文献情報
文献番号
201222023A
報告書区分
総括
研究課題名
日本人の食事摂取基準の改定と活用に資する総合的研究
課題番号
H22-循環器等（生習）-指定-015
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
徳留 信寛(独立行政法人国立健康・栄養研究所)
研究分担者(所属機関)
- 佐々木 敏(東京大学大学院 医学系研究科 公共健康医学専攻)
- 吉池 信男(青森県立保健大学 健康科学部)
- 森田 明美(甲子園大学 栄養学部 栄養学科)
- 吉田 英世(東京都健康長寿医療センター研究所)
- 木戸 康博(京都府立大学大学院 生命環境科学研究科 応用生命科学専攻)
- 柴田 克己(滋賀県立大学 人間文化学部)
- 上西 一弘(女子栄養大学 栄養学部)
- 石田 裕美(女子栄養大学 栄養学部)
- 坪田 恵（宇津木 恵）(国立健康・栄養研究所 栄養疫学研究部)
- 笠岡（坪山） 宜代(国立健康・栄養研究所 栄養疫学研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
14,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
日本人の食事摂取基準の次期改定に資するエビデンスの構築と活用に関する検討を行った。
研究方法
エビデンスが不足している以下の項目について研究を行った。
1.妊婦・授乳婦のビタミン・ミネラルの栄養素摂取状況
2.指標アミノ酸酸化（IAAO）法によるたんぱく質必要量の推定
3.70歳以上高齢者の栄養摂取・身体状況調査
4.食事摂取基準の活用に関する情報収集、およびアセスメント方法についての検討
5.その他
1.妊婦・授乳婦のビタミン・ミネラルの栄養素摂取状況
2.指標アミノ酸酸化（IAAO）法によるたんぱく質必要量の推定
3.70歳以上高齢者の栄養摂取・身体状況調査
4.食事摂取基準の活用に関する情報収集、およびアセスメント方法についての検討
5.その他
結果と考察
1-1. 妊婦における葉酸とビタミンB6の付加量の検討を行った。
葉酸220～260 μg/日を摂取している妊婦では、葉酸の平衡状態が維持されていることを明らかにした。ビタミンB6は、妊娠中期以降に血中濃度が低下したが、0.8～0.9mg/日を摂取している妊婦では、ビタミンB6欠乏に起因する障害は認められなかった。
1-2. 妊婦におけるカルシウムおよび鉄
カルシウム栄養状態として、踵骨骨量（スティフネス値）を検討した。骨量は妊娠期に低下、分娩時に最低値となるが、産後上昇し、産後3～6か月で回復していた。鉄の栄養状態を示すヘモグロビン、フェリチン値は妊娠とともに低下するが、ヘモグロビンは出産後1か月で回復し、フェリチンも回復傾向にあった。
2. 新しい方法である指標アミノ酸酸化法（IAAO法）を用いて、日本人成人女性のたんぱく質代謝要求量測定を行った結果、0.87 g/kg 体重/日と算出された。
3. 前期・後期高齢者における栄養素摂取量を推計し、その分布について比較を行った。男性は、脂質、n-6系脂肪酸、女性ではナイアシンにおいて、前期高齢者の摂取量が後期高齢者よりも多かったが、いずれもほぼ現行の食事摂取基準（2010年版）を満たしていた。
4.-1. 小児期における食事摂取基準の活用に関する検討
A県の約440の保育所を対象に、教育的介入を実施した。介入後の調査では、給与栄養目標量設定に反映させている事項として、年齢差、身長・体重、体重変化を挙げ、身長・体重データの定期的見直しを行う施設割合が上昇した。
4.-2. 給食施設(高齢者施設)における食事摂取量について
3食を提供する給食施設において食事摂取量を把握し、食事計画にどのように反映できるかを検討した。給食の提供量は、食べ残しや自由な間食摂取があったものの、摂取量との有意な関係が示された。PDCAサイクルを回すことは可能であったが、微量栄養素においては、食事摂取基準と摂取量の比較が中心となり、栄養状態の評価は困難であることが示された。
4.-3. 食事調査法の検討
食事記録、食事摂取頻度調査法で測定した場合の栄養素分布から、それぞれの調査法の限界について明らかにした。
4.-4. 日本人若年女性におけるエネルギーの過少・過大報告に関連する諸要因
過少申告要因は、過体重または肥満、太り過ぎまたはやせ過ぎという自己認識、食事への関心が低いこと、身体活動が高いこと、家族との同居、都市での居住であり、過大申告要因は身体活動が低いことであった。
4.-5. 食事摂取基準活用状況
国レベルでの食事摂取基準活用状況を明らかにするために、食生活指針や食事バランスガイド等を調査した。多くは食事摂取基準をベースに作成されていたが、依然として古い基準（一部は栄養所要量）を利用している指針等も存在し、策定のタイムラグが生じていた。
5-1. 食事摂取基準の策定の現状と課題の抽出
「日本人の食事摂取基準 2010年版」報告書の記載内容・引用文献から、(a)策定の考え方、(b)基準値策定について体系的分類を行い、策定における課題を明らかにした。
5-2. 次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定に向けた検討
策定におけるエビデンスレビュー作業を標準化させることを目的として、WHO等の国内外の研究機関のガイドライン作成のための公開資料を対象に、レビューシステムを検討、次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定システムの素案を作成した。
葉酸220～260 μg/日を摂取している妊婦では、葉酸の平衡状態が維持されていることを明らかにした。ビタミンB6は、妊娠中期以降に血中濃度が低下したが、0.8～0.9mg/日を摂取している妊婦では、ビタミンB6欠乏に起因する障害は認められなかった。
1-2. 妊婦におけるカルシウムおよび鉄
カルシウム栄養状態として、踵骨骨量（スティフネス値）を検討した。骨量は妊娠期に低下、分娩時に最低値となるが、産後上昇し、産後3～6か月で回復していた。鉄の栄養状態を示すヘモグロビン、フェリチン値は妊娠とともに低下するが、ヘモグロビンは出産後1か月で回復し、フェリチンも回復傾向にあった。
2. 新しい方法である指標アミノ酸酸化法（IAAO法）を用いて、日本人成人女性のたんぱく質代謝要求量測定を行った結果、0.87 g/kg 体重/日と算出された。
3. 前期・後期高齢者における栄養素摂取量を推計し、その分布について比較を行った。男性は、脂質、n-6系脂肪酸、女性ではナイアシンにおいて、前期高齢者の摂取量が後期高齢者よりも多かったが、いずれもほぼ現行の食事摂取基準（2010年版）を満たしていた。
4.-1. 小児期における食事摂取基準の活用に関する検討
A県の約440の保育所を対象に、教育的介入を実施した。介入後の調査では、給与栄養目標量設定に反映させている事項として、年齢差、身長・体重、体重変化を挙げ、身長・体重データの定期的見直しを行う施設割合が上昇した。
4.-2. 給食施設(高齢者施設)における食事摂取量について
3食を提供する給食施設において食事摂取量を把握し、食事計画にどのように反映できるかを検討した。給食の提供量は、食べ残しや自由な間食摂取があったものの、摂取量との有意な関係が示された。PDCAサイクルを回すことは可能であったが、微量栄養素においては、食事摂取基準と摂取量の比較が中心となり、栄養状態の評価は困難であることが示された。
4.-3. 食事調査法の検討
食事記録、食事摂取頻度調査法で測定した場合の栄養素分布から、それぞれの調査法の限界について明らかにした。
4.-4. 日本人若年女性におけるエネルギーの過少・過大報告に関連する諸要因
過少申告要因は、過体重または肥満、太り過ぎまたはやせ過ぎという自己認識、食事への関心が低いこと、身体活動が高いこと、家族との同居、都市での居住であり、過大申告要因は身体活動が低いことであった。
4.-5. 食事摂取基準活用状況
国レベルでの食事摂取基準活用状況を明らかにするために、食生活指針や食事バランスガイド等を調査した。多くは食事摂取基準をベースに作成されていたが、依然として古い基準（一部は栄養所要量）を利用している指針等も存在し、策定のタイムラグが生じていた。
5-1. 食事摂取基準の策定の現状と課題の抽出
「日本人の食事摂取基準 2010年版」報告書の記載内容・引用文献から、(a)策定の考え方、(b)基準値策定について体系的分類を行い、策定における課題を明らかにした。
5-2. 次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定に向けた検討
策定におけるエビデンスレビュー作業を標準化させることを目的として、WHO等の国内外の研究機関のガイドライン作成のための公開資料を対象に、レビューシステムを検討、次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定システムの素案を作成した。
結論
平成23年度は3年計画の最終年度であり、当初の研究計画に沿い、実験研究、疫学研究による基礎的検討、ならびに活用と、多方面からのアプローチを用い、最終解析を行うほか、次期策定を目指したエビデンスの構築･レビューを着実に進めた。
また、現行の食事摂取基準の策定で使用された参考文献をもとに、策定の現状と課題の抽出を行った結果、策定の考え方にバラツキがあることが明らかとなった。これらの結果および諸外国の動向を踏まえ、今後、策定方法を標準化させる目的として、次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定システムの素案を作成、厚生労働省に提言をした。
また、現行の食事摂取基準の策定で使用された参考文献をもとに、策定の現状と課題の抽出を行った結果、策定の考え方にバラツキがあることが明らかとなった。これらの結果および諸外国の動向を踏まえ、今後、策定方法を標準化させる目的として、次期｢日本人の食事摂取基準 2015年版｣策定システムの素案を作成、厚生労働省に提言をした。
公開日・更新日
公開日
2013-07-25
更新日
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