がんの実態把握とがん情報の発信に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201313049A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がんの実態把握とがん情報の発信に関する研究
• 課題番号: H24-３次がん-一般-008
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 祖父江 友孝(大阪大学大学院医学系研究科 社会環境医学講座環境医学)

研究分担者(所属機関)

• 柴田　亜希子(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 服部　昌和(福井県立病院　外科)
• 伊藤　秀美(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 杉山　裕美(（公財）放射線影響研究所　疫学部)
• 大木　いずみ(栃木県立がんセンター研究所　疫学研究室)
• 三上　春夫(千葉県がんセンター研究局　がん予防センター)
• 片山　佳代子(神奈川県立がんセンター臨床研究所　がん予防・情報学部)
• 井岡　亜希子(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立成人病センター　がん予防情報センター　企画調査課)
• 西野　善一(宮城県立がんセンター研究所　がん疫学・予防研究部)
• 早田　みどり(（公財）放射線影響研究所　疫学部)
• 安田　誠史(高知大学　教育研究部　医療学系　連携医学部門)
• 加茂　憲一(札幌医科大学　医療人育成センター)
• 松田　智大(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 片野田　耕太(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 雑賀　公美子(独立行政法人国立がん研究センター　がん予防・検診研究センター　検診研究部)
• 西本　寛(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 東　尚弘(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん政策科学研究部)
• 松田　彩子(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成24(2012)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究費: 76,770,000円
• 研究者交替、所属機関変更: 研究分担者交代 岡本直幸（平成25年4月1日～25年8月31日）→片山佳代子（平成25年9月1日以降）

研究報告書（概要版）

研究目的

第3次対がん総合戦略研究事業の10年間の最終年度として、地域がん登録を国策として強力に推進し、院内がん登録との連携を通じて双方の精度向上を図り、がん罹患・死亡を含むがん統計を総合的に整備し、がんの実態を正確に把握することにより、がん対策の正しい方向付けを支援する。

研究方法

地域がん登録標準DBSの普及と操作手順の標準化を促進する。2009年及び2010年がん罹患数・率の全国値を推計する全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ)を実施する。がん患者数に関して利用可能な統計指標の特徴と限界を考察する。安全管理措置に関する活動を実施する。がん検診の精度管理への利用に関して問題点や課題の調査を行う。越境受診患者の受療行動の実態を把握する。また、MCIJ参加地域におけるデータ品質を分析する。事業委託先としての大学の役割を考察する。院内がん登録との連携において、ICD-O-3改訂に伴うICD-10変換テーブルの更新、医療機関のがん登録に関する意識調査を実施する。さらに、医療の均てん化推進のため、診療の質評価（QI）の測定を行う。タイムリーな数値の報告のため、2014年のがん罹患数、死亡数の推計を行う。

結果と考察

標準DBSの利用、保守、導入・運用事業を支援し、今年度新たに、宮城県、岐阜県、宮崎県の計3県が標準DBS運用を開始した。これにより標準DBS利用県は40県となった。38地域がん登録及び31地域がん登録から2009、2010年の罹患データを収集し、精度基準を満たした32登録、28登録に基づき2009、2010年の全国がん罹患数・率を推計した。全国がん罹患数推計値は男女計で77.6万人、80.5万人であった。患者調査に基づく総患者数と比較した場合、レセプト件数は総患者数を1～2.9倍上回り、重複計測の問題解決が必要であると考えられた。地域がん登録の標準化と精度向上の総合評価として、10年後調査を実施した。H24年に東京都、H25年に宮崎県が事業を開始し、10年後調査時には47都道府県1市で実施されていた。地域がん登録の安全管理措置に関する検討として、（1）ミニマムベースライン達成状況調査、（2）安全管理措置の外部監査（評価）に関する規定類の検討、（3）（2）の実効性を検証するための模擬監査の実施、（4）安全管理措置ハンドブックの改訂、（5）ミニマムベースラインおよび同評価ツールの改訂、を実施した。ミニマムベースラインの達成状況は、コンプライアンス遵守にかかわる8項目の追加により、昨年の82.6%から51.1%へ減少した。がん検診の精度管理に関して、福井県地域がん登録データを用いて、大腸がん集団検診データとの記録照合を行った結果、感度0.82、特異度0.95であった。また、大阪府地域がん登録データを用いた検討では、市町村がん検診ファイルに姓名漢字が不完全な受診者を1割程度認めた。照合の事業化など、地域がん登録資料を活用したがん検診の精度管理の効率化が求められる。越境受診患者の実態把握のため、千葉県がん登録データを用いて死亡症例を解析した。2000年から2011年の累計の県外死亡割合は、東京都が69.8%を占め、茨城県12.2%、埼玉県7.5%、神奈川県3.6%を合わせた4都県で93.1%を占めた。県境を越えた医療圏に対応した地域がん登録のクラスター化が必要である。神奈川県地域がん登録では、住基ネットを用いた住民票照会を行い、生年月日、漢字氏名、住所で照合し3回行うことで95%がヒットした。今後も継続することで益々の向上が期待できる。MCIJ2008の罹患データ解析の結果、年齢不詳割合はすべての地域で目標を達成した。青森県、和歌山県を訪問し、地域がん登録事業の委託先としての大学の役割について検討した。どちらの県でも、標準システムの導入、実務者の確保、大学病院と県との情報交換が認められ、さらに、電子媒体による届け出を増やす取り組みが行われていた。長崎県で医療機関に対して、がん登録に関する意識調査を行った結果、70施設から回答が得られ、届け出数の確保にあたり、入力用ソフトの提供が有用であると考えられた。QI実施率の平均値は全体で、2009年で37%、2011年で46%と上昇を認めた。がん罹患・死亡動向の分析と予測に関する検討において、2014年のがん罹患数は826,000例、がん死亡数は367,100人と推計された。

結論

本研究班が行った地域がん登録の標準的機能の強化、標準的要件に沿った登録室の運用、院内がん登録との連携による精度向上に向けた取り組みは、わが国における全国レベルのがん統計の実現に資するものであった。第3次対がん終了後も、本研究の成果を元に、引き続きがん登録の標準化と精度向上を進めることで、全国がん登録体制を念頭に置いたがん登録事業の基盤構築が可能となる。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-09-02
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201313049B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: がんの実態把握とがん情報の発信に関する研究
• 課題番号: H24-３次がん-一般-008
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 祖父江 友孝(大阪大学大学院医学系研究科 社会環境医学講座環境医学)

研究分担者(所属機関)

• 柴田　亜希子(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 服部　昌和(福井県立病院　外科)
• 伊藤　秀美(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 杉山　裕美(（公財）放射線影響研究所　疫学部)
• 大木　いずみ(栃木県立がんセンター研究所　疫学研究室)
• 三上　春夫(千葉県がんセンター研究局　がん予防センター)
• 岡本　直幸(神奈川県立がんセンター臨床研究所　がん予防・情報学部)
• 片山　佳代子(神奈川県立がんセンター臨床研究所　がん予防・情報学部)
• 井岡　亜希子(地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立成人病センター　がん予防情報センター　企画調査課)
• 西野　善一(宮城県立がんセンター研究所　がん疫学・予防研究部)
• 早田　みどり(（公財）放射線影響研究所　疫学部)
• 安田　誠史(高知大学　教育研究部　医療学系　連携医学部門)
• 加茂　憲一(札幌医科大学　医療人育成センター)
• 松田　智大(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 片野田　耕太(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 雑賀　公美子(独立行政法人国立がん研究センター　がん予防・検診研究センター　検診研究部)
• 西本　寛(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)
• 東　尚弘(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん政策科学研究部)
• 松田　彩子(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター　がん統計研究部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成24(2012)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

地域がん登録を国策として強力に推進し、院内がん登録との連携を通じて双方の精度向上を図り、わが国におけるがんの正確な実態把握により、がん対策の正しい方向付けを支援する。

研究方法

登録手順の整備と標準化の推進のため、標準DBSの導入・運用の支援、標準化・精度向上の総合評価となる10年後調査、がん罹患数・率の全国値を推計する全国がんモニタリング集計(MCIJ)、地域がん登録における安全管理措置に関する活動を実施する。がん登録の精度向上に資する院内がん登録の標準化に関する検討を行う。人口動態統計によるがん死亡情報や、本研究班のがん罹患情報を利用して、がん罹患・死亡統計を整備し、がん罹患・死亡動向の分析と予測に関する検討を行う。

結果と考察

登録手順の整備と標準化に関して、標準DBSの利用、保守、導入・運用事業を支援した。地域がん登録の手引き改訂第5版を修正し、2013年版を刊行した。標準DBSに関しては「標準DBSを利用した標準作業手順」を公表した。47都道府県及び広島市を対象に10年後調査を実施した結果、全都道府県市から回答を得た。地域がん登録を実施している地方自治体は、H23年度実施の第3期中間調査時から東京都、宮崎県が加わり、10年後調査時点で47都道府県1市となった。全国規模でがん罹患の事態把握を行う体制が整い、地域がん登録の標準化及び登録精度の目標を概ね達成できたと言える。MCIJでは、H24年度は34地域から2008年症例、H25年度は38地域及び31地域から2009年及び2010年症例の罹患データの提供を受け、それぞれ25地域、32地域、28地域のデータを用いて全国がん罹患数・率を推計した。推計の結果、全国罹患数推計値（C00-C96）は男女計で、2008年症例、2009年症例、2010年症例でそれぞれ75.0万人、77.6万人、80.5万人、年齢調整罹患率（人口10万対、日本人モデル人口）は337.5、342.7、351.4であった。罹患数、年齢調整率ともに大きく増加し、部位別に観察すると、それぞれに、増加、減少が見られた。こうした変化の主要因は、依然として登録精度の変化であると考えられる。しかしながら、MCIJ2010の登録精度は第3次対がん総合戦略研究事業開始当初には想像できないほど向上しており、低く不安定な精度により、がん罹患動向の解釈が困難であるという問題は数年内に解消されると予想される。地域がん登録の安全管理措置に関する検討では、「ミニマムベースラインツール」に基づいて、安全管理措置の実施状況を調査した。全項目を達成している登録がH24年度は全体の82.6％であり、前年に比べ改善を認めた。H25年度は51.1%へ減少したが、これは今年度からコンプライアンス遵守に係る8項目を加えた影響である。またH25年度にはH21年度に作成した「地域がん登録における安全管理措置ハンドブック」（第1版）を改訂し、第2版を公表した。本来、ミニマムベースラインの項目はすべての登録室で満たしていなければならないものであるため、引き続き未達成地域への支援をすると共に、項目を拡充し、さらなる安全管理措置を試みる必要がある。院内がん登録の標準化に関する検討では、H24年度は、院内がん登録標準登録項目から地域がん登録標準項目へ変換なくデータの提出を可能とするため、項目の改定を検討し、標準DBSの改修を実施した。H25年度は、ICD-O-3の改訂に基づき、院内がん登録及び地域がん登録で利用するコードの確認を行い、標準DBSに新テーブルを実装した。地域がん登録と院内がん登録の連携強化により、双方の精度が向上し、信頼性の高いがん統計を、効率的に整備することが可能となる。がん罹患・死亡動向の分析と予測に関する検討では、H24年度は4県のがん登録データを用いて、罹患の年次推移及び短期予測の検討を行った。年次推移の検討の結果、男女とも全がん年齢調整罹患率が有意に単調増加した。短期予測では、実測値との相対誤差は10％未満であった。H25年度は短期予測を行い、2014年のがん罹患数は826,000例、がん死亡数は367,100人と推計された。本研究の結果を最新データに更新しつつ、死亡データのトレンドと合わせて、わが国のがんの動向を総合的に分析していく必要がある。

結論

第3次対がん総合戦略研究事業10年間の最終第3期の取り組みとして、本研究班が行った、地域がん登録の標準的機能の強化、標準的要件に沿った登録室の運用、院内がん登録との連携による精度向上に向けた取り組みは、わが国における全国レベルのがん統計の実現に資するものであった。第3次対がん終了後も、本研究の成果を元に、引き続きがん登録の標準化と精度向上を進めることで、全国がん登録体制を念頭に置いたがん登録事業の基盤構築が可能となる。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-09-02
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201313049C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 登録作業の標準化、効率化、精度向上への取り組みは、全国規模のがん統計の整備に寄与した。また、全国がん罹患数・率、がん死亡数・率、生存率データは多くの研究者に利用され、先進的ながん統計手法の確定は、がん研究に関わる専門家に対する有用な情報の提供に寄与した。
• 臨床的観点からの成果: 院内がん登録標準システムと標準DBSとの互換性の強化により、地域がん登録双方での精度向上に貢献した。また、診療の質指標（QI）に関して医療従事者へフィードバックする会を開催し、 参加者のQIに対する理解を深め、診療の質の改善への意思を共有することで、今後のがん医療の均てん化に向けた活動の推進に寄与した。
• ガイドライン等の開発: 地域がん登録の標準的作業内容について、「標準データベースシステムを利用した標準作業手順」を刊行した。地域がん登録における安全管理措置ハンドブック（第1版）を改訂し、第2版を公表した。さらに、各登録室が達成度を自己診断できる「ミニマムベースラインツール」についても、要綱策定など、コンプライアンスにかかる8項目を追加した改訂版を開発した。
• その他行政的観点からの成果: 全47都道府県がん登録の標準化及び精度向上は、全国レベルでのがんの実態把握を現実的なものとし、がん登録推進法成立を促進した。また、全国がん罹患数・率の推計、がん死亡率の動向分析の結果の公表や、短期予測の方法の確定は、がん対策の策定と評価に役立った。
• その他のインパクト: 全国がん罹患モニタリング集計(MCIJ)の結果が、MCIJ事務局がある国立がん研究センターがん対策情報センターのがん情報総合サイト「がん情報サービス」に掲載され、多数のマスメディアからの問い合わせを受けた（平成26年5月：読売新聞、共同通信、NHK、時事通信、朝日新聞、Medical Tribune）。

発表件数

• 原著論文（和文）: 4件
• 原著論文（英文等）: 59件
• その他論文(和文): 13件
• その他論文(英文等): 2件
• 学会発表(国内学会): 47件
• 学会発表(国際学会等): 16件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 1件
• その他成果(普及・啓発活動): 4件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: McCarthy BJ, Shibui S, Kayama T, et al.; Primary CNS germ cell tumors in Japan and the United States: an analysis of 4 tumor registries.; Neuro Oncol. , 14 (9) , 1194-1200 (2012)
• 原著論文2: Higashi T, Nakamura F, Saruki N, et al.; Establishing a quality measurement system for cancer care in Japan.; Jpn J Clin Oncol. , 43 (3) , 225-232 (2013)
• 原著論文3: Chihara D, Ito H, Matsuda T, et al.; Differences in incidence and trends of haematological malignancies in Japan and the United States.; Br J Haematol. , 164 (4) , 536-545 (2014)
• 原著論文4: 千原大、伊藤秀美、松尾恵太郎.; 日本の造血器腫瘍の疫学.; 日本臨床増刊号. , 1018 , 13-18 (2012)
• 原著論文5: Chihara D, Ito H, Matsuda T, et al.; Decreasing trend in mortality of chronic myelogenous leukemia patients after introduction of imatinib in Japan and the U.S.; Oncologist. , 17 (12) , 1547-1550 (2012)
• 原著論文6: Sugiyama H, Misumi M, Kishikawa M,et al.; Skin cancer incidence among atomic bomb survivors between 1958 and 1996.; Radiation Research. , 181 (5) , 531-539 (2014)
• 原著論文7: Matsuguma H, Oki I, Nakahara R,et al.; Comparison of Three Measurements on Computed Tomography for the Prediction of Less Invasiveness in Patients With Clinical Stage I Non-Small Cell Lung Cancer.; Ann Thorac Surg. , 95 , 1878-1884 (2013)
• 原著論文8: Ito Y, Nakayama T, Miyashiro I, et al.; Trends in 'Cure' Fraction from Colorectal Cancer by Age and Tumour Stage Between 1975 and 2000, Using Population-based Data, Osaka, Japan.; Jpn J Clin Oncol. , 42 (10) , 974-983 (2012)
• 原著論文9: Ito Y, Nakayama T, Tsukuma H, et al.; Role of age and tumour stage in the temporal pattern of 'cure' from stomach cancer: a population -based study in Osaka, Japan.; Cancer Epidemiol. , 36 (2) , 128-132 (2012)
• 原著論文10: Tabuchi T, Ito Y, Ioka A, et al.; Incidence of metachronous second primary cancers in Osaka, Japan: Update of analyses using population-based cancer registry data.; Cancer Sci. , 103 (6) , 1111-1120 (2012)
• 原著論文11: K.Kamo, H.Yanagihara, K.Satoh.; Bias corrected AIC for selecting variables in Poisson regression models.; Communications in Statistics. , 42 , 1911-1921 (2013)
• 原著論文12: K.Katanoda, K.Kamo, K.Saika, et al.; Short-term projection of cancer incidence in Japan using an age-period interaction model with spline smoothing.; Jpn J Clin Oncol. , 44 (1) , 36-41 (2014)
• 原著論文13: Inoue M, Sawada N, Matsuda T, et al.; Attributable causes of cancer in Japan in 2005--systematic assessment to estimate current burden of cancer attributable to known preventable risk factors in Japan.; Ann Oncol. , 23 (5) , 1362-1369 (2012)
• 原著論文14: Iwanaga, M., C.J. Chiang, M. Soda, et al. ; Incidence of lymphoplasmacytic lymphoma/Waldenstrom's macroglobulinaemia in Japan and Taiwan population-based cancer registries.; Int J Cancer. , 134 (1) , 174-180 (2014)
• 原著論文15: Katanoda, K., Matsuda, T., Matsuda, A., et al.; An updated report of the trends in cancer incidence and mortality in Japan.; Jpn J Clin Oncol. , 43 , 492-507 (2013)
• 原著論文16: Higashi T, Nakamura F, Shibata A, et al. ; The National Database of Hospital-Based Cancer Registries: A Nationwide Infrastructure to Support Evidence-based Cancer Care and Cancer Control Policy in Japan.; Jpn J Clin Oncol. , 44 (1) , 2-8 (2014)
• 原著論文17: Higashi T, Nakamura F, Saruki N, et al.; Evaluation of Newspaper Articles for Coverage of Public Reporting Data ? A Case Study of Unadjusted Cancer Survival Data.; Jpn J Clin Oncol. , 43 (1) , 95-100 (2013)
• 原著論文18: Matsuda A, Matsuda T, Shibata A, et al.; Cancer Incidence and Incidence Rates in Japan in 2007: A Study of 21 Population-based Cancer Registries for the Monitoring of Cancer Incidence in Japan (MCIJ) Project.; Jpn J Clin Oncol. , 43 (3) , 328-336 (2013)
• 原著論文19: Tajika M, Matsuo K, Ito H, et al.; Risk of second malignancies in patients with gastric marginal zone lymphomas of mucosa associate lymphoid tissue (MALT).; J Gastroenterol. , 49 (5) , 843-852 (2014)
• 原著論文20: Ikeda A, Miyashiro I, Nakayama T, et al.; Descriptive epidemiology of bile duct carcinoma in osaka.; Jpn J Clin Oncol. , 43 (11) , 1150-1155 (2013)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-04-28
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201313049Z