文献情報
文献番号
201122001A
報告書区分
総括
研究課題名
感覚器障害戦略研究
課題番号
H19-感覚・戦略-018
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
公益財団法人テクノエイド協会(公益財団法人テクノエイド協会)
研究分担者(所属機関)
- 福島 邦博(岡山大学耳鼻咽喉・頭頸部外科)
- 中川 尚志(福岡大学)
- 宇佐美 真一(信州大学)
- 岩崎 聡(聖隷クリストファー大学)
- 麻生 伸(みみはなのど あそうクリニック)
- 中澤 操(秋田県立リハビリテーション・精神医療センター)
- 新谷 朋子(とも耳鼻科クリニック)
- 工藤 典代(千葉県立保健医療大学)
- 須藤 正彦(筑波大学)
- 国末 和也(大阪河崎リハビリテーション大学)
- 藤本 裕人(国立特別支援教育総合研究所)
- 藤野 博(東京学芸大学)
- 武居 渡(金沢大学)
- 城間 将江(国際医療福祉大学)
- 尾島 俊之(浜松医科大学)
- 岩田 和彦(大阪府立精神医療センター)
- 高橋 吾郎(浜松医科大学)
- 菅谷 明子(岡山大学耳鼻咽喉・頭頸部外科)
- 濱田 豊彦(東京学芸大学)
- 高橋 真理子(名古屋市立大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
42,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本邦の聴覚障害児に対する日本語言語指導方法は標準化されておらず、施設ごとあるいは担当者ごとに異なった方法が実践されているものと推測されている。また、日本語言語指導の効果について科学的に検討された報告は非常に乏しく、いずれも極めて小規模(数名程度)の検証に留まっているのが現状である。このため、効果的な日本語言語指導方法の確立を図ることを目的として、日本語言語指導の共通プロトコルを定め、全国で介入研究を実施することによりその有効性を検討した。
研究方法
介入研究は、平成22年度から継続して実施された介入パイロット研究(プレ介入研究)と、平成23年度に追加実施された介入研究(本研究)から成る。いずれも同一プロトコルで実施されているため、その両者をまとめて検討した。
結果と考察
介入が行われた群は、すべての言語発達スコアにおいて、いずれの比較でも有意なスコア上昇効果を示した。さらに有害事象が見られなかったこととあわせ、介入研究の手法、すなわち評価とそれに基づく指導との一体的実施が有益であることを示していると考えられる。
一方で、対照群の中にも一部に介入群と同等のスコア増加を示す者も見られた。これは対照群の中でも客観的な言語発達評価に基づく指導を実践されている児がいることを示唆しているとも考えられ、この介入研究手法が決して現場から乖離したものではないことが推測される。
介入の実施に際しては、指導担当者(介入研究協力者)に対する評価ならびに指導方法の講習と、指導経過中のモニタリングを行った。その有用性や必要性を検証することは困難であるが、不慣れな指導法を実践することから、プロトコルからの逸脱傾向を示すケースが起こり得る印象であった。したがって研究の対象者である聴覚障害児のみならず、指導担当者(主に言語聴覚士)への適切かつ定期的な介入も言語指導を成功に導くうえで重要な要素であると考えられた。
本手法は、対象者に直接的な侵襲がないことから健康被害が生じる恐れは極めて乏しいと考えられたが、有害事象やそれに伴う中止例が見られなかったことでそれを裏付ける結果となった。その一方で家庭環境(保護者の健康状況など)により定期的な指導の継続が困難となる事例が改めて確認されたことから、聴覚障害児に定期的かつ安定的な指導を提供するための社会福祉施策上の対策を検討すべきと考えられた。
一方で、対照群の中にも一部に介入群と同等のスコア増加を示す者も見られた。これは対照群の中でも客観的な言語発達評価に基づく指導を実践されている児がいることを示唆しているとも考えられ、この介入研究手法が決して現場から乖離したものではないことが推測される。
介入の実施に際しては、指導担当者(介入研究協力者)に対する評価ならびに指導方法の講習と、指導経過中のモニタリングを行った。その有用性や必要性を検証することは困難であるが、不慣れな指導法を実践することから、プロトコルからの逸脱傾向を示すケースが起こり得る印象であった。したがって研究の対象者である聴覚障害児のみならず、指導担当者(主に言語聴覚士)への適切かつ定期的な介入も言語指導を成功に導くうえで重要な要素であると考えられた。
本手法は、対象者に直接的な侵襲がないことから健康被害が生じる恐れは極めて乏しいと考えられたが、有害事象やそれに伴う中止例が見られなかったことでそれを裏付ける結果となった。その一方で家庭環境(保護者の健康状況など)により定期的な指導の継続が困難となる事例が改めて確認されたことから、聴覚障害児に定期的かつ安定的な指導を提供するための社会福祉施策上の対策を検討すべきと考えられた。
結論
聴覚障害児に対する客観的な言語発達評価とそれを基にした科学的な言語指導は、1つのパッケージとして実践することにより、比較的短期間(6ヶ月間・計12回)で成果を上げうることが確認された。
公開日・更新日
公開日
2012-11-13
更新日
-