慢性肝炎・肝硬変・肝癌の病態解明と各病態および都市形態別で求められる医療を考慮したクリティカルパスモデルの開発のための研究

文献情報

文献番号
201240010A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性肝炎・肝硬変・肝癌の病態解明と各病態および都市形態別で求められる医療を考慮したクリティカルパスモデルの開発のための研究
課題番号
H23-実用化(肝炎)-指定-003
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
泉 並木(武蔵野赤十字病院 消化器内科)
研究分担者(所属機関)
  • 長谷部 千登美(旭川赤十字病院 消化器内科)
  • 中田 良(日本赤十字社医療センター 消化器内科)
  • 和田 秀一(長野赤十字病院 消化器内科)
  • 折戸 悦朗(名古屋第二赤十字病院 消化器内科)
  • 大崎 往夫(大阪赤十字病院 消化器内科)
  • 上甲 康二(松山赤十字病院 肝胆膵センター)
  • 玉田 尚(高槻赤十字病院 消化器科)
  • 黒崎 雅之(武蔵野赤十字病院 消化器科)
  • 朝比奈 靖浩(東京医科歯科大学 消化器内科 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康長寿社会実現のためのライフ・イノベーションプロジェクト 難病・がん等の疾患分野の医療の実用化研究(肝炎関係研究分野)
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
37,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
【研究の目的】
 肝炎・肝硬変・肝癌の病態と新規治療における治療効果を解明し、各病態及び治療法別のクリティカルパスを作成し、さらに各都市形態別に求められる効率的診療体制の構築を目指す。
研究方法
全国各都市形態を①医療資源の極端に少ない地域形態、②1つの強力な地域中核病院をもつ地域形態、③多くの県庁所在地などの中核都市で認められる②と次に述べる④との中間的都市形態、④大都市ならびにその周辺地域に見られる豊富な医療資源があり自由なアクセスが可能な地域形態、である。H23年度は、各都市形態における肝疾患診療実態の把握と問題点を抽出するため、ウイルス肝炎検診を行っているかかりつけ医に対するアンケート調査を行った。また難治例に関る病態要因の分析及び新規治療法の効果に関わる因子の解析のため、宿主やウイルス変異の測定を行った。平成24年度は各都市形態毎に代表地域を選定し、連携パス導入前のかかりつけ医へのアンケート調査を行った。
結果と考察
都市形態①や②の医療資源が乏しい地域では、専門医までの距離が遠く、専門医の数が少ないこととあわせて、紹介がなされていない例が多く、頻回の連携が困難であることが判明した。また、都市形態①や②では、肝疾患の連携パスが存在しない地域が多いことが判明した。院内他診療科に対する調査では、ウイルス肝炎検査が陰性であった場合の本人に告知する率が低いという問題点がみられた他、専門医への紹介が行われていない率が高いことが判明した。産業医に対する調査では、担当している事業所が行っている肝炎検診の実態を把握していない産業医が多いことや、適切に専門医に紹介されていない実態が判明した。都市形態別に肝疾患の連携パスを導入して、前後で調査を行い、問題点を抽出することとし、導入前のかかりつけ医にアンケート調査を実施した。核酸アナログ内服やインターフェロンを行うのは、都市形態ⅠとⅡで少なく、ⅢとⅣで20%前後にみられた。HCV抗体陽性者に対して、専門医を紹介する割合は都市形態Ⅰでは全例専門医を紹介する割合が低く、また都市形態ⅠとⅣでは専門医を紹介するのが半数以下であった
結論
B型肝炎に対して肝疾患の医療連携を行うことによって、核酸アナログ内服やインターフェロン治療が推進されると考えられる。肝臓専門医に対して、それぞれの患者の肝発癌予測などの資材の提供も重要な課題である。かかりつけ医が専門医に紹介してよかったと思えるような利点が必要である。現在のインターフェロンによる治療では、IL28Bの測定などが重要であるし、次世代のインターフェロンなしの治療になると、HCVの薬剤耐性変異の測定が重要になる。これらが専門医の場合には可能になると、肝疾患の医療連携がさらに進むと考えられる。都市形態にあわせた医療連携の構築に、Webを用いた勉強会の開催、都市形態に合わせた連携パスの導入に加えて、肝臓専門医に必要な検査を行える体制を構築すること、医療連携に都道府県など行政が関与していくことが今後の重要な課題と思われる。

公開日・更新日

公開日
2017-01-20
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2014-03-11
更新日
-

収支報告書

文献番号
201240010Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
45,000,000円
(2)補助金確定額
45,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 4,901,224円
人件費・謝金 0円
旅費 2,784,710円
その他 29,814,066円
間接経費 7,500,000円
合計 45,000,000円

備考

備考
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公開日・更新日

公開日
2017-01-20
更新日
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