文献情報
文献番号
201317048A
報告書区分
総括
研究課題名
精神疾患患者に対する早期介入とその普及啓発に関する研究
課題番号
H23-精神-一般-009
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
水野 雅文(東邦大学 医学部 精神神経医学講座)
研究分担者(所属機関)
- 鈴木 道雄(富山大学大学院 医学薬学研究部 神経精神医学講座)
- 下寺 信次 (高知大学 医学部 神経精神科学教室)
- 松岡 洋夫(東北大学大学院 医学系研究科 医科学専攻神経・感覚器病態学講座精神神経学分野)
- 小澤 寛樹(長崎大学大学院 医歯薬学総合研究科 精神神経科学)
- 長谷川 友紀(東邦大学 医学部 社会医学講座医療政策・経営科学分野)
- 岸本 年史 (奈良県立医科大学 医学部 精神医学講座)
- 岩田 仲生(藤田保健衛生大学 医学部 精神神経科学講座)
- 川崎 康弘(金沢医科大学 医学部 精神神経科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
6,200,000円
研究者交替、所属機関変更
なし
研究報告書（概要版）
研究目的
精神病未治療期間（Duration of Untreated Psychosis: DUP）は，統合失調症を始めとする精神病の発症すなわち精神病水準の臨床的顕在化から精神科的治療の開始までの期間を表す指標である。先行研究では，DUP は医療先進国においては1～2年前後であり，この未治療期間が短いほど転帰が良いことが報告されている。
1本研究班では、DUPと予後に関する我が国における実証的データを得るべく、前期の研究で得たこのコホートを追跡しDUPと予後に関する追跡研究を行っている。
2更に、統合失調症発症前のいわゆるARMSと呼ばれる時期についても、その症例を集積し症候学的な分析をするとともに、精神病への顕在発症を予防するような治療法(CBT)の確立をめざし、東北大学グループが中心となりプロトコールを完成させ、本年度より各班において治療介入を行っている。
3こうした予防的な取組の一方で、未治療期間中にも多数の自殺未遂者が発生していることが確認されている。しかしその詳細は不明であるため、今年度は東邦大学医学部精神神経医学講座が中心となり登録された症例について詳細なカルテ調査を依頼した。
1本研究班では、DUPと予後に関する我が国における実証的データを得るべく、前期の研究で得たこのコホートを追跡しDUPと予後に関する追跡研究を行っている。
2更に、統合失調症発症前のいわゆるARMSと呼ばれる時期についても、その症例を集積し症候学的な分析をするとともに、精神病への顕在発症を予防するような治療法(CBT)の確立をめざし、東北大学グループが中心となりプロトコールを完成させ、本年度より各班において治療介入を行っている。
3こうした予防的な取組の一方で、未治療期間中にも多数の自殺未遂者が発生していることが確認されている。しかしその詳細は不明であるため、今年度は東邦大学医学部精神神経医学講座が中心となり登録された症例について詳細なカルテ調査を依頼した。
研究方法
1本研究は東北大学、東邦大学、富山大学、奈良県立医科大学、高知大学、長崎大学の6大学の医学部精神医学講座が中心となり多施設共同で行った研究である。解析は分担研究者である長谷川班で行った。
本調査に参加登録をした初発統合失調症患者（FES）168名を分析対象とした。各指標は、治療開始時（0ヶ月）、6ヶ月後、12ヶ月後、18ヶ月後、24ヶ月後に評価を行った。
2ARMSに対するCBTのプロトコールに基づき介入する。15例を目標に実施可能性を検証する。
3自殺行動については、対象は平成20年から22年度までの3ヶ年において研究に登録された298例のFESのうち、初診時点において何らかの自殺未遂の既往が確認された29例を対象とし、各研究機関に対して自殺関連の追加調査を実施した。
本調査に参加登録をした初発統合失調症患者（FES）168名を分析対象とした。各指標は、治療開始時（0ヶ月）、6ヶ月後、12ヶ月後、18ヶ月後、24ヶ月後に評価を行った。
2ARMSに対するCBTのプロトコールに基づき介入する。15例を目標に実施可能性を検証する。
3自殺行動については、対象は平成20年から22年度までの3ヶ年において研究に登録された298例のFESのうち、初診時点において何らかの自殺未遂の既往が確認された29例を対象とし、各研究機関に対して自殺関連の追加調査を実施した。
結果と考察
1FES追跡調査の主な結果は以下の4点である。まず受診時の付き添いのある人は付き添いのない人よりもDUPが短かった。2点目に、突発成発症、急性発症、潜行性発症の順番にDUPが短かった。3点目に、潜行性発症群は、ほぼ全てのフォローアップ時点においてDUPとQOL、社会機能、認知機能との間に中程度から強い相関関係を示した。最後に、潜行性発症群において、DUPは24ヶ月後の認知機能の予測因子となることが示唆された。これらの結果より、特に潜行性発症の初回エピソードの統合失調症患者においては、早期発見・早期介入により24ヶ月後の認知機能が改善する可能性が考えられる。
2各施設において実施中である。
3自殺行動研究の回答率は79.3％（23例）であり、このうち自殺行動が精神科受診の一因となっていると考えられた症例は13例（男性5例、発症年齢27.0±9.6歳、初診受診時年齢28.2±9.3 歳、平均DUP16.9月（中央値4.9月）、GAF平均29.4±15.3）であった。自殺手段は縊首、高所よりの飛び降り、腹部刺傷など致死的なものからリストカット、過量服薬など軽微なものまで多岐に渡っており、致死的な自殺行動と考えられた症例は4例であった。多くの症例で本人からの援助希求行動は不十分であり、近親者も自殺の可能性について認識していなかった。
2各施設において実施中である。
3自殺行動研究の回答率は79.3％（23例）であり、このうち自殺行動が精神科受診の一因となっていると考えられた症例は13例（男性5例、発症年齢27.0±9.6歳、初診受診時年齢28.2±9.3 歳、平均DUP16.9月（中央値4.9月）、GAF平均29.4±15.3）であった。自殺手段は縊首、高所よりの飛び降り、腹部刺傷など致死的なものからリストカット、過量服薬など軽微なものまで多岐に渡っており、致死的な自殺行動と考えられた症例は4例であった。多くの症例で本人からの援助希求行動は不十分であり、近親者も自殺の可能性について認識していなかった。
結論
本調査の結果、潜行性発症群におけるほぼ全てのフォローアップ時点において、DUPはQOL、社会機能、認知機能に影響を及ぼす可能性が示唆された。また、治療開始時点においてDUPが短く陰性症状が弱い場合、24ヶ月後の認知機能が良好である可能性が考えられる。また未治療統合失調症者に対する対策は自殺予防を実施する上で非常に重要な課題であり、自殺予防の観点からも、まずは統合失調症そのものの早期発見、早期介入が重要であると考えられた。ARMS症例については、東北大学を中心にプロトコールが完成し、それに基づく各地での実施が開始された。15症例程度に実施した上で、本格実施の可能性を検討し、次の段階としてのRCTの実施へ進めたいと考えている。
公開日・更新日
公開日
2015-06-03
更新日
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