2010年国民健康栄養調査対象者の追跡開始(NIPPON DATA2010)とNIPPON DATA80/90の追跡継続に関する研究

文献情報

文献番号
201120039A
報告書区分
総括
研究課題名
2010年国民健康栄養調査対象者の追跡開始(NIPPON DATA2010)とNIPPON DATA80/90の追跡継続に関する研究
課題番号
H22-循環器等(生習)・指定-017
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
三浦 克之(国立大学法人滋賀医科大学 社会医学講座公衆衛生学部門)
研究分担者(所属機関)
  • 上島 弘嗣(滋賀医科大学 生活習慣病予防センター)
  • 岡山 明(公益財団法人結核予防会 第一健康相談所)
  • 岡村 智教(慶應義塾大学 医学部衛生学公衆衛生学)
  • 和泉 徹(北里大学 医学部)
  • 大久保 孝義(滋賀医科大学 社会医学講座公衆衛生学部門)
  • 奥田 奈賀子(独立行政法人国立健康・栄養研究所 食育研究室)
  • 尾島 俊之(浜松医科大学健康社会医学講座)
  • 門田 文(滋賀医科大学 社会医学講座公衆衛生学部門)
  • 喜多 義邦(滋賀医科大学 社会医学講座公衆衛生学部)
  • 清原 裕(九州大学大学院 医学研究院環境医学分野)
  • 斎藤 重幸(札幌医科大学 保健医療学部看護学科基礎臨床講座内科学分野)
  • 坂田 清美(岩手医科大学 医学部衛生学公衆衛生学講座)
  • 中川 秀昭(金沢医科大学 医学部公衆衛生学教室)
  • 中村 保幸(京都女子大学 家政学部生活福祉学科)
  • 中村 好一(自治医科大学 地域医療学センター公衆衛生学部門)
  • 西 信雄(独立行政法人国立健康・栄養研究所 国際産学連携センター)
  • 早川 岳人(福島県立医科大学 衛生学・予防医学講座)
  • 寳澤 篤(山形大学大学院 医学系研究科公衆衛生学講座)
  • 松村 康弘(桐生大学 医療保健学部)
  • 村上 義孝(滋賀医科大学 社会医学講座医療統計学部門)
  • 由田 克士(大阪市立大学大学院 生活科学研究科 食・健康科学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
63,640,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究課題は①従来の循環器疾患基礎調査の後継調査として、平成22年国民健康・栄養調査の対象者に追加問診・心電図検査・追加血液検査・尿検査を実施し、循環器疾患に関連する現況を明らかにするとともに、同集団を対象に長期追跡するコホート研究(NIPPON DATA 2010)を新たに開始すること、②20年以上の追跡を行っているNIPPON DATA80/90の追跡をさらに進め、栄養等をはじめとする各種リスク要因の長期にわたる生活習慣病リスクへの影響を明らかにすることを目的とする。
研究方法
①平成22年国民健康・栄養調査に委託検診機関の調査員を派遣し、同意の得られた対象者において追加問診・心電図検査・追加血液検査・尿検査を実施した。平成23年度には郵送および電話による第1回追跡調査を行い、糖尿病・循環器疾患新規発症を調査した。②NIPPON DATA80の29年目追跡とNIPPON DATA90の20年目追跡のデータ整備作業を進め、24年/15年追跡データによる解析を行った。
結果と考察
①20歳以上の国民健康・栄養調査対象者に長期追跡および追加検査の説明を行い、計2,909人から同意が得られた。調査は国民健康・栄養調査と同時に実施し、研究参加者には結果返却を行った。スポット尿ナトリウム/カリウム比の分析では、地域間の格差があることが確認された。平成23年度には、郵送および電話による第1回追跡調査を実施し、98%から回答が得られた。②NIPPON DATA80/90については、今回、住民票請求をした6,771人の98%で生死の追跡が可能であった。また、24年/15年追跡データによる解析を進め、平成23年度は心電図時計方向回転および反時計方向回転と心血管疾患死亡リスクの関連、糖尿病と平均余命の関連など、計5編の論文がCirculation等の欧文誌に掲載された。NIPPON DATA 2010は、研究班が全国の自治体と連携して循環器疾患基礎調査の後継調査を行う、という初めての取り組みであったが、ベースライン調査および追跡調査ともに極めて順調に遂行されていると考えられる。
結論
本調査結果に基づき、わが国の生活習慣病予防対策への提言を行う上で重要な知見が得られることが期待される。

公開日・更新日

公開日
2015-10-13
更新日
-

収支報告書

文献番号
201120039Z