取状況には有意な相関がみられた。以上から、震災後のPTSD発症と栄養摂取と関連が示唆された。一方、パソコン教室参加者は最後まで修了し、修了後のアンケートでも好評であった。さらに臨床研究のデータの入力を教室修了者に謝礼つきで依頼したところ問題なく仕上げられ、この入力作業の継続を要望する声が多い。運動介入では、31名の中高齢者において脚筋力と複合動作能力が改善した。精神的健康でも改善傾向にあったが，目標値を達成したものは1割に過ぎず，今後も継続が必要性である。
災害発生後の時系列の介入プラン作成
要援護者の災害時の状況や災害時における支援内容を、個別インタビュー、既存の災害時要援護者のための避難支援や避難所に関するガイドラインを用いて整理した。次に病院や施設の虚弱な高齢者、精神・知的障害者などの災害弱者の状況では、震災直後のライフラインの状態と輸送や情報伝達はメンタルヘルスにも影響を及ぼしていた。病院や施設の利用者では震災直後における精神状態に大きな変化はなかったが、避難所における自宅生活者の精神状態は避難生活が長期に及ぶに従い疲労・ストレスが重なり、移動を繰り返す例も多かった。アルコール問題については、アルコール依存傾向を測定するAUDITで8点以上の者はコントロール群23.3％に対し、対象群では37.8%と有意に高かった。大型自然災害による被災者とその関係者に対するメンタル面からの支援を立案して今後の災害に備えるための問題点抽出の結果、主要因として時間経過における被災者の精神的変遷、精神科病院の役割、住宅問題、飲酒・賭博、地域保健活動と心のケアチーム、認知症、支援者支援が抽出された。
結論
これまで世界的にも成されていない被災地における疫学研究・介入研究を長期的に継続する。今後の災害発生に際しての時系列の介入プランを具体的に作成する必要がある。
公開日・更新日
公開日
2015-05-20
更新日
-