文献情報
文献番号
201120021A
報告書区分
総括
研究課題名
印刷教材と携帯電話フィードバックシステムを用いた食生活の改善及び運動指導プログラムの開発に関する研究
課題番号
H21-糖尿病等・若手-006
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
山津 幸司(国立大学法人 佐賀大学 文化教育学部 健康スポーツ科学講座)
研究分担者(所属機関)
- 熊谷 秋三(九州大学 健康科学センター)
- 佐藤 武(佐賀大学 保健管理センター)
- 小西 史子(女子栄養大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
3,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
わが国の糖尿病やメタボリックシンドローム保有者の増加が深刻な国家的課題となっている。地域・職域における糖尿病やMS保有者の増加速度は顕著であり、予防の観点から健康支援の対象を予備軍や生活習慣不良者にまで拡大すると、従来型の対面指導中心の保健指導では対応しきれないのは目に見えている。また、情報通信技術の顕著な進歩が目覚しい。本研究では、この先進技術を糖尿病やMSの予防に活用するための方法論の確立を目指す。
研究方法
その具体的な取り組みとして、1)昨年度までに開発したCPAスマートライフスタイル(印刷教材とモバイル型健康支援システム)の評価に関する研究、2)CPAスマートライフスタイルの中高年利用者におけるモバイル型健康支援システムの選択に関する実態調査、3)職域におけるIT環境を用いた非対面健康支援システムを用いた介入の評価、を行った。
結果と考察
まず、女子大学生に対する本教材を用いた12週間の介入研究では、介入群の体重、体脂肪率などの体組成が対照群より有意に改善し、その減量効果は介入群で対照群より有意に改善した高強度身体活動の影響であることが明らかとなった。また、男子大学生89名に対する無作為割付介入試験では、介入効果は認められなかった。
次に、モバイル型健康支援システムの実態調査では、佐賀市近郊在住の中高年者のうち、本システムの利用を選択した者は約4割であり、女性の利用が極端に少ないという実態が明らかとなった。
最後に、職域の中高年者46名に対し本教材を用いた3ヵ月間の介入研究を行った結果、ウエスト周囲長とHbA1cの有意な減少、HDLコレステロールの有意な増加が認められ、IT利用頻度が高い者ではウエスト周囲長の減少幅が大きく、体脂肪率の増加が有意に低くかった。
次に、モバイル型健康支援システムの実態調査では、佐賀市近郊在住の中高年者のうち、本システムの利用を選択した者は約4割であり、女性の利用が極端に少ないという実態が明らかとなった。
最後に、職域の中高年者46名に対し本教材を用いた3ヵ月間の介入研究を行った結果、ウエスト周囲長とHbA1cの有意な減少、HDLコレステロールの有意な増加が認められ、IT利用頻度が高い者ではウエスト周囲長の減少幅が大きく、体脂肪率の増加が有意に低くかった。
結論
以上の結果から、CPAスマートライフスタイルは健康への意欲の高い者に対しては介入効果が認められ、職域でもIT環境を活用することにより有効な介入法になりうることが明らかとなった。今後、ICTに不慣れた中高年世代にも使いやすいプログラムの改良が必要である。
公開日・更新日
公開日
2015-10-08
更新日
-